30〜40代で始める投資信託の買い方&選び方

資産づくりに向くのはどんな金融商品?

【ポイント】

  • 資産づくりには投資信託の積み立てがお勧め。少額から始められ、分散投資によりリスクを抑えた運用ができる。
  • 毎月定額を積み立てると、平均的な買付額を抑える効果がある。
  • 子供が小学校に入学してから受験準備までの間は、教育費の負担が少ない。
  • 収支に余裕のある時期は、積立額の増額や追加の投信購入も検討。

効率的に資産を形成するには、貯蓄するだけでなく、お金を運用して増やすことも考えたいもの。とはいえ、30〜40代は働き盛りで仕事に集中したい時期でもあり、資産運用に手間や時間をかけるのは難しいでしょう。そこで注目したいのが、投資信託(投信)です。

投信は、たくさんの投資家から少しずつお金を集め、それをプロが運用する金融商品。たとえば株式投資をする場合なら、投資先の候補となる企業についての情報収集や分析が欠かせないでしょう。一方、投信なら運用をプロに任せられるので、銘柄選びに時間をかける必要はありません

また、投信の魅力の一つとして、少額でも投資先を分散できる点が挙げられます。株式投資の場合、1つの銘柄を買うためには一般に数万〜数十万円かかりますから、たくさんの銘柄に投資するには多くの資金が必要になります。数少ない銘柄にしか投資できないと、1つの銘柄の株価が大きく下がったとき、運用成績もその影響を大きく受けて落ち込むことになるでしょう。一方、投信はプロが多数の銘柄に投資して運用する商品ですから、たとえ投信に組み入れられている1つの銘柄の株価が大きく下がっても、その影響は限定的。一般に1万円程度から購入でき、楽天証券では通常買付も積立も100円から始められます。(積立の100円投資は証券口座決済のみ適用)

まずは毎月、一定額ずつ積み立てを

資産づくりに取り組むなら、毎月一定額ずつ投信を積み立てていく方法がお勧めです。いざ投信を買って投資を始めようと思っても、変動する基準価額(投信の価格)を見て、「もっと安くなるかもしれない」と思っているうちに、買うタイミングを逃してしまうこともあるものですが、積み立てなら買うタイミングに悩む必要はなくなります。値動きをウオッチし続けなくてもいいので、多忙な30〜40代でも無理なく続けられるでしょう。

積み立て投資には、ほかにもメリットがあります。

投資で利益を出すには、「安く買って高く売る」必要がありますが、実際に投資をすれば、「買ったタイミングが高値で、その後は値下がりする一方」ということも起こりえるもの。“高値づかみ”をしてしまうと、運用成績はなかなか上がりません。そこで強力な味方になるのが、積み立てなのです。

一定額ずつ積み立てるメリットを、少し詳しく見てみましょう。多くの投信は1口=1円で運用をスタートし、その後、1万口当たりの価格が「基準価額」として表示されます。仮に半年間、毎月1万円分ずつ投信を買ったケースと、毎月1万口ずつ投信を買ったケースを比較したのが下の図です。

積み立て投資なら、平均買付金額を抑えられる

「価格が高いときも安いときも同じ数を買う」のと、「毎月一定額分ずつ、価格が高ければ少なく、安いときは多く買う」のとでは、後者のほうが平均的な買付額が抑えられることがわかるでしょう。

もちろん、この図のケースでは7000円のときにまとめて買うのが一番有利ですが、「今が安い」と見極めるのはなかなか難しいもの。タイミングを見計らおうとすると、1万2500円のときに「これからもっと上がるに違いない」と考え、まとめて投資するといった失敗もあるかもしれません。一方、積み立てなら期間中の平均的な価格で買うことができます。毎月一定額ずつ積み立てることで買付額を抑える効果もあることを考えれば、「積み立て投資は資産づくりの有効な手段」と言っていいでしょう。

余裕があるときは積立の増額や追加購入も検討

30〜40代で資産づくりを加速するためには、収支に余裕のある時期を見逃さず、ボーナス時などの積立額の増額や追加の投信購入も検討したいところです。

たとえば結婚後、共働きで子供を育てていくケースを考えてみましょう。子供が産まれてから小学校に入学するまでの期間は、保育費などの支出がかさみがちなため、家計のやりくりが大変になるケースが少なくありません。また、子供の受験準備が始まってから大学卒業までの間は、家計に占める教育費の負担が大きくなるもの。一方、子供が小学校に入学してから受験準備までの間は、子供にかかる支出が落ち着く時期なので、余裕が生まれやすいはずです。

このように、家計の収支バランスはライフイベントや家族構成などによって大きく変化します。「わが家の場合、余裕がある時期はいつなのか」をよく考え、好機を逃さず資産づくりのペースを上げていきましょう。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

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