「自分年金」とは? 7分でわかる!「自分年金」作りの基礎バイブル

「自分年金(じぶんねんきん)」作りを7分で説明。元金融マンのマスターが、来店した3人のアラサー女子のお悩みに答えながら伝授します!

アライアンス・バーンスタイン(株)監修
アライアンス・バーンスタイン(株)は、皆様の投資信託での「自分年金」作りを応援しています。
金融のプロが解決!「自分年金お悩み相談室」を開設しました。

気になる将来のお金のこと。不安はいっぱい。でも相談しづらい… 金融のプロが解決!「自分年金お悩み相談室」を開設しました。 まずはチェック

おすすめの「ターゲット・イヤー型ファンド」とは?

長期の「自分年金」作りのために設計された投資信託です。

「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」シリーズ

アライアンス・バーンスタイン・グループは、全体で約43.2兆円**の運用資産総額を有する世界有数の資産運用会社です。(URL:http://www.abglobal.co.jp/about/about_ab

ターゲット・イヤー型ファンドは、アメリカでは「自分年金」作りのために多くの人が利用し、確定拠出年金(公的年金を補充する年金制度)では約50兆円もの資産規模**がある人気商品です。

*2013年8月末現在。野村総合研究所 Fundmarkより国内販売分、国内籍投資信託をユニバースとして抽出。
**2013年6月末現在
***出所:モーニングスターファンドリサーチ(2013年)

「株式くん」「債券くん」「リートくん」、それぞれの良いところ悪いところ。

主に世界の株式、債券、リートに投資します。

*リート=不動産投資信託
**投資対象ファンドを通じて投資します(ファンド・オブ・ファンズ方式)

「株式」「債券」「リート(不動産投資信託)」の特徴を3人の男子に例えると、とっても分かりやすくなりますよ。グループ交際する前に、それぞれのプロフィールをチェック!
3資産の特徴
3資産の特徴
3資産の特徴

投資信託は、いろんな種類の債券、株式やリート(不動産に特化した投資信託)に分散投資して、複数の恋人とグループで付き合える仕組なんだ。強みは、運用のプロが互いに補いあいながらリターンの振れが少なくなるようにしてくれること。例えば株式の調子が思わしくなくても債券が株式の損失を補うという仕組み。スゴイでしょ!

上記は株式、債券、リート(不動産投資信託)についての一般的な特徴を記載しています。当ページでご紹介している「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」シリーズの主な投資対象である世界の株式、債券、リートには外貨建資産が含まれますので、為替変動リスク、カントリーリスク等も考慮する必要があります。詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

あなたと、一緒に歩む。年齢変化や市場環境の変化に合わせて資産配分を変更します。

あなたの年齢の変化に合わせて資産配分を変更します。

分散投資をしつつ、時間の経過にしたがい、積極的な運用からより保守的な運用に徐々に変更します。

※上記はあくまでイメージ図であり、実際に上記のような運用を行うことを保証するものではありません。
以下、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020」、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030」、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」を総称して「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」シリーズまたは「財産設計」シリーズということがあります。

3商品を比較する

※2013年10月31日現在の基本資産配分をもとにしたイメージ図です。基本資産配分は、投資対象資産および短期金融商品等への資産配分をいい、総資産総額に対する実質資産配分(%)です。また各ファンドが、時間の経過にしたがって、より保守的な運用へ移行し、ターゲットイヤーから15年後を目処に債券と日本の短期金融商品中心の基本資産配分となることを示したイメージ図です。ただし、市場環境の変化等により異なる場合があり、実際に上記の様な運用を行うことを保証するものではありません。 ※リート=不動産投資信託 ※ターゲットイヤー後の債券には、日本の短期金融商品が含まれます。

「リスク」とは?

市場環境の変化に合わせて資産配分の変更も行います。

市場環境が悪くなると予想した時は株式やリートの割合を基本資産配分から最大20%まで機動的に債券に移行し、価格変動の影響を抑えます。

下落リスク抑制機能

上の図は当ファンドの「下落リスク抑制機能」を効果を簡易に説明するためのイメージ図であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
出所:アライアンス・バーンスタイン株式会社

今だけじゃない!長いおつきあいだからこそ老後のあなたの資産を守る。年齢を重ねるとともに為替リスクを抑えます。

原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います。時間の経過による資産配分の変更とともに実質的な円建資産*の割合を高め、為替変動の影響**を少しずつ抑えていきます。

各ファンドとも、ターゲット・イヤー(退職を迎える年***)から15年経過後には、実質的な円建資産比率が約83%となる設計です。

円建資産推移

※1.円建資産には、外貨建資産の為替ヘッジ分を含みます。海外債券は原則として100%、海外株式と世界のリートは原則として50%の為替ヘッジを行います。ただし資金動向、市場動向等により、委託会社が適切と判断した場合には異なる場合があります。 ※2.当ファンドの基準価額は円で算出されます。保有する資産に外貨建資産が含まれる場合、為替変動により為替差損益が生じ、基準価額が影響を受けることがあります。 ※3.各ファンドのターゲット・イヤー(退職を迎える年)は以下の「退職時期早見表」でご確認ください

「自分年金」作りは最低1,000円から。しかも購入時、手数料¥0。だから、ずっと続けられる。

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退職時期早見表
お客様の現在の年齢 65歳を迎えるのは ターゲット・イヤー型ファンド
38歳 2040年 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040
48歳 2030年 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030
58歳 2020年 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020
アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040
申込手数料 なし なし なし
実質信託報酬率
(税込、年率)
第16期までは1.28%~1.34%程度
第17期以降は1.01%~1.15%程度
第26期までは1.28%~1.37%程度
第27期以降は1.01%~1.15%程度
第11期までは1.55%~1.56%程度
第36期までは1.28%~1.38%程度
第37期以降は1.01%~1.15%程度
運用方針 日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。 時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。 2013年10月31日の基本資産配分
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「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」シリーズ(以下「当ファンド」)の主なリスク、お客様にご負担いただく費用は以下をご覧ください。

投資リスク

当ファンドは、主として投資対象ファンドを通じて、株式、債券、不動産投資信託(リート)などの値動きのある金融商品等に投資しますので、実質的に組入れられた金融商品等の値動き(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元本が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

基準価額の変動要因 □資産配分リスク □株価変動リスク □金利リスク □為替変動リスク □信用リスク □カントリー・リスク □不動産投資信託(リート)の価格変動リスク □流動性リスク など

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

当ファンドの取得のお申込みに当たっては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時に必ずご確認になり、記載事項をご確認の上、投資の最終決定はご自身でご判断ください。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お客様にご負担いただく費用 お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、当ファンドの費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
投資者が直接的に負担する費用
○購入時手数料:無手数料です(楽天証券で購入した場合)。
○信託財産留保額:換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.20%を乗じて得た額とします。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
○運用管理費用(信託報酬):純資産総額に対して以下の率を乗じて得た額とします。
当ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用されており、投資対象ファンドの信託報酬が別途かかるため、各ファンドの信託報酬等に、各ファンドの投資対象とする投資対象ファンドの信託報酬等を加えた実質的な信託報酬率の概算額を併記します。なお、投資対象ファンドの状況により、投資対象ファンドの報酬および実質的な信託報酬率は変わる場合があります。
ファンド 計算期間 信託報酬率 実質的な信託報酬率(税込概算値、年率)
財産設計 2020 第5期※~第16期 年0.6858%(税抜年0.635%) 年1.28%~1.34%程度
第17期以降 年0.5778%(税抜年0.535%) 年1.01%~1.15程度
財産設計 2030 第5期※~第26期 年0.6858%(税抜年0.635%) 年1.28%~1.37%程度
第27期以降 年0.5778%(税抜年0.535%) 年1.01%~1.15%程度
財産設計 2040 第5期※~第11期 年0.8478%(税抜年0.785%) 年1.55%~1.56%程度
第12期~第36期 年0.6858%(税抜年0.635%) 年1.28%~1.38%程度
第37期以降 年0.5778%(税抜年0.535%) 年1.01%~1.15%程度
*平成26年4月1日現在
各ファンドおよびマザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受け取る報酬の中から支払われます。
(注)実質的な信託報酬率とは、各ファンドの信託報酬等に、各ファンドの投資対象とする投資対象ファンドの信託報酬等を加えた信託報酬の概算値です。なお、投資対象ファンドの状況により、投資対象ファンドの報酬および実質的な信託報酬率は変わる場合があります。
信託報酬は各ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期間の最初の6 ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
ファンドの主な関係法人
・委託会社
アライアンス・バーンスタイン株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第303号 【加入協会】一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会信託財産の運用指図、目論見書・運用報告書の作成等を行います。
・投資顧問会社
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド信託財産の運用の指図(除く国内余剰資金の運用)を行います。
・受託会社
三井住友信託銀行株式会社
(再信託受託会社: 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社)
信託財産の管理業務等を行います。
ご留意事項
当ファンドは預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象でもありません。当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認の上、投資の最終決定はご自身でご判断下さい。
  • ●当資料は情報の提供を目的として楽天証券株式会社が作成した販売用資料です。
  • ●当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • ●当資料で使用している各指数に対する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
  • ●当資料に記載された意見・見通しは作成時点での楽天証券株式会社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではありません。
成功3つのヒケツ
「自分年金」についてのご留意事項
「自分年金」は、投資信託による資産運用を通じて、個々人での資産形成を提案するものです。公的な年金制度ではありませんので、以下の点にご留意ください。
  • (1)積み立てた元本や将来の給付額が保証されているものではありません。
  • (2)資産形成後は、ある時点から自らの意思で解約し生活資金の一部とすることを想定しており、何らかの給付が自動的に受けられるものではありません。
  • (3)中途での換金や収益の分配により利益が発生した場合には、通常の金融取引と同様課税の対象となります。積立金の所得控除や利益に対する課税の繰り延べ等、年金制度における税制上の優遇措置はありません。

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