まとまったお金をさらに増やしたい

資産運用の格言に「卵はひとつのカゴに盛るな」という言葉があります。これは一つの投資対象に集中投資せず、様々な投資対象に分散投資するのが望ましいということを意味しています。特に、まとまったお金を投資するときには、必ず分散投資することをおすすめします。「まとまったお金を分散投資したいけど、株式ファンドや債券ファンドなど、何をどのように組み合わせれば良いのかわからない」という方は、バランス型ファンドを選ぶと良いでしょう。ここでは、投資家ニーズや運用の特徴を考慮して、A、B、C、3タイプのファンドをピックアップしました。

A. 急な値下がりでヒヤヒヤしたくない

まとまったお金を運用するには、分散投資が重要です。しかし、分散投資したからといって値下がりしないわけではありません。投資信託は必ず値下がりことがありますが、長期に保有することによって運用成果が期待できる運用商品です。長期に保有するためには、短期的な値下がりを受け入れる必要がありますが、投資家にとって値下がりはどうしても気になってしまうものです。バランス型ファンドのなかには、この値下がりを一定水準に抑えることを目標としているファンドもあるので、値下がりが気になる方はそういったファンドを選ぶと良いでしょう。

【ポイント】

国内、先進国、新興国の株式、債券に分散投資するバランス型ファンドです。運用の特徴は、「下値目安値」を決めて大きな損失を抑制することにあります。基準価額の下落局面では、3カ月毎(毎年1月、4月、7月、10月の各11日)の基準価額から-2%の水準に損失を抑えることを目指しつつ、基準価額の上昇局面では6資産から得られる投資成果を享受します。上値方向はあまり大きなリターンを求めないが、下値はきちっと抑えたいという投資家に向いているファンドです。

B. 運用のプロにおまかせしたい

世界には様々な投資対象があり、その価格は日々変動しています。個人投資家がこれらの市場を日々注視するのは困難です。「投資信託で分散投資するからには、運用のプロに任せたい。今どこの市場が割安で魅力的なのか判断してほしい。」という方は、実績のある運用チームが資産配分の決定から銘柄選びまで行ってくれるファンドはいかがでしょうか。

【ポイント】

世界の株式、債券等に分散投資し、機動的に魅力的な資産、銘柄に投資するファンドです。資産の種類、地域、銘柄等に運用制限を設けず、株式では先進国から新興国まで、債券では先進国、新興国はもとよりハイイールド債券やインフレ連動債まで、様々な市場から魅力的な銘柄に分散投資を図ります。また、資産配分においても市場環境の変化に応じて、各資産クラスの投資比率を柔軟に変更します。当ファンドの運用実績は2007年6月からですが、同一戦略の運用は1989年から行われており、その実績においても評価の高いファンドです。

C. 低い運用コストで多様な資産に分散したい

投資信託を選ぶにあたって、運用コストに着目することはとても重要です。なぜなら、将来得られるリターンに保証がない一方で、運用コストは確実にリターンを押し下げる要因になるからです。「投資信託選びでは運用コストを重視したい。さらに、分散投資するならば様々な資産に投資したい」という方は、運用コストが安いインデックスファンドに投資する多資産分散のバランス型ファンドはいかがでしょうか。

【ポイント】

国内、先進国、新興国の株式、債券、REIT(不動産投資信託)の9資産に投資するバランス型ファンドです。株式、債券およびREITの基本資産配分比率は、原則として株式40%、債券40%、REIT20%とします。また、当ファンドでは地域別の投資比率をGDP(国内総生産)総額に比率を参考に決定します。直近の地域別構成比は、先進国55%、新興国35%、日本10%としており、類似ファンドと比較して新興国の比率が高く、日本の比率が低い傾向にあるのが特徴です。インデックスファンドに投資するため、ファンドの管理費用(信託報酬)が年率0.55%(税込)と低い水準であることも魅力です。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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