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先週は、海外要因や黒田総裁の発言で荒い動き
先週の予測としては、メジャーSQ、海外要因の不透明さからこう着相場が続く可能性があるとしました。特にギリシャ債務問題やアメリカの早期利上げへの思惑から主力株は動きにくく、出遅れの業種や好業績の中小型株が物色されるこう着感の強い相場展開を想定しました。
但し、20,655円を終値で上に抜けると2000年4月12日の20,833円を試す動きとなり、逆に20,310円を下に切ると2万円を試す動きが想定されるとしました。8日（月）の海外市場でギリシャ債務問題から欧米株式が下落し、特にアメリカ市場は好調な経済指標を受けて早期利上げ観測が強まり、NYダウは▼82ドルの17,766ドルと短期の売転換出現となりました。これを受けて9日（火）の日経平均は▼360円の20,096円となり、25日移動平均線（9日時点20,104円）を切ったことで、NY次第では2万円割れを想定し、10日（水）にはNYダウに黄信号点灯と予測し注意が必要と想定しました。
ところが、10日（水）の日銀の黒田総裁の「為替レートが更に円安に振れることはあり得ない」と発言したことで、足元で大きく下げていたテクノロジー株が大幅上昇し、NYダウは△236ドルの18,000ドルの大幅反発となりました。これを受けて11日（木）の日経平均は、SQも絡んで買い戻し中心に5日ぶりの大幅反発となって△336円の20,382円となり、週末12日（金）も続伸して△24円の20,407円で引けました。しかしSQ値は20,473円ですので、日経平均現物はこれを下回って引けており、早い段階で20,473円を上回ることができなければ、上値抵抗ラインとなってくることになるでしょう。週末12日（金）の日本市場の引け後のアメリカ市場では、ギリシャのデフォルトリスクが意識され欧米株式が再び大幅下落（NYダウは▼140ドルの17,898ドル）となりました。シカゴの日経先物は大証比▼65円の20,325円となっています。
今週は、ギリシャ問題、アメリカ利上げ時期を巡って神経質な展開
今週は、先週に引き続き、ギリシャ債務問題やアメリカの利上げ時期を巡って重要なイベントが相次ぐことから日本株式には根強い先高感があるとしても、海外要因に左右される展開が想定されます。
アメリカでは16～17日にFOMCがあり、FRBが早期利上げに前向きの姿勢を示すかどうかが注目されます。アメリカでは今のところ経済指標の改善が続いており、この経済指標の改善がアメリカ経済の力強い回復という見方から金利引き上げを許容の範囲とみて、株価が下がらない場面が出てきています。過去の経験則では、最初の利上げは株価の反発材料になっているということもあります。但し、史上最高値圏にあることやギリシャ債務問題が不透明なことから、こちらの要因に引っ張られる可能性もあります。
日本市場をみると、先高感があって今のところ下値が限定的なものの外国人の短期筋による買いの面が強く、上値を追えないとなると一旦利益確定に動いてくる可能性があります。欧米株式をみると高値圏のもみあいとなっており、このもみあいの中でNYダウは柴田罫線で売りのシグナルが出ており、日経平均をみても引線の終値において20,076円以下で引けると短期の売転換となってきます。その場合、すぐに下落するのかというとそうでもなく、先高期待が強いために高値圏でもみあった後、何かきっかけで下落するというパターンになりやすいと考えられます。
今週の日経平均は、先週末の終値がSQ値の20,473円を下回る20,407円で終わっており、早い段階で20,473円を上回ってこなければ、上値抵抗ラインとなってきます。
本日15日（月）は、先週末の欧米株安を受けて▼201円の20,205円と大幅安で寄り付きましたが為替が落ち着いていることもあり、下げ幅を縮小する動きとなって▼19円の20,387円で引けました。但し、出来高・売買代金が本日は急減してきています。
- 出島昇のブログ http://ameblo.jp/zubakabu80
（指標）日経平均
先週の予測では、週末にメジャーSQを控え、アメリカの早期利上げ観測やギリシャの債務問題があり、こう着状態が続くことを想定しました。しかし、結果的には大きな上下動となりました。
8日（月）の海外市場で、ギリシャ債務問題から欧州株式が下落し、アメリカ市場ではこの流れを受けて更に9月利上げ観測が強まったことで▼82ドルの17,766ドルと柴田罫線では短期の売転換となったことで、9日（火）の日経平均は▼360円の20,096円の大幅下落となりました。しかし、10日（水）に日銀の黒田総裁が実効為替レートについて発言したことで円が急騰（一時122円台へ）し、この結果のドル安を受けてNYダウが△236ドルの18,000ドルと急反発しました。これを受けて11日（木）の日経平均は、SQも絡んで買い戻し中心に5日ぶりの反発となって△336円の20,382円となりました。週末12日（金）のメジャーSQ値は20,473円となりましたが、日経平均は△24円の20,407円となってSQ値を下回って引けています。
今週も海外要因に振り回される局面が出てくる可能性があります。月末に控えたギリシャの債務返済問題の行方やアメリカの利上げ時期を見極める上で重要なイベントが相次ぎます。6月16日～17日のFOMC、18日のユーロ財務会合が注目となります。日経平均は根強い先高感はあるものの、買い疲れから上値が重い場面もみられ、海外要因に左右されそうです。柴田罫線では、引線の終値で20,086円以下（確実には6月10日の20,016円を終値で切る）で引けると、短期の売転換出現となります。
週明け15日（月）は、先週末の欧米株安を受けて▼201円の20,205円で寄り付くものの、ここを安値に下げ幅を縮小し、終値は▼19円の20,387円でした。但し、出来高・売買代金共に減少しています。
（指標）NYダウ
先週の予測では、発表される経済指標の改善が続くと9月のFOMCでの利上げが意識され、株価の下落につながる可能性があるとし、柴田罫線では終値で17,776ドルを切ると短期の売転換になるとしました。
8日（月）にギリシャ債務問題と早期利上げ観測を嫌気し▼82ドルの17,766ドルとなって、柴田罫線で短期の売転換となり、9日（火）に17,714ドルまで下げました。ところが、10日（水）に日銀の黒田総裁の実効為替レートについての発言から主要通貨に対してドルが大幅下落し、これを受けて△236ドルの18,000ドルの大幅反発となりました。しかし、週末12日（金）はギリシャ懸念から再び▼140ドルの17,898ドルと大幅反落しています。
柴田罫線では17,766ドルで短期の売転換の後、チャートの動きは9日（火）に17,714ドルまで下げて11日（木）には18,109ドルまで反発し、12日（金）には17,898ドルまで下落という荒い動きとなっています。引線の終値で18,193ドルを上回って引けると、売転換から買転換へと変化し再び史上最高値を目指すか、もしくは高値圏でのもみあい継続となります。逆にそのまま下げて9日（火）の17,714ドルを下に切り、3月26日の17,579ドルを切ると調整入りとなります。
（指標）ドル/円
先週の予測では、経済指標の改善が続けば早期利上げへの思惑が強まり、ドル買いの流れが続くことになるとし、124～127円台の動きを想定しました。しかし、10日（水）に日銀の黒田総裁が実効為替レートについて「為替レートが更に円安に振れることはあり得ない」と円安けん制発言をしたことで、急激な円高となって一時1ドル=122円台まで円が急騰しました。その後は123円台の動きとなって週末12日（金）は123.4円で引けました。
先週は、黒田総裁の円安けん制発言からドル安・円高の動きとなりましたが、アメリカの利上げ観測を背景にドル高基調は続きそうです。但し、日米政府当局のドル高けん制への「口先介入」への警戒感もあり、当面上値は限定的となる可能性があります。122～125円のレンジ内の動きを想定。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
出島昇
柴田罫線実践教室
株式会社オルタナレッジ「柴田罫線」で分析した提供レポートです。「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析をおこなってまいります。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
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- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
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かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
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【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
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