※楽天証券の投信スーパーサーチで楽天証券分類「金関連-為替ヘッジ有り」「金関連-為替ヘッジ無し」の検索条件で管理費用（実質的な信託報酬）を比較（2025年8月31日時点）。※※マザーファンド受益証券を通じて投資する投資対象上場投資信託証券の管理費用等年率0.10％を含めた実質的な信託報酬率の概算値です。ただし、この値は目安であり、投資対象上場投資信託証券の実際の組入れ状況等により変動します。
2000年以降、金価格は
こんなに上がっている！
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出所：ブルームバーグ・ファイナンスL.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント、ワールド ゴールド カウンシル、2025年3月31日時点。 金価格＝米ドル建て、および円建てのスポット価格。
過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。
そもそも金って
どのような資産？
希少性の高い資源
金は限りある資源です。2024年末時点での地上の在庫の総量はオリンピック公式競技用プールの約4.5杯分と言われています。
さまざまな需要がある特殊な資源
限られた資源は、宝飾品や工業品、各国の中央銀行、個人および機関投資家が保有する金塊、金貨、ETF、投資信託など、さまざまな形で保有されています。
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*メタルズ・フォーカス、リフィニティブGFMS、ワールド ゴールド カウンシル。 2024年12月31日時点のデータに基づいています。
**出所：ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント、ワールド ゴールド カウンシル。金の需要と供給の平均は、2015年1月1日～2024年12月31日までの10年間の通年データに基づいています。過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。上図は例示目的として記載。
金に投資する4つの意義
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分散効果
金は株式や債券と違う動きをする
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危機時の備え
株価下落とショック発生時、金は上昇か下げても限定的に
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長期的なリターン
長期にわたってリターンを提供してきた実績
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インフレへの備え
歴史的にインフレを上回る上昇
１. 分散効果
様々な需要がある金は他の資産クラスと相関が低く、株や債券と違う動きをする傾向があります。つまり株や債券が下落しても、金は同様の下落をする可能性が低く、ポートフォリオを安定化させる役割を担えます。
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出所：ブルームバーグ・ファイナンスL.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは2025年5月31日時点。 金の相関性は月次データに基づいて算出しています。 MSCIジャパンはMSCIジャパン指数、米国株はS&P500指数、日本国債はICE BofAML 日本国債指数、世界株はMSCIオール・カントリー・ワールド（ACWI）指数、グローバル債券はブルームバーグ・グローバル総合トータルリターン指数（米ドルヘッジ付き）、米国債はICE BofAML米国債指数、。相関係数は2つの変数間の直線的関係の強さと方向を示す指標です。ある変数の中央値からの乖離が、別の変数の中央値からの乖離とどの程度連動しているかを測定するもので、ゼロの場合は無相関、1の場合は完全に相関していることを示します。過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。 ポートフォリオの分散は利益を保証するものでも、損失が生じないことを保証するものでもありません。
２. 危機時の備え
金は市場にショックが発生した際、価格の下落幅が比較的抑えられる傾向があります。米国株式（S&P500指数）が15％以上下落した局面における金のパフォーマンスを見ると、金価格は下落幅が限定的であるだけでなく、むしろ上昇しているケースも確認できます。
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出所：ブルームバーグ・ファイナンスL.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。米国株式は、S&P500トータルリターン指数を使用しています。金は金のスポット価格。データ期間は1987年8月25日から2025年5月31日まで。過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。インデックスのリターンには、インカム、利益および損失のすべての項目と、配当金の再投資が反映されています。インデックスのパフォーマンスは、SSGAが運用するいかなる商品のパフォーマンスも反映していません。
３. 長期的なリターン
金は株や債券と同様に、長期にわたってリターンを提供してきた実績があります。下図を見ていただいても分かる通り、金は世界株式、米国株式（共に円建て）と比べても競争力のあるリターンを生み出しています。
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出所：ブルームバーグ・ファイナンスL.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。 データ期間は2005年6月30日から2025年5月31日まで。 米ドルはDXYドル・インデックス 、金（ドル建て）は米ドル建て金スポット価格、金（円ヘッジ）は円建て金スポット価格（為替ヘッジあり）、金（円建て）は円建て金スポット価格（為替ヘッジなし）、世界株式はMSCI ACWI（除く日本、配当込み、為替ヘッジなし・円ベース）、米国株式はS&P 500トータルリターン指数（配当込み、為替ヘッジなし・円ベース）、日本株式はTOPIX（配当込み）指数、米国債券はブルームバーグ米国総合トータルリターン指数（為替ヘッジなし・円ベース）、 日本債券はNOMURA-BPI総合、コモディティはﾌﾞﾙｰﾑﾊﾞｰｸﾞ商品トータルリターン指数（為替ヘッジなし・円ベース）。 過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。インデックスのリターンには、インカム、利益および損失のすべての項目と、配当金の再投資が反映されています。インデックスのパフォーマンスは、SSGAが運用するいかなる商品のパフォーマンスも反映していません。
４. インフレへの備え
金価格は物価に連動して変動する傾向があります。金は供給が限られているため、理論上無限に発行できる法定通貨と比べて、長期的な価値の保存に優れており、インフレに伴う通貨価値の下落に対するヘッジとして選ばれやすくなります。
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出所：ブルームバーグ・ファイナンスL.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは1971年8月31日から2025年5月31日のLBMA午後金価格（米ドル建て）の平均月次リターンとダウ･ジョーンズ指数の平均月次リターンと米国消費者物価指数（ＣＰＩ）を用いて算出しています。過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。
検証 - もしS&P500と
金に均等配分したら？
2000年以降にS&P500と金を均等に投資していた場合のシミュレーションです。均等に投資した場合の収益率は同等以上、一時的な最大損失は相対的に抑えられています。
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期間：2000年～2024年、出所：ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント、S&P Dow Jones Indices。過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標とはなりません。
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1. マザーファンド受益証券を通じて投資する投資対象上場投資信託証券の管理費用等年率0.10％を含めた実質的な信託報酬率の概算値です。ただし、この値は目安であり、投資対象上場投資信託証券の実際の組入れ状況等により変動します。
設定・運用は ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社
金融商品取引業者 登録番号 関東財務局長（金商）第345号
加入協会 ： 一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会、日本証券業協会
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズはブランド名をステート・ストリート・インベストメント・マネジメントに変更いたしました。
ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントは、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社が行う資産運用関連業務のブランド名です。
ご留意事項
お申込みにあたっては販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
【お客様にご負担いただく手数料】●購入時手数料：ありません。●換金時手数料：ありません。●信託財産留保額：ありません。
【お客様に間接的にご負担いただく手数料】●運用管理費用（信託報酬）：ファンドの日々の純資産総額に対して、各ファンドの料率を乗じて得た額。 ●その他の費用・手数料：ファンドの監査にかかる費用等が発生します。※上記の手数料等の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
【投資信託に係る費用について】詳細はファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
【ファンドの投資リスク】金の価格変動リスク／株価変動リスク／金利変動リスク／信用リスク／為替変動リスク／流動性リスク／投資対象国への投資リスク
【ゴールド・ファンドに関するその他のご留意事項】（為替ヘッジあり）ファンドは、LBMA金価格（円ヘッジベース）と連動する投資成果を目標として運用を行いますが、ファンドへの入出金、個別銘柄の実質組入比率の違い、売買コストや信託報酬等の影響等から、ファンドの基準価額騰落率と上記インデックスの上昇率は必ずしも一致しません。（為替ヘッジなし）ファンドは、LBMA金価格（円換算ベース）と連動する投資成果を目標として運用を行いますが、ファンドへの入出金、個別銘柄の実質組入比率の違い、売買コストや信託報酬等の影響等から、ファンドの基準価額騰落率と上記インデックスの上昇率は必ずしも一致しません。※基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。※ファンドのリスクはこれらに限定されるものではありません。
＜投資信託に関するご留意事項＞投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、投資者の資産が当初の投資元本を割り込み、損失が生じることがあります。投資信託は1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。2.購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。上記は2025年8月31日時点の内容となり、今後予告なく変更される場合もあります。
＜その他のご留意事項＞分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入金額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
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