30〜40代で始める投資信託の買い方&選び方

30〜40代はライフイベントが目白押し

【ポイント】

  • 30〜40代は収入が増える一方、ライフイベントが多く出費も多くなる時期。
  • 老後の安定した生活を見据えると、ライフイベントを乗り越えながら、老後資金も少しずつ準備していくことが大切。

働き盛りの30〜40代は、一般に20代の頃よりもぐっと収入が増える時期。
しかしその一方で、結婚や出産・子育て、子供の教育、住宅購入といったライフイベントが続く世代でもあります。

まとまったお金が必要になったり、日々の支出が膨らんだりすることも多いものでしょう。

30〜40代のライフイベントと必要な資金

30〜40代は、これらのライフイベントを乗り越えながら、将来を見据えて老後資金の準備も少しずつ始めていかなければなりません

老後は生活のベースとして公的年金が受給できるとはいえ、一般に年金だけで老後に安定した生活を送るのは難しく、リタイアまでにまとまった資金を準備しておくことが欠かせないからです。

たとえば2014年の総務省「家計調査年報」で高齢無職夫婦世帯の1カ月あたりの収支を見ると、毎月およそ6万円の赤字になっており、足りない分は資産を取り崩すなどしてまかなう必要があることがわかります。

高齢無職夫婦世帯の家計収支(2014年)

特に厚生年金や共済年金に加入していないフリーランスや自営業などの方は、会社勤めや公務員の方などと比べて将来受け取れる公的年金が少ないことをふまえ、老後に向けた資産形成を早めにスタートしたいところです。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
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保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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