【投信】国内初！東証マザーズ指数に2倍連動するダブル・ブルファンド登場！
楽天証券は、国内で初めて、東証マザーズ指数を利用するダブル・ブルファンド「楽天日本新興市場株ダブル・ブル」の取扱いを開始いたします。販売開始日は2016年11月28日です。
オンラインセミナー開催予定！
2016年12月1日に「新ファンド「楽天日本新興市場株ダブル・ブル」のご案内」を開催いたします。
開催概要
| 開催日／開催時間 | 2016年12月1日（木） 19：30-21：00 |
|---|---|
| 講師 | 色川 徹氏 （楽天投信投資顧問株式会社 代表取締役社長） |
| お申込み期間 | 2016年11月19日（土） - 11月28日（月）23：59 |
楽天日本新興市場株ダブル・ブルについて
楽天日本新興市場株ダブル・ブルの特徴
「楽天日本新興市場株ダブル・ブル」は、主に国内上場の東証マザーズ指数を対象とした先物取引（以下「株価指数先物取引」といいます。）を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の新興株式市場の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行います。
- ※東証マザーズ指数とは
東証マザーズ市場に上場する国内普通株式全銘柄を対象として算出される時価総額加重平均型の指数です。
ファンドの概要
| 買付期間 | 【当初募集】2016年11月28日～2016年12月5日 【継続募集】2016年12月7日～2018年2月8日 ※一定の条件により、信託期間の延長または繰上償還される場合があります。 |
|---|---|
| 買付価額 | 【当初募集】1口1円 【継続募集】買付日の基準価額 |
| 買付単位 | 10,000円以上1円単位 ※本ファンドの買付可能金額は特定口座、一般口座それぞれにつき御一人様5,000万円までとなっております。 ※積立買付はできません。 |
| 買付手数料 | 【ネット】3,000万円未満：2.16％（税込） 3,000万円以上：1.08％（税込） ※IFA手数料は別途設定されます。 |
| 買付締切時間 | 申込可能日の13：50まで |
| 換金価額 | 【継続募集】解約日の基準価額 |
| 換金単位 | 1口以上1口単位 |
| 換金代金 | 原則として、4営業日以降にお支払いいたします。 |
| ファンドの管理費用（含む信託報酬） | 1.6524％（税込） |
| その他の費用 | ファンドの管理費用（含む信託報酬）のほか、信託事務費用、監査報酬等が別途かかります。 |
| 決算日 | 原則として、毎年11月10日（休業日の場合は翌営業日） |
| 買付・換金申込受付の中止および取消し | 当ファンドが行う株価指数先物取引のうち主として取引を行うものについて次の事象が発生したとき、取引所における取引の停止、決済機能の停止、市場環境やファンドの資金動向等の急変、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、買付・換金申込を中止することおよびすでに受付けた買付・換金申込を取り消すことがあります。 ・当該先物取引にかかる取引所の当日の日中立会が行われないときもしくは停止されたとき ・当該先物取引にかかる取引所の当日の日中立会終了時における当該先物取引の呼値が当該取引所が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引に係る呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないとき |
| 信託金の限度額 | 200億円 |
ファンドの基準価額変動について
当ファンドは、日々の基準価額の値動きがわが国の新興株式市場の日々の騰落率に対して、概ね2倍程度 となることを目指して運用を行います。そのため、複数の営業日にわたる期間でみた場合には、当ファンドの 基準価額の騰落率は、わが国の新興株式市場の騰落率に対して概ね2倍程度となりません。
ファンドの基準価額の変動要因
当ファンドは、公社債等値動きのある証券に投資し、株価指数先物取引を積極的に活用します。 これらの投資対象証券には、主として次のような性質があり、当ファンドの基準価額を変動させる要因となります。
主な変動要因
| 価格変動リスク | 株価指数先物取引の価格は、対象指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動します。対象指数は、指数を構成する企業の業績や財務状況、株式市場の需給、政治・経済状況等の影響により変動します。特に、構成銘柄が新興企業の場合は、株式市場全体の動きと比較して価格変動が大きくなるのが一般的です。ファンドは、株価指数先物取引を積極的に活用して、わが国の新興株式市場の日々の値動きに対して概ね2倍程度となる投資成果を目指して運用を 行いますので、基準価額は非常に大きく変動することがあります。 |
|---|---|
| 金利変動リスク | 金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響をおよぼす可能性があり、債券市場の他に株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響をおよぼすことがあります。 |
| 信用リスク | 公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合には、投資した有価証券等の価格が大きく下落することや、投資資金が回収不能となることがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。 |
| 流動性リスク | 有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、必要な取引ができないリスクや通常よりも不利な価格での取引となるリスク、値動きが大きくなるリスク等があり、これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。一般に新興株式市場を対象とする株価指数先物取引およびその対象資産である新興株式市場は、株式市場全体もしくは大型企業を対象とする株価指数先物取引やその対象資産等に比べて市場規模や取引量が小さいため、流動性リスクが高いと考えられます。 |
東証マザーズ市場について
東証マザーズ市場とは
マザーズとは、東京証券取引所が新たに設けた市場で、「今後の成長性が期待される分野」または「新たな技術・着想に基づく事業」を主要な事業とすることにより、高い成長可能性を有していると認められる企業を上場対象としています。
東証マザーズ市場の特性とご注意点
マザーズでは、将来成長が期待される新興企業に対して早期の資金調達の機会を提供するという観点から、東証1部、2部市場に上場する場合には適用される「設立経過年数基準」および「利益の額などの財務数値基準」は設けられていません。したがって、設立後間もない事業実績の乏しい企業や、財務基盤の発展途上にある企業の上場も可能となっています。このため、マザーズ上場企業に対しては、証券取引法に基づく開示およびタイムリーディスクロージャーに加えて、事業計画の進捗状況についてより高い頻度で投資者がチェックできるよう、四半期（第1および第3四半期）の業績の開示が義務づけられています。 マザーズ市場上場銘柄への投資にあたっては、上記のような市場の特徴を充分ご理解いただいたうえで、お客様の判断と責任においておこなっていただきますようお願いいたします。
投資信託のリスクと費用について
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
投資信託の取引にかかるリスク
- 主な投資対象が国内株式
- 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が円建て公社債
- 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
- 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託の取引にかかる費用
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
- お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「買付手数料」：ファンドによって異なります。
- 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
- 「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」：ファンドによって異なります。
- ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
投資信託に関する情報提供について
- 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
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- 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。
（楽天証券分類およびファンドスコアについて）
- 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
- 情報提供：株式会社QUICK
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