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2010年12月28日
最近では、日本でもコモディティ投信や商品指数ファンド(Commodity Index Fund)といった商品指数に連動する形でのコモディティ投資が増えています。しかし、ベースになっている商品指数(Commodity Index)にはそれぞれ特色がありますので、主要なものについて見ておきたいと思います。
1957年に米国のCRB社(Commodity Research Bureau)により開発されたもので、指数は1967年の平均を基準値=100として算出されています。2005年の改定でエネルギー・貴金属・穀物など19品目で構成されるようになりました。50年以上の歴史を持ち、世界的な物価や景気の代表的な指標として使われ、特に、インフレ動向の先行指標として国際的に注目されている最も代表的な商品先物指数です。商品はグループ分けされ、グループ1は石油関連の3品目、グループ2は取引量が多く流動性も高い7品目、グループ3は流動性のある4品目、そしてグループ4は価値ある分散に資する4品目の計19品目で構成されています。グループ2、3、4はそれぞれ、そのグループ内で同じウェイトを割り与えられています。
商品構成 | |||||||||
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エネルギー | 39.0% | 農産物 | 34.0% | 産業用金属 | 13.0% | 畜産物 | 7.0% | 貴金属 | 7.0% |
1991年に米証券会社大手のゴールドマン・サックス社によって商品価格のベンチマークとなるよう設計されたもの。2007年2月に米格付け会社のS P(スタンダード&プアーズ)社に買収され、S&P-GSCI商品指数に名称変更されました。この指数はニューヨーク証券取引所に上場されており、日本からも投資できます。
S&P-GSCI商品指数は、原油や貴金属、穀物など24の商品先物で構成されていますが、下記の通りエネルギーのウェイトが極めて高いことが特長です。
商品構成 | |||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
エネルギー | 73.6% | 農産物 | 13.2% | 産業用金属 | 7.8% | 畜産物 | 3.2% | 貴金属 | 2.2% |
コモディティ投資のためのベンチマークを提供することを目的として、米メディア大手のダウ・ジョーンズ社と米保険最大手のAIG(アメリカン・インターナショナル・グループ)社が算出し始めた指数ですが、破綻したAIGの後をスイスの銀行大手のUBSが引き継いでいます。この指数は19の商品先物で構成されています。
商品構成 | |||||||||
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エネルギー | 36.4% | 農産物 | 27.7% | 産業用金属 | 19.7% | 畜産物 | 7.12% | 貴金属 | 9.0% |
世界的には主要な商品指数ではありませんが、日本では比較的知られた指数です。かつてファンドマネージャーだったジム・ロジャーズ氏が世界を旅する中で得た感覚をベースに作成した商品指数で、1998年8月より算出されています。現在は36品目の商品先物で構成されており、ジム・ロジャーズ氏が議長を努めるRICI委員会で、原則年1回、先物市場の流動性などを勘案して見直しが行われているとのことです。構成品目数の多さと、農産物セクターの品目数が突出しているのが特長です。現在の構成内容は、農産物セクターが20品目、金属セクターが10品目、エネルギーセクターが6品目となっています。
以上のように商品指数もいろいろとありますから、商品指数に組入れられている個々の品目の構成によって指数の騰落率にかなりの差がでてきます。例えば、投資している(或いは投資しようと考えている)コモディティ投信などのベース(ベンチマーク)がS&P-GSCIのようにエネルギーのウェイトが極端に高い指数の場合は、WTIの動きが指数の騰落率の大半を左右することになりますから気を付けなければなりません。
商品に投資できればそれでよいと考えている人は別にして、例えば、クリーンエネルギーや穀物などから作られる代替エネルギーが今後は石油に対する需要を抑制すると予想するのであれば、S&P-GSCIに連動するコモディティ投資は避けるべきなのかも知れません。
世界には数多くの商品(先物)取引所があります。また、多くの商品が複数の取引所に上場されていますが、そこで取引されている個々の商品の価格が世界の指標となる取引所は決まっています。多くは米国の取引所ですが、商品によって世界の指標となる取引所が異なりますので、下記に主要な取引所とそこで取引される個別の商品をまとめておきます。
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