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2014年12月25日

第266回 2014年の日本株振り返りと2015年の展望

2014年の日経平均株価はどう動いたか?

早いもので、2014年もあと1週間で終わります。そこで、今回は2014年の日本株を振り返るとともに、来る2015年の相場展望をお話ししたいと思います。

まず、2014年の日経平均株価を振り返ってみましょう。16,000円超えでスタートした日経平均株価は、年明け早々から2,000円幅の調整に見舞われ、5月まで弱含みの持ち合いの動きが続きました。そこから9月まではゆるやかに上昇したものの、10月には半月で2,000円近くの急落となりました。しかし、10月末の日銀の「サプライズ追加金融緩和」を経て、約2か月で3,500円もの急上昇をみせました。先週末(12月19日)時点の日経平均株価は17,621円40銭で、昨年末(2013年末)に比べておよそ8%、1,300円ほど高い水準にあります。

年明けから10月までは14,000円~16,500円の間での持ち合い相場だったものが、サプライズ金融緩和をきっかけに上放れたというのが2014年の日経平均株価でした。

好業績銘柄こそ株価の力強い上昇が続いたが・・・

ただ、これは日経平均株価の話で、個別銘柄をみると値動きがバラバラであることが分かります。機関投資家やプロが好みそうな、毎年増収増益が続く「好業績銘柄」は右肩上がりの上昇を続けている一方、中低位株の多くは冴えない動きとなっています。新興市場銘柄に至っては、11月以降株価が逆に下がっているものも目立ちます。サプライズ緩和後の11月以降のマザーズ指数の動きが、日経平均株価に比して明らかに弱いことがこの事実を如実に物語っています。

2014年の日経平均株価は2013年末に比べて、12月19日時点で約8%の上昇ですが、投資した銘柄によっては運用成績がマイナスになってしまった個人投資家の方も少なくないのではないかと思います。

筆者の投資損益はマザーズ指数の動きに比較的連動しているため、11月以降の日経平均株価急騰の恩恵にはそれほど大きく預かることができなかったな、という印象です。また、筆者の周りの個人投資家に話を聞いても、11月以降は日経平均株価の急騰の割にはあまり利益が出なかった人が多かったようです。

乱高下が予想される2015年相場

年明けの2015年の日本株についての筆者の見解をお話したいと思います。まず、日経平均株価のチャートを見る限りは、先週末(12月19日)時点で月足・週足とも上昇トレンドが続いています。日足については一時25日移動平均線を明確に割り込んで上昇トレンドが止まりましたが、19日の大幅上昇により再度25日移動平均線超えを果たしています。このまま日足も上昇トレンドを維持するのか注目されます。

このように、現時点では少なくとも長期(月足)・中期(週足)では上昇トレンドの継続基調に特段問題はないといえます。

しかし、先週は原油価格急落や、それに伴うロシアをはじめとした新興国の通貨下落により日本株も一時大きく下落しました。今回は幸いにも浅い傷で済みそうですが、仮に今後事態が深刻になり、通貨危機の様相を呈することも考えられます。その場合、リスクオフの動きから円高が進み、世界同時株安と相俟って日本株の大きな下落も大いに懸念されるところです。さらに、ギリシャをはじめとしたヨーロッパ発の金融危機がまたいつ蒸し返されるかも分かりません。

以上より、現時点では株価チャートを見る限り株価下落の兆候はないためある程度強気を維持してよいでしょう。でも、今後何らかの理由により株価が調整をした場合は、下降トレンドに転換した銘柄を売却するなどし、想定以上の株価下落が起きてもダメージが少なくなるようにすべきです。2015年中に日経平均株価の20,000円超えやそれ以上の株価上昇も十分射程圏内といえますが、株価の乱高下に巻き込まれてしまえば大きな損失を被ってしまう可能性もあります。日経平均株価はすでに2年間で2倍に上昇していて、もう安値圏にはないのですから、危ないと感じたらひとまず守りを固めることをお勧めします。

2015年も「強い銘柄につく」のが得策か

2014年に引き続き、2015年も銘柄選択が投資成果に大きく影響を及ぼすものと考えています。

上でも述べましたが、2014年は毎年増収増益を続けているような「好業績銘柄」が右肩上がりの上昇を続けた一方、中低位株や新興市場銘柄は冴えないものが少なくありませんでした。。

筆者は、10月末に発表された日銀の追加金融緩和をきっかけとして、物色の対象が「好業績銘柄」から、個人投資家が好む中低位株や新興市場銘柄にシフトするのではないかと期待していたのですが、結局物色の流れが変化することはありませんでした。

おそらく、2013年前半のような全面高の相場が到来しない限りは、物色対象が変化することはないと思われます。つまり、2014年に強い動きだった好業績銘柄はさらに強い動きを続け、それ以外の銘柄は、株価が少し上昇しても頭打ちになってしまうという状況が2015年も継続するという予想です。

損切りによる損失が大きくならないタイミングで新規買いを実行する

好業績銘柄は、好業績ゆえにすでに足元の株価が安値からかなり大きく上昇してしまっているのが事実です。しかし、よほど日本株全体が大きめの調整とならない限り、好業績銘柄が大きく値を崩すことは想定しにくいです。

そこで筆者であれば、好業績銘柄のうち、上昇トレンドが継続していて、かつ株価と移動平均線からの乖離が大きくない(およそ10%以内)銘柄に新規買いを実行します。

もしくは、中長期では右肩上がりの株価上昇が継続しているが、短期的(日足チャート)には下降トレンドに転じているような好業績銘柄をウォッチしておき、それが再度上昇トレンドに戻った時点で新規買いする、という戦略もあります。

安値買いではないわけですから、例え好業績銘柄への買いであっても適時適切な損切りが重要となります。そこで、25日移動平均線を割りこんで損切りとなったときの損失が大きくならないようなタイミングで買うことを筆者は心がけています。

好業績銘柄は、日本株全体の調整局面でも、他の銘柄に比べて大きな調整が起こりにくいのが良いところです。もちろん、ほぼすべての銘柄が大きく上昇する全面高の相場が到来すれば、中低位株や新興市場銘柄といった高い上昇率が望める銘柄にシフトすればよいのです。でも、そうした状況になっていない現状では、好業績銘柄で大ケガを避けてコツコツ利益を積み重ねるのが得策と思います。

2014年のコラムは今回が最後です。今年も多くの個人投資家の皆様に本コラムをご覧いただき、厚く御礼を申し上げます。2015年も有益な知識や情報の提供に努めてまいりますので、よろしくお願いいたします。

それでは、良いお年をお過ごしください。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
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楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
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