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アクションカメラ大手「GoPro(ゴープロ)」など、米国株式5銘柄取扱い開始!

2014年6月26日(木)現地約定分(予定)から、NASDAQ市場に上場を予定している「ゴープロ(ティッカー:GPRO)」の取扱いを開始いたします。また、米国に上場している「エア・リース・コーポレーション(ティッカー:AL)」、「エアロバイロメント(ティッカー:AVAV)」、「インターミューン(ティッカー:ITMN)」、及び「ゾーイズ・キッチン(ティッカー:ZOES)」の4銘柄もあわせて取扱いいたします。

ゴープロ(ティッカー:GPRO)」は、2004年にニック・ウッドマンにより設立され、カリフォルニア州サンマテオに拠点を置く、多目的カメラとアクセサリーの開発・製造会社です。GoProは、オリンピック選手にも人気のカメラブランドで、体に装着したり、誰でも気軽に自分のアクティビティ姿を自ら撮影したりすることができるカメラを提供しています。また、素早く、簡単に撮影した画像や映像を編集し、FacebookやTwitter、YouTubeなどのSNSに共有することができます。2009年6月に発売してから、HDカメラは850万台以上、2013年度単年でも380万台以上を販売しました。また、2014年3月末時点で、当社の製品は、世界100カ国以上の25,000以上の店舗で販売されております。

また、アジア太平洋や中南米、中東、東欧などの航空会社に航空機のリース事業を手掛けている「エア・リース・コーポレーション(ティッカー:AL)」と、米国の15州に120軒店舗をもつ地中海レストラン「ゾーイズ・キッチン(ティッカー:ZOES)」のほか、無人小型機システムメーカー「エアロバイロメント(ティッカー:AVAV)」、肺疾患の治療薬を研究・開発する「インターミューン(ティッカー:ITMN)」も取扱いいたします。

今回の銘柄追加により、米国株式の弊社取扱い銘柄数は、合計で1,229銘柄となります。(2014年6月26日現在)

GoPro(ゴープロ)のプロフィール

ゴープロ社の売上高や純利益などが順調に伸びていることがわかります。
また、世界100ヵ国以上に展開しており、日本でも、ダイビングやスキー愛好者の間で人気になっています。

売上高と純利益(百万USドル)

売上高と純利益

売上高セグメント

売上高セグメント

(単位:千米ドル)

  FY2010 FY2011 FY2012 FY2013
売上高 64,464 234,238 526,016 985,737
売上総利益 32,745 122,555 227,486 361,784
営業利益 11,857 38,779 53,617 98,703
純利益 11,580 24,612 32,262 60,578

チェックポイント(2014年3月末時点)

チェックポイント

  • GoProアプリのダウンロード件数は約650万件
  • GoPro Studioビデオ編集のダウンロード件数は430万件超
  • Facebookでの"いいね"件数は720万件超
  • Instagramでのフォロワーは200万人超
  • Twitterでのフォロワーは95万人超
  • YouTubeでの登録者は180万人超、一日の平均アップロード件数は6000件、ビデオ観覧者は4.5億人超
  • 上記図表はゴープロが米国NASDAQに提出した目論見書に基づいて楽天証券が作成

新規取扱い銘柄

ティッカー 銘柄名 主要取引所 業種 情報
GPRO ゴープロ NASDAQ その他製造 株価 企業情報 チャート
AL エア・リース・コーポレーション NYSE 航空機・宇宙 株価 企業情報 チャート
AVAV エアロバイロメント NASDAQ 航空機・宇宙 株価 企業情報 チャート
ITMN インターミューン NASDAQ 医薬品(バイオテクノロジー) 株価 企業情報 チャート
ZOES ゾーイズ・キッチン NYSE 外食 株価 企業情報 チャート

注文受付開始日時

銘柄名 注文受付開始時間
エア・リース・コーポレーション(ティッカー:AL)
エアロバイロメント(ティッカー:AVAV)
インターミューン(ティッカー:ITMN)
ゾーイズ・キッチン(ティッカー:ZOES)
6月26日(木)15時から開始(予定)
ゴープロ(ティッカー:GPRO) 6月26日(木)初値決定後(22時半頃)から開始(予定)

米国株式を取引なさる場合の注意点

  1. 米国株式(ETF,ADR含む)は日本円または米ドルからお取引いただくことができます。
  2. 米国株式のご注文は、1口単位で承ります。 米国株式の取引チャネル WEB マーケットスピード カスタマーサービス

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

  • 米国株式信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が30%です。委託保証金の保証金率が30%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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