【ポイント】
投信は投資対象となる資産や投資する地域などによって様々な種類があります。具体的な商品を選ぶ際、30〜40代ではどのような点に注目すべきなのでしょうか?
最初に基礎知識として押さえておきたいのは、リスクを抑えるためには投資対象の分散が大切だということです。投資対象が違えば値動きもそれぞれ異なりますから、特定の資産に集中投資するのと比べ、安定した運用ができます。また、どのような投資対象に分散するかを考える上では、まず「投資資産の中で株式が占める割合を高くすると、値動きの幅(リスク)が大きくなる」ということを頭に入れておきましょう。値動きの幅が大きいということは、大きく値上がりすることがある一方、大幅に値下がりすることもあるということです。
積極的に資産づくりを進めたいなら、30代のうちは、日本株や外国株で運用する株式型投信である程度のリスクをとってリターンを狙うことも考えていいでしょう。たとえ一時的に運用成績がふるわなくても、挽回する時間が十分にあるからです。
ただし、そう遠くないうちに教育費などのまとまった支出が控えているとすると、リスクコントロールにも留意する必要があります。株式だけでなく債券やREITなどにも投資するバランス型投信や、リーマンショックのような金融危機の際に価格下落リスクを抑える機能を持った「リスクコントロール型」の投信なども選択肢に入れたいところです。
40代に入ったら、教育費支出がピークになることや運用にかけられる時間が減ることなどを踏まえ、手間をかけずにある程度“寝かせて”おける投信選びを検討しましょう。投資環境に応じ、資産配分を機動的に変更する機能を持った「アセット・アロケーション型」の投信は候補の1つになりそうです。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)および管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
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