NISAつみたて投資枠使い切り設定は、年間投資枠を上限に既存の積立設定に上乗せして積立金額を増額できる機能です。つみたて投資枠をちょうど120万円使い切りたい方や、今年の投資枠の利用額を増やしたい方におすすめです。
楽天証券のウェブサイトにログイン後、NISAトップまたはNISA>積立設定>積立設定一覧(投資信託)から設定できます。iGrowの場合は、資産トップ>口座区分タブより設定ください。


使い切り設定をする銘柄を選択してください。NISAつみたて投資枠で積立設定(毎月)をしている場合に、使い切り設定が可能です。

1続いて、使い切り設定の合計金額を入力します。
21の使い切り金額を、ファンドごとに配分します。配分は、金額指定もしくは比率で設定ができます。

使い切りを設定の内容に誤りがないことを確認します。
設定内容を確認のうえ、取引暗証番号を入力し「設定する」ボタンをクリックします。
使い切り設定による積立注文は、積立指定日が12月18日(固定)に限定されます。
なお、引落方法は証券口座引落のみとなります。

設定完了画面が表示されたら、手続きは完了です。
設定した「使い切りによる積立内容」は、NISA>積立設定>積立設定一覧(投資信託)にて確認および変更ができます。

使い切り設定による注文は、当年12月17日時点の設定に基づき、一律で12月18日に発注されます。
使い切り設定分の積立金額は「証券口座引落」となるため、12月18日の前営業日までに入金手続きが必要です。
資金準備の方法は、楽天銀行マネーブリッジの設定状況によって異なります。
1楽天銀行マネーブリッジの自動入出金(スイープ)を設定している方
12月18日に連携している楽天銀行口座より自動で入金が行われます。12月18日の前営業日までに、楽天銀行口座に十分な残高をご用意ください。
2楽天銀行マネーブリッジの自動入出金(スイープ)を設定していない方
事前に入金手続きが必要です。12月18日の前営業日までに、楽天証券口座へ十分な残高をご入金ください。
| サービス名称 | NISAつみたて投資枠使い切り設定 |
|---|---|
| サービス概要 | 年間投資枠を上限に既存の積立設定に上乗せして積立金額を増額できる機能 |
| 対象口座区分 | NISAつみたて投資枠 |
| 対象積立設定 |
NISAつみたて投資枠で設定が完了している積立設定
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| 対象チャネル | ウェブサイト、iGrow |
| 設定期間 |
当年1月1日00:00~12月17日23:59
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| 設定可能金額 |
年間NISAつみたて投資枠120万円から、すでに利用した金額および利用予定額を差し引いた金額
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| 積立予定日 |
当年12月18日固定(休業日の場合は翌営業日)
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| 引落方法 |
証券口座引落
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| 入金締切日 |
積立予定日の前営業日
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投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が+(プラス)1を超えるものを「ブル型(レバレッジ型)」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「ベア型(インバース型)」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。