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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 出島昇「柴田罫線実践教室」 > 第323回 出島昇の柴田罫線をベースとした相場分析
先週は、15,500～16,000円の間での日柄調整の可能性
先週の予測では、現在の急落は数年に数回しかない買い水準の局面にはいっているとしました。下落は催促相場となっているものの、どこまで下げれば好材料がでるのかは誰にもわかりませんが、5月26～27日に伊勢志摩サミットを控えており、それまでには何らかの好材料がでる可能性が高いと思われます。先週はもう一段下げがあれば15,500～15,800円としましたが、結果的には、週末の8日（金）に15,471円まで下げて15,821円で引けました。
4日（月）までは、16,000円台を守っていましたが、5日（火）は原油価格の下落と110円台への円高を嫌気し、日経平均は全面安となって▼390円の15,732円と約1カ月ぶりに16,000円を割れ、6日続落となりました。6日（水）は前日まで6日間で1,400円以上の下げ幅となっていたことで自律反発するも上昇は続かず終値は▼17円の15,715円と3年5カ月ぶりの7日連続安となりました。7日（木）は、アメリカ株高から8日ぶりに一時△155円の15,871円まで上昇するものの、為替が108円台の円高となったことで上げ幅を縮小し△34円の15,749円で引けました。週末は、前日のアメリカ市場で世界的景気後退懸念の高まりや原油価格の下落からNYダウは一時▼231ドルの17,484ドルまで下落し▼174ドルの17,541ドルとなり為替も1ドル＝107.67円と2014年以来の円高となっていたことで日経平均は前場に売り先行となって15,471円と15,500円を割り込みました。しかし、後場になると麻生財務相の円高けん制発言から円高一服となり、一時16,027円まで上昇するものの、戻り売りに押され△71円の15,821円で引けました。
日本市場の引け後の週末のアメリカ市場では、原油の大幅上昇を受けNYダウは△153ドルの17,694ドルまで上昇するものの、消費財関連の下落が重しとなり上げ幅を縮小して△35ドルの17,576ドルでした。シカゴ日経先物は為替が108.08円の円高進行となったことで▼55円の15,775円でした。
昨年の8月から今年の2月までの下落は、中国の景気減速懸念をきっかけに新興国経済の景気懸念が拡大し、原油などの第一次産業の価格が需要不足からの暴落となり、特に中国経済の実態がつかめないことで投資家にとってパニック的な下落となりました。
今週も引き続き、為替相場に左右される展開
今週は、日銀短観がキッカケでしたが、同時にアメリカの早期利上げ観測の後退、さらにIMFによる世界景気の下ブレ予想がリスク回避の円買いとなっているため、円相場は110円を軽くクリアーする円高となっています。つまり、日経平均がどこまで下げるのかは為替の動き次第ということです。この為替の円高は基本的には、これから始まる決算発表で悪い企業決算を先取りして円高・株安になっているという見方もできます。そうであれば決算発表まで売られ悪材料を織り込んで、その後は「材料出尽くし」で反発するということは十分に考えられます。5月には伊勢志摩サミットを控え好材料が出る確率は高いので、悪い決算発表を織り込めば上昇スタートとなると思われます。
先週は、前週の3月31日（木）の17,000円台から4月6日（水）の15,612円まで急落しました。日数では4日での大幅下げですが、これでは日柄調整が十分ではないと思われます。週末の8日（金）に15,471円の安値をつけて一時16,027円まで上昇し、終値は△71円の15,821円でしたが、何か目先好材料がでてくれば別ですが、一時的な反発の可能性があります。このまま15,500～16,000円のもみあいが続いたあと、再度下落すれば確率の高い買い水準になると思われます。ここからの動きは、大きく下げた後の反発としては、日柄調整としては短いので15,500～16,000円でもみあって、この中で日柄調整を完了して上昇する場合と、もみあったあと、もう1度下げて上昇する場合が想定されます。投資のタイミングとしては下げた方が分かりやすいのですが、どうなるかはわかりません。
柴田罫線で日経平均のチャートをみると、昨年の12月1日の20,012円からの下降トレンド（B）の上値斜線にサポートされるような形になっています。2月12日の14,865円に対する2番底を目指す形といえますが、15,000～15,500円のどこかでの待ち伏せとなるかもしれません。
4月11日（月）は、前場では円相場が一時107円台まで上昇したことに伴い、輸出関連株中心に大きく売られ300円近い下げ幅となって15,525円まで下落し、前引けは▼201円の15,620円でした。後場になると円高一服から買い戻し優勢となり、下げ幅を大きく縮小し▼70円の15,751円で引けました。為替の動きと輸出関連株の動きが連動しており、相場は円高による輸出企業の悪化を織り込んでいる動きといえます。
- 出島式ズバ株投資情報ブログ http://ameblo.jp/zubakabu80
（指標）日経平均
先週の予測では、4月1日（金）の日銀短観の大幅悪化をキッカケに、催促相場となっており16,000円水準とここを切ると15,500～15,800円としました。
4月5日（火）は原油安と110円台の円高を嫌気し全面安となって▼390円の15,732円と1カ月ぶりに16,000円を割りました。4月6日（水）は▼17円の15,715円と3年5カ月ぶりの7日連続安となりましたが、4月7日（木）は値頃感から反発し、15,871円まで上昇するものの為替が108円台となったことで前場は8日連続安となりましたが、値頃感から終値は△34円の15,749円と反発しました。週末は、NYダウ安と原油安、さらに107円台をつけた海外の動きを受け、一時15,471円と15,000円を割りましたが円高一服を受けて△71円の15,821円と2日続伸となりました。
先週は、大きく下げて週末の8日（金）に15,471円をつけて急反発し、一時16,027円まで上昇し、終値は△71円の15,821円でした。大きく下げたあとの日柄調整は十分でないので、この反発は一時的なものかもしれません。今週は15,500～16,000円のレンジの日柄調整を想定しまします。
4月11日（月）は、朝方為替が1ドル＝107円台の円高更新となったことで、15,525円の大幅下落となりましたが、後場に円高一服となると買い戻しがはいって▼70円の15,751円で引けました。
（指標）NYダウ
先週の予測では、前週のイエレン議長の発言から、早期利上げ観測が後退しドル売り・円買いとなって株価は上昇してきたものの、チャートでは17,800～18,000ドルという過去に大きく出来高を伴っているゾーンであるため、17,800ドル水準からは上値は重いとしました。 結果的には、IMFによる世界経済についての弱気の見通しもあり、4月1日の17,811ドルを目先のピークに軟調な動きとなり、4月7日（木）は17,484ドルまで下げて▼174ドルの17,541ドルとなり、週末の4月8日（金）は△35ドルの17,576ドルで引けました。
今週はアメリカでは、1-3月期の決算発表が始まります。金融関連の決算は明暗が別れる見通しです。世界経済の後退懸念からアメリカでの早期利上げ観測は遠のき、低金利が継続されるとなると金融セクターの収益にはマイナスとなります。それが決算にでるようですとアメリカの株価もいったん調整となる可能性があります。
（指標）ドル/円
先週の予測では、イエレン議長の追加利上げに慎重な姿勢から9月以降の見方となっていますが、経済指標が好調であれば早期利上げの可能性は残っているため、そのまま円高が継続することはないとしていましたが、IMFが世界経済のリスクに言及したことで、リスク回避の原油、金、円が買われる動きとなり、安倍首相が米紙のウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューで為替の介入に否定的な発言をしたことで、1ドル＝107.37円まで円が買われました。いったん円高一服となって109円台となるものの再びドル売り・円買いとなって108.12円で引けました。
今週も、市場が110円とみていたフシを下に切ったことで下放れの形となり、下値水準をさぐる展開が想定されます。背景にはアメリカでの早期利上げの困難な見方が広がり、安倍首相が為替介入を否定したことで円高基調が持続しやすい状況です。但し、急激なドル安・円高では日本政府の対応がでる可能性があります。
107～110円のレンジを想定。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
出島昇
柴田罫線実践教室
株式会社オルタナレッジ「柴田罫線」で分析した提供レポートです。「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析をおこなってまいります。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
- リスクについて
- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
- 当社の信用リスク
- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
- 投資者保護基金の対象とはなりません
- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
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- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
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- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
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- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。