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出島昇「柴田法則個別銘柄分析」一覧へ

2017年06月19日

「柴田法則」個別銘柄分析 6月第4週

8628 松井証券 東証1部

4月27日発表。2017年3月期決算は、前期比で営業利益-31.3%の149.39億円、経常利益-31.1%の150.44億円と大幅減収・減益で着地。2018年3月期予想は未発表。

2012年6月4日の372円を安値に、11月13日の516円からはアベノミクス相場にサポートされて大幅上昇となり、上昇トレンド(A)を形成しました。この中で2013年12月27日の1,355円でピークとなり、上昇トレンド(A)を切って下落となり、2014年10月17日の898円まで下げ、ここを安値に2015年3月24日の1,200円まで上昇後、三角保ち合い(B)となりました。この三角保ち合いが煮詰まってきたところで下放れとなり、2016年3月8日の1,042円を高値にゆるやかな下降トレンド(C)へ移行しました。この下降トレンド(C)の中で11月9日に775円で底打ちとなり、12月12日の1,036円まで上昇して、いったん下降トレンド(C)を上にぬきました。その後、今年の4月13日の859円まで押し目を入れ、5月17日に904円で買転換となっています。

松井証券

2212 山崎製パン 東証1部

4月28日発表。2016年12月本決算は、前期比で営業利益+30.3%の351.69億円、経常利益+30.4%の369.05億円と大幅増収・増益で着地。

2017年12月予想は、2月14日時点の2016年12月期比で、営業利益+5.2%の370億円、経常利益+3.0%の380億円の見通し。4月28日時点でも変わらず。

2013年10月9日の974円を安値とする上昇トレンド(A)が2015年9月16日の1,695円の安値からやや角度の大きい上昇トレンド(B)に移行し、この中で2016年7月8日の3,050円、7月20日の3,030円と2点天井となってピークをつけ、下降トレンド(C)へ転換しました。この中で12月8日の2,071円まで下げてもみあいとなって下降トレンド(C)を横ぬけ、今年の5月1日に2,150円と2点底の形をつくって6月1日に2,372円で買転換となっています。

山崎製パン

8508 Jトラスト 東証2部

5月12日発表。2017年3月期本決算は、前期比で営業利益-40.2%の-57.69億円、経常利益-44.2%の-67.47億円の大幅な赤字で着地。

2018年3月期予想は、17年3月期比で営業利益は100.58億円の黒字転換の見通し。

2013年9月19日の1,910円の高値から、2014年2月4日の905円まで下落したあとは、下向きの先細三角形(A)の下げとなりました。この中で2015年後半に小さな三角保ち合い(B)を形成したあと、下放れとなって2016年2月12日の668円で底打ちとなり、反発したあと小さなボックス相場(C)となって下放れしました。その後ゆるやかな上昇トレンド(D)となっていましたが、11月9日の761円を安値に急騰となって、下向きの先細三角形を上放れしました。今年の2月16日の1,400円まで上昇後、買われ過ぎから急落となり6月1日には786円となってほぼ行って来いの形となってスタート近くまで下落しました。2月12日の668円を安値とする上昇トレンド(F)にサポートされて、ここでもみあって6月13日に830円で買転換となっています。業績は今期黒字転換の予想ですからリバウンドが狙えそうです。

Jトラスト

6331 三菱化工機 東証1部

5月15日発表。2017年3月期本決算は、前年同期比で営業利益-27.4%の12.94億円、経常利益-13.2%の13.52億円の減収・減益で着地。

2018年3月期予想は、17年3月期比で営業利益+0.5%の13億円、経常利益13億円とほぼ変わらずの見通し。

2014年5月8日の153円を安値に急騰し、9月4日の582円でピークをつけました。ここから10月7日の355円まで押し目を入れたあと、11月19日の536円まで反発するものの2番天井となって再下落し、下降トレンド(A)を形成しました。この下降トレンド(A)の中で2016年1月21日に188円の安値をつけていったん反発するものの、3月17日の267円まで戻したあと再下落となり、6月24日には170円の安値更新となりました。しかし、ここからゆるやかな上昇トレンド(C)となって下降トレンド(A)を上にぬけ、今年の4月14日の204円を安値にして5月19日には234円で買転換となっています。

三菱化工機

4091 大陽日酸 東証1部

5月10日発表。2017年3月期本決算は、前期比で営業利益+23.8%の536.64億円、経常利益+16.2%の501.76億円と4期連続の増収・増益で着地。

2018年3月期予想は、17年3月期比で営業利益+6.2%の570億円、経常利益+4.6%の525億円と小幅ながら5期連続の増収・増益の見通し。

2012年10月1日の362円で底打ちとなり、11月中旬からのアベノミクス相場にサポートされて大きな上昇となって、2015年3月3日に1,950円で天井をつけました。このあと8月11日の1,783円を2番天井にして9月29日の1,099円まで下げ、10月26日の1,313円まで自律反発したあと、下降トレンド(A)入りとなりました。この中で2016年6月24日の791円で底打ちとなり、下降トレンド(A)をぬけて上昇トレンド(B)へ移行しました。この上昇トレンドの中で2016年8月5日の887円の安値から今年の1月5日の1,416円まで上昇し、2月7日の1,285円まで押し目を入れて再上昇となり、3月2日の1,485円で当面のピークとなって下落し、上昇トレンド(B)にサポートされ、5月31日に1,113円の安値をつけて反発し、6月14日に1,197円で買転換となっています。

大陽日酸

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出島昇

柴田法則個別銘柄分析

柴田罫線をよく知っていただくため、毎週5銘柄の柴田罫線による分析をご紹介します。銘柄は東証1部の銘柄を中心に直近の出来高上位銘柄や話題になっている銘柄、又、柴田罫線の法則がわかりやすくでている銘柄などを取り上げております。

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国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。