【国内証券初！23万人の声から見えた！】行動ファイナンス研究レポート2025年版を公開！
2025年11月20日
この度、楽天証券は広島大学大学院角谷研究室との共同研究成果を分かりやすく解説したレポートを公開いたしました。23万人を超えるお客様からいただいたアンケート回答を元に、日本の個人投資家の実態と心理を詳細に分析した、ここでしか読めない内容となっております。
調査背景
私たち楽天証券と広島大学大学院角谷快彦研究室は、お客様が市場の変動に惑わされることなく、より合理的で持続的な資産形成を実現できる仕組みを探るために行動ファイナンス（※）分野で共同研究を進めています。このレポートは、その研究の一環として、お客様の心理的特性や金融知識などが投資行動にどう影響するかを明らかにするために作成されました。
- 行動ファイナンスとは
行動ファイナンスは、人間が必ずしも合理的な判断をするわけではない、という前提に基づき、投資家の心理や感情が投資判断に与える影響を研究する分野です。
このレポートでわかること（一部ご紹介！）
楽天証券のお客様231,307人という大規模なアンケート調査から、パニック売りの原因が明らかに！
＜一部ご紹介＞
- 共同研究により、金融知識の不足や日々の投資・家計行動における長期性・合理性の欠如、衝動的な性格などが相場急落時のパニック売りの要因となることが判明しました。一方、金融知識を高め、日々の投資・家計行動において長期性・合理性を意識することで衝動的な性格が低減することも判明しました。
- その他、お客様の心理的特性や投資方針などについて年代別のアンケート回答データも掲載しています。以下に一部ご紹介します。
- 金融知識を測定する質問は年代が高いほど全問正解しているお客様の割合が高い傾向が見られました。
- 相場下落時にいくらの損失まで許容可能かは資産の種類によって異なり、投資信託の方が個別株式よりも損失の許容度が高い傾向が見られました。
本レポートは、お客様ご自身の投資行動を見つめ直すきっかけとなるだけでなく、今後の金融教育や制度設計にも貢献する重要な資料です。
ぜひこの機会に、世界有数規模の個人投資家調査によるレポートをご覧ください。
- 当資料は、学術研究の成果を一般に公開し、調査内容を開示することを目的として楽天証券が作成したものです。投資勧誘を目的としたものではございません。
- 当資料は、学術研究への利用に事前にご同意いただいたお客様にのみ任意でご回答いただいたアンケート、および一般公開済みの関連論文を情報源として作成しております。外部公開に関するお客様の同意を得ていない情報、および個人情報は一切含まれておりません。
- 当資料に示された内容等は、当資料作成日現在情報であり、今後の市況や環境の変化によっては事前の連絡なしに変更されることがあります。
- 当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。また特定の銘柄の推奨や売買等を示唆するものではありません。
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- 最終的な投資決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
