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海外株式の取扱銘柄を大幅拡充!【3月1日(火)現地約定分~】

楽天証券は海外株式の取扱銘柄を大幅に拡充します!米国株式170銘柄追加!中国株式127銘柄追加!

楽天証券は、2011年3月1日(火)現地約定分から米国株式および中国株式の取扱い銘柄を大幅に拡充いたします。

当社は、1999年に当時ネット証券で初めて米国株式の取扱いを開始して以後、ADR(預託証券)や海外ETF(上場投信)など、顧客ニーズに合う商品の拡充に努めてまいりました。
このたび、日本を抜いて世界第二位のGDPとなった中国、著しい成長率を維持するブラジルなどその他の新興国、新たなIT企業が続々誕生している米国への投資機会をさらに増やすべく、当社では、特にADRを中心に米国株式を175銘柄、中国株式を127銘柄を追加することといたしました。
これにより、当社における外国株式の取扱いは米国株式760銘柄、中国株式417銘柄となり、国内ネット証券で最大級の取扱い規模となります(3月1日現在)。

主な取扱い追加銘柄

米国株式
デマンド・メディア(DMD)、サンコア・エナジー(SU)、ビーコインスツルメンツ (DE)、
ディアー(DE)、モリコープ(MCP)
中国株式
モンゴリアン・マイニング(00975)、ウィン・マカオ(01128)、ハンアン・インターナショナル(01044)
シャンドン・モーロン・ペトロリアム・マシナリー(00568)、ワンワン・チャイナ(00151)

楽天証券では、投資家保護のため、一定の選定基準にもとづき取扱銘柄を選定しています。

楽天証券では、お客様から信頼される商品やサービスを提供することが大手ネット証券の責務と考えております。外国株式の銘柄の拡充におきましても、お客様からのご要望が多い銘柄を中心に、その銘柄の流動性や時価総額等、当社で策定した基準をもとに取扱銘柄を選定しております。

また、マーケット情報の拡充や特集コンテンツの掲載、さらにメールマガジンの配信などを通じて、お客様の投資をサポートしております。

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

  • 米国株式信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が30%です。委託保証金の保証金率が30%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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