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第5回 コモディティ投資入門(1)オルターナティブ投資

2010年12月28日

「海外先物取引、とくにコモディティ市場の概要がよくわからない」という声が多いので、コモディティ市場の概要をまとめておきます。これは某コモディティ・ファンドから頂いた資料をもとに作成しました。

コモディティ投資

商品(コモディティ)への投資は、長らく一般の投資家が参入できるようなものではありませんでした。しかしながら、下記のように情勢は大きく変化してきましたので、現在では以下の理由でオルターナティブ(代替)投資の筆頭になってきています。

  1. 株式や債券投資といった伝統的な投資に魅力が薄れていること
  2. ヘッジファンドなどが積極的にコモディティ投資を行うようになったこと
  3. つれて、年金や保険などもコモディティ投資を開始し、それらの資金を運用するファンドや証券会社などの市場参加者が増えてきたこと
  4. 今世紀に入りコモディティ市場でも電子取引が普及し、株や債券などとの裁定取引ができるようになったこと
  5. 特殊な日本の商品市場で取引を行わずとも、世界の商品取引の中心である米国の商品取引所(CME、COMEX、NYMEX、CBOTなど)に直接アクセスできるようになったこと
  6. 株式や債券、為替市場で先物取引やオプション取引などのデリバティブ取引が一般化してきたため、商品相場の特長であるハイリスク・ハイリターンに対するアレルギーが薄れてきたこと

などです。

従って、コモディティ投資はオルターナティブ投資の筆頭というよりも、資産運用の一翼を担うものになってきたと言ってもいいのかも知れません。今後の資産運用ではコモディティ投資もかなり一般的な投資になってくるものと思われます。

著名投資家ジム・ロジャース氏の研究によると、20世紀は商品と株式が平均18年の周期で上昇相場が入れ替わるという結果が出ています。商品と株式が全くの逆相関であるわけではありませんが、20世紀の下記の期間は株式相場が低迷していたのに対して商品相場が顕著に上昇しています。

1907年から1920年までの13年間
1929年から1945年までの16年間
1968年から1982年までの14年間、の3回です。

全般に株式の上昇期間の方が長いのですが、商品も20世紀の3回の上昇期間の平均は15年もあります。

そして、現在は21世紀に入って最初の商品が上昇する期間にあると見られています。今回の商品の上昇相場は、諸説ありますが、2000年頃をスタートとして始まっている、という説が有力です。としますと、商品の上昇期間が15年とすれば、2015年頃まで商品相場が上昇を続ける可能性があると言えるわけです。

過去2年ほどは、一部の商品(金など)を除いて2008年夏(リーマン・ショック直前)までの大幅な商品相場の上昇に対する調整相場と見られますが、いずれにしても今後の資産運用では商品も重要な投資対象になると思いますので、コモディティ投資への理解を深めておく必要があると思います。

ただ、日本国内の商品市場はかなり特殊ですから、世界標準でのコモディティ投資を理解しておく必要があると思います。

コモディティ投資の特長

まずは、株式や債券といった伝統的な金融商品との相違点を見てみますと、以下の6点となります。

  1. 市場規模が小さい

    コモディティ市場最大の商品である原油(WTI)でも、先物取引の取組高でみて米S&P500の先物取組高の3分の1程度で、金(ゴールド)だと10分の1程度と市場の規模が小さい。

  2. 信用リスクがない

    商品は実物資産ですので信用リスクがないこと。一般的なコモディティ投資である商品先物取引では、株式先物などと同様に先物取引だけで完結すれば勿論信用リスクは生じないのですが、現引きをしても信用リスクは発生しません。

  3. 商品相場は米ドルと逆相関に動きやすい

    これは、世界の指標となっている商品の大半が米ドル建てで取引されているためで、物価と通貨価値の関係から米ドルと逆相関に動く傾向があります。

  4. 基本的に実物の需給が商品相場変動の主因であること

    最近は投資マネーの影響度が増していますが、商品は実物ですから個別の商品の需給、すなわち生産量などの供給要因と人口増加や経済成長などの需要要因の変化が相場変動の主因です。一般的に投資マネーの動向は相場変動の幅を増幅する要因ですが、商品市場の規模が小さいため短期間に巨額の資金が出入りすると、個別商品の需給と乖離して相場が動くこともあります。しかし、それでも最終的には商品の需給が相場の方向性を決めると言っていいと思います。

  5. フライ・トゥ・シンプリシティ

    債券やサブプライムローンのような債権は、加工されて合成債務担保証券(CDO)のような証券化商品になったり、CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)が組み込まれたりと、近年極めて複雑で難解な商品が出回るようになりました。そして、このようなリスクがどこにあるのか見え難い商品がリーマン・ショックの元凶ともなったため、その反省からコモディティ投資の単純明快(シンプリシティ)さが見直されています。

  6. インフレ・ヘッジになること

    債券投資も株式投資もインフレが進行して金利が上昇する期間は、パフォーマンスが通常は悪化します。しかし、コモディティ・インデックス(商品指数)はインフレの先行指標でもあり、一般にインフレの進行とともに商品相場も上昇します。従って、インフレ・ヘッジになり得ることと、債券相場や株式相場との相関が小さいことから運用のリスク分散にも適しています。

イェール大学国際金融センターのK.G.ルーヴェンホルスト経営学部教授が2004年に発表した論文「商品先物の実話と神話」の中では、次のように述べられています。1959年から2002年までの43年間の分析結果によると、商品に関する最も根強く信じられている神話とは逆に、

  1. 商品投資は株式投資よりもリスクが低い
  2. 商品は、平均すれば株式や債券よりリターンが高い
  3. 商品は、株式や債券からなるポートフォリオの分散効果を高める

といったことが証明された、ということです。

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