米国株式信用取引をはじめよう! 売建や逆指値注文にも対応!

米国株式の魅力

成長を続ける米国株式!世界的優良企業へ投資できる!

米国株式(S&P500指数)は30年間で約11倍上昇しました!
米国株式市場は長期的に成長を続けています!
※1992年1月~2021年12月

有名企業に投資できる!

P&Gやコカ・コーラなど世界で圧倒的なブランド力を持つ企業や、アップル、アマゾンのような世界にイノベーションを起こす企業など、魅力的な企業に1株から投資ができます!

信用取引の魅力

  • 元手資金の最大2倍の
    取引ができる!

    元手資金の最大2倍の取引ができる!

    米国株式信用取引では元手資金(保証金)の最大2倍の取引ができるため、資金効率がアップし効率よく資産運用できます。

  • 値動きが大きい米国株を
    1日に何度も売買できる!

    値動きが大きい米国株を1日に何度も売買できる!

    同じ銘柄を1日に何度も売り買いすることができます。

  • 下落時にも
    利益が狙える!

    下落時にも利益が狙える!

    信用取引なら取引のスタートを「売り」から始めることができます。相場の下落時も利益を狙うことができます!

売り建てができるのは楽天証券だけ!

新規売り建てができるのは楽天証券だけ!そのほか、楽天証券だけのサービスがもりだくさん!

米国株式信用取引 比較表

表は横にスクロールします

楽天証券 SBI証券 マネックス
証券
取引開始日 2022年
7月19日~
2022年
7月中を予定
2022年中に
開始予定
取引の種類 新規買建/新規売建
売返済/買返済
現引/現渡
新規買、返済売 未定
注文の種類 指値、
成行
逆指値
指値のみ 未定
取引可能な
チャネル
PCウェブ、
スマートフォンウェブ
スマートフォンアプリ
(iSPEED)

マーケットスピード II
PCウェブ
スマートフォンアプリ
未定
保証金として
利用できる通貨
米ドル・ 米ドルのみ 未定
代用有価証券
の利用
可能
※米国株式の場合、
掛け目70%で計算
します。
不可 未定
自動ロスカット あり
※保証金率10%
以下となった場合
なし 未定
取引手数料 約定代金の0.33%
※最低0米ドル、
上限16.5米ドル
取引手数料
約定代金の0.33%
※上限16.5米ドル
(税込)
未定
買い方金利 基準金利※1
+3.5%
金利情勢等に
基づき、適宜変更
未定
貸株料 2.0%(年率)※2 未定 未定
株価更新頻度 リアルタイム(無料) 米株信用口座開設で
米国リアルタイム株価を
実質無期限、無料で提供
(2022/7予定)
未定
  • 2022年7月7日時点。(楽天証券調べ)
  • ※1最低手数料が無料になるお取引は、約定代金が3.33米ドル以下のお取引のみとなります。約定代金が3.34米ドル以上のお取引には、「約定金額×約定代金の0.33%(税込)」(最大16.5米ドル(税込))の手数料が適用されます。
    また、当社が別途指定する銘柄の買付手数料(信用取引の場合は、新規買建時と買返済時)は無料です。
  • ※2 2022年8月1日(月)~10月3日(月)国内約定分は、貸株料引き下げキャンペーンにより貸株料1.0%(年率)が適用されます。 詳細はこちら 詳細はこちら

国内・米国信用取引の活用

日・米の信用取引を活用すれば、日中だけでなく、夜も信用取引ができるようになります!
専業トレーダーの方は取引機会が増え、日中お仕事されている方は夜に信用取引をすることができるようになります!

楽天 太郎さんの場合 昼は休憩中にちょこっと取引! 夜は仕事から帰って夜ちょこっと取引! 0時には寝ているよ!

楽天証券の米国株式信用取引の魅力

  • 手数料が安い

    手数料が安い

    楽天証券の米国株信用取引の手数料は約定代金の0.33%(税込)[最低0米ドル、上限16.5米ドル(税込)]

  • iSPEED
    でも信用取引!

    iSPEED/マーケットスピードIIでも信用取引!

    楽天証券ならPCウェブだけでなく、スマホ用ツール「iSPEED」でも取引可能!

  • 楽天ポイントが
    貯まる!

    楽天ポイントが貯まる!

    米国株信用取引でも取引手数料の1%の楽天ポイントが貯まります!
    貯まったポイントは米国株の現物取引(円貨決済)でも利用することができます!

楽天証券で米国株式信用取引をはじめよう!

楽天証券で米国株式信用取引をするためには総合口座と外国株式信用取引口座の開設が必要です。
外国株式信用取引口座は事前申請のため口座開設は7月1日以降です。
信用取引口座(国内株)は約2~3営業日後に開設され、開設後はすぐに取引ができます。

楽天証券口座未開設のお客様

STEP1総合口座+
信用口座申込

「口座開設」から総合口座開設をお申込みください。
同時に信用口座(国内・米国)の申し込みができます!

審査:通常2~3営業日※1
信用取引口座を開設していただくにあたってお客様の資産状況や取引経験などをもとに審査をさせていただいております。

STEP2信用取引口座開設完了

外国株式信用取引口座の開設完了の案内をご登録のメールアドレス宛に送信いたします。
事前申込いただいた場合、7月1日以降、順次、開設が完了します。※2

メールが届いたらお取引いただけます。

STEP3米国株式信用取引スタート!

外国株式信用取引口座へ保証金を振替していただき、取引を開始してください!

  • ※1総合口座同時申込の場合、総合口座ログイン後から信用取引口座開設の審査を行います。
  • ※2信用取引口座(国内株)の開設は7月1日以前に完了します。国内株式信用取引口座の開設後はすぐに取引ができます。

楽天証券口座開設済みで、
国内株式の信用取引口座を
すでにお持ちのお客様

STEP1米国株式信用取引口座申込

ログイン後、「マイメニュー」→「申込が必要なお取引」から「信用取引(米国株)」をお申込みください。

米国株式信用取引に関する書面一式をご確認のうえ、ご同意していただき、米国株式信用取引に関する問診(1問)にお答えください。

STEP2信用取引口座開設完了

外国株式信用取引口座の開設完了の案内をご登録のメールアドレス宛に送信いたします。
事前申込いただいた場合、7月1日以降、順次、開設が完了します。

メールが届いたらお取引いただけます。

STEP3米国株式信用取引スタート!

外国株式信用取引口座へ保証金を振替していただき、取引を開始してください!

楽天証券口座開設済みで、
信用取引口座を
お持ちでないお客様

STEP1信用取引口座申込

ログイン後、「マイメニュー」→「申込が必要なお取引」から「信用取引(国内株/米国株)」をお申込みください。

審査:通常2~3営業日
信用取引口座を開設していただくにあたってお客様の資産状況や取引経験などをもとに審査をさせていただいております。

STEP2信用取引口座開設完了

外国株式信用取引口座の開設完了の案内をご登録のメールアドレス宛に送信いたします。
事前申込いただいた場合、7月1日以降、順次、開設が完了します。※1

メールが届いたらお取引いただけます。

STEP3米国株式信用取引スタート!

外国株式信用取引口座へ保証金を振替していただき、取引を開始してください!

  • ※1信用取引口座(国内株)の開設は7月1日以前に完了します。信用取引口座(国内株)の開設が完了しましたらご登録のメールアドレスにご案内いたします。
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外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。