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楽天みらいファンド

魅力1:運用会社としてお客様へのおもてなしである「リスクに応じたリターンを数十年の長期にわたり提供し続けること」の実現を目指して設計しました

楽天証券の投資信託事業部担当が投資家の視点でするどく取材。

楽天投信投資顧問の社長 色川氏
4つのおもてなし要素についてインタビューに熱く答えた。

Q:グローバル株式への分散投資が重要ということですが、具体的にはどういうことでしょうか?
色川氏:1990年にいわゆるバブルが崩壊して、「失われた20年」と言われるほどに国内の市況は低調でした。 この間、旧来型の「何も考えずに持っていれば、上がる」というスタイルの長期投資は機能したとは言いにくい状況です。
一方で、様々なアプローチで株主利益の拡大を追求しつづけた米国などの先進国の企業や、高成長を続ける新興国の企業などの株式に資産を分散し、長期投資していたとすると、この期間にも大きなリターンを獲得できたはずです。「楽天みらいファンド」では、長期的に、しっかりと収益を追求することを考え、グローバルに分散投資を行っています。
Q:高利回り社債や新興国債券への分散投資についてどんな効果があるのでしょうか?
色川氏: 高利回りの社債や新興国債券は、先進国国債などに比べると格付けが低くデフォルト(破綻により債券の利息や元本の支払いに支障が生じること)の可能性が相対的に高い代わりに高い利回りが提供されます。これらの債券は、短期的には株式と同じような価格のブレや下落も起こる可能性がありますが、これらをうまく分散投資することにより長期的には高い収益を期待することが可能と考えています。
Q:為替についての留意点を指摘されていますね?
色川氏:グローバル型の分散投資を行うには、特に「為替」に注意をすべきと考えます。株式や債券は長期的には利益がでるかが重視され、市場で価格形成がなされています。ところが、為替はあくまでも異国間の通貨交換レートです。例えば、日本円で暮らす我々が保有する外貨建て資産にとって利益になるかどうかを基準に各国の個人・機関投資家や輸出入業者といった為替市場参加者が価格形成するわけではない以上、リスクに応じて長期的には円安を目指すといったメカニズムのものではありません。また短期的に見ると各国間の政治的な利害対立などにより為替が変動する局面も多く見られ、そのリスクはときに株式に匹敵するような大きなものになることもあります。

新興成長国ならば長期的成長にあわせ、その為替が長期的に高くなる可能性も相応に考えられますが、経済が成熟した先進国同士の為替レートの変動には、リスクに見合うリターンを生み出す構造が備わっているとは言い難いと考えます。長期的収益が期待できるリスクだけを取るという、リスクの明確化が当ファンドの最も重要な運用方針の一つであり、よって先進国の為替はヘッジをかけることにしました。
Q:イベント・リスクへの対応も組み込んでいるとのことですが?
色川氏:グローバルに投資を行う際の重要な注意点はもうひとつ。それは、イベント・リスクです。イベント・リスクとは、世界中の金融市場全体を揺るがすような価額変動のリスクを指します。2008年のリーマンショックによる世界的な市況の低迷は皆さんの記憶に新しいと思います。昨今、このようなイベントが発生すると、グローバル市場全体で株式などの投資資産の価値が同時に大幅下落する傾向があります。価値が下落するということは、皆さんの保有資産が減少してしまうことを意味します。そこで、こうしたイベントの発生時にも価格上昇が見込める資産を保有することにより、損失の軽減を目指す運用も行います。

魅力2:ファンドの基本コストは0.21%(税込)、他社平均1.48%(税込)※と比べて抑えました

投資の初心者の方からプロの方までとにかく、お客様にとってわかりやすいコスト設計をこだわりましたと語る。

Q:投資家の方が一番気になる運用コストは?他社との違いはありますか?
色川氏:「楽天みらいファンド」は、特徴的な信託報酬設計にしました。今回、成功報酬方式を採用しています。簡単に言えば、保有にかかる費用を最小限に抑え、保有者になるべく負担がかからないようにしました。その代わり、しっかりと成果を出し、基準価額が上昇した場合には、「成功報酬額」をいただく設計になっています。

成功報酬額と聞くと、「いくらかかるのだろう・・・」と不安に思われる方もいらっしゃるかもしれません。そのような心配を解消するために、成功報酬額に1計算期間(1年)につきその年度の最高値基準価額の1.08%(税込)という上限額を設定しました。買付時だけでなく保有なさっている間も、とにかく、お客様にとってわかりやすいファンドでありたいとの思いから、このような設計にしています。

運用成果に関わらずいただく「基本報酬額」は年率0.216%(税込)※1、運用成果が上がって、ファンドの価格(「基準価額」)が上昇したときにいただく「成功報酬額」は、それまでの高値と比べた差額の12.96%(税込)。ただし、1年の成功報酬額の上限はそうして更新した最高値基準価額の1.08%(税込)だから、基本報酬額年率0.216%(税込)と単純に足した数字は1.26%(税込)※2。お客様が「運用成果に対して費用を払っている」と納得してもらえる設計にしています。

※1当ファンドが投資対象とする投資信託証券においても管理報酬等がかかり、年率0.24%程度*を想定しています。これを合計した場合、収益に関わらず発生する費用は合計年率0.456%程度となります。(*運用開始当初に想定している水準であり、今後変動します。)
※2分かり易い説明のため便宜上1.296%と表現しています。通常の投資信託の信託報酬や当ファンドの基本報酬額は、変動する日々の基準価額に報酬率を乗じて毎日計算し積み上げるものである一方、当ファンドの成功報酬額上限は計算期間中の最高値基準価額に対する1.08%(税込)となります。それぞれの計算方法においては、料率を掛け合わせる対象が異なり、当該計算期間中の基準価額の変動に応じて実際の報酬額も変動するため、単純に両料率を足し合わせたものが、常に実際の全体の報酬率と一致するわけではないことにご留意ください。

Q:成功報酬方式による、おもてなしなのですね!
色川氏:その通りです。基準価額が最高値を更新しない時は基本報酬額のみを徴収し、最高値更新のときのみ成功報酬額を徴収、また成功報酬額には上限を設けます。図でわかりやすく解説すると下記のようになります。

  • 2011年10月末時点の公募追加型株式投信(確定拠出年金専用、ラップアカウント、ETF等除く)の信託報酬の平均値1.52%(税込)。
    出典: 金融庁ウェブサイト・金融審議会「我が国金融業の中長期的な在り方に関するワーキング・グループ」(第9回、 2011年12月16日開催)

ご注意
1) 当イメージで比較している信託報酬の数値には、どちらも投資対象でかかるコストは含まれていません。当ファンドの場合、投資対象とする投資信託証券にかかる管理報酬等は、年率0.24%程度*を想定しています。これを合計した場合、収益に関わらず発生する費用は合計年率0.456%程度となります。(*運用開始当初に想定している水準であり、今後変動します。)
2) 通常の投資信託の信託報酬や当ファンドの基本報酬額は、変動する日々の基準価額に報酬率を乗じて毎日計算し積み上げるものである一方、当ファンドの成功報酬額上限は計算期間中の最高基準価額に対する1.08%(税込)となります。両計算方法は、当該計算期間中の基準価額変動の状況や、何に対するパーセント数とするかによって変動があるため、当ファンドの合計に関し単純に最大年1.296%(税込)という表現をしておりません。

楽天グループだからこそ、お客様へのおもいやりを含めた設計ができました。

自分で言うのもなんなのですが、社会人としての人生の多くの部分を資産運用ビジネスの分野で過ごしてきました。

その長い経験を通してこれまでの投資信託に関し残念なことが2つあります。一つは、自国株式市場の長期低迷や海外投資における為替の極端な円独歩 高・独歩安により、「長期投資」「分散投資」といった投資の基本を実践・成功できた投資家が必ずしも多くないこと。そしてもう一つは、本当はそれを可能にするの はさほど複雑なことではないはずなのに、投資信託の主な販売ルートにおける様々な制約等もあって実現が難しかったことです。

今回の楽天みらいファンドは、楽天グループだから可能にできたものであり、長期投資のために私どもが本当にいいと思っている運用を提供すべく開発し たものです。楽天証券のお客様には、短期的な相場観に依存しない積立投資等を通じて腰を据えてご参加いただければと思っております。繰り返しになります が、真の長期分散投資の果実をお届けすべく、しっかりした運用理念のもと、コンセプト自体はシンプルであり、投資の初心者の方からプロの方まで、納得して ご投資いただけると考えています。無理せずコツコツ数年から十年、若い方なら数十年。皆様の大切なご資産のグローバルで長い旅の案内人としてご一緒させていただけることを楽しみにしております。

楽天投信投資顧問株式会社 色川 徹
2012年6月当社代表取締役就任。 大手証券会社およびその関係会社にて投資商品開発・運用に携わり、ファンド・オブ・ファンズのポートフォリオマネージャーとして数多くのファンドの評価・選定を行い運用。その後大手金融機関で個人・機関投資家向け資産運用商品の開発・導入を統括するとともにグループアセットマネジメント本部長として国内外資産運用子会社を含め所管。国内有数PTS(取引所外株式取引システム)立ち上げを経て現職。

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注文

積立

継続募集期間 2013年4月2日(火)~2014年4月18日(金)
設定日2013年4月2日(火)
申込手数料 なし
  • IFAは別途IFA手数料が適用されます。
申込価額お申込日の翌営業日の基準価額
解約価額1口以上1口単位
申込単位通常買付:10,000円以上1円単位
  • 積立買付:1,000円以上1円単位
決算日毎年1月20日(ただし休業日の場合は、翌営業日)
信託報酬 基本報酬額年0.216%(税込)に、成功報酬額(※1)を加算して得た額とします。
成功報酬額※1ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額は、毎営業日に、当該営業日の基準価額(成功報酬額控除前)が、前営業日のハイ・ウォーターマークを超えた場合に、その超過額に12.96%(税込)を乗じて得た額とします。ただし、当該営業日が属する計算期の期初から当該営業日までに計上される1万口当りの成功報酬額の合計は、ハイ・ウォーターマークの1.08%(税抜1.00%)となる額を上限とします。成功報酬額は委託会社と販売会社がそれぞれ70%と30%で按分して受領します。
信託財産留保額換金申込日の翌営業日の基準価額に対して0.15%を乗じて得た額
委託会社楽天投信投資顧問株式会社

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このファンドに係るリスクと費用

申込手数料:なし
※IFAは別途IFA手数料が適用されます。

ファンドの費用・税金

信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.15%を乗じて得た額信託財産留保額は、ご換金額から控除され、投資信託財産に組入れられます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)

信託報酬の総額は、(1)基本報酬額に(2)成功報酬額を加算して得た額とします。ファンドの基本報酬額は、毎計算期間の最初の6か月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、成功報酬額は毎計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。

(1)基本報酬額

計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.216%(税抜0.20%)の率を乗じて得た額とします。基本報酬額にかかる委託会社、受託会社および販売会社の間の配分は次のとおりとします。
基本報酬率年:0.216%(税抜年0.20%)
配分
・委託会社年:0.108%(税抜0.10%)
・販売会社年:0.0756%(税抜0.07%)
・受託会社年:0.0324%(税抜0.03%)

(2)成功報酬額

委託会社は、第2計算期以降(2014年1月21日以降)、基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を受領します。

ハイ・ウォーターマークとは、第2計算期初日の計算においては、第1期計算期間中における最高値基準価額(分配金控除前)から第1計算期末の分配金を控除したものとし、その後の営業日においては、成功報酬額を計上した場合における同日の基準価額(成功報酬額控除後)とします。

ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額は、毎営業日に、当該営業日の基準価額(成功報酬額控除前)が、前営業日のハイ・ウォーターマークを超えた場合に、その超過額に12.96%(税抜12.0%)を乗じて得た額とします。ただし、当該営業日が属する計算期の期初から当該営業日までに計上される1万口当り成功報酬額の合計は、ハイ・ウォーターマークの1.08%(税抜1.00%)となる額を上限とします。成功報酬額は委託会社と販売会社がそれぞれ70%と30%で按分して受領します。

基準価額(成功報酬額控除前)がハイ・ウォーターマークを超えない場合、および1万口当りの成功報酬額が1円未満の場合には、成功報酬額は受領されず、ハイ・ウォーターマークは更新されません。

なお、計算期末時点で成功報酬額が計上されている場合は、当該計算期に計上された全ての成功報酬額が払い出され、翌計算期以降の成功報酬額の上限には考慮されません。また、計算期末に分配金が支払われる場合は、翌期以降のハイ・ウォーターマークは、対応する分配金に相当する額が調整されます。

基準価額(成功報酬額控除前)の水準 ファンドの信託報酬
ハイ・ウォーターマークを超えた場合 基本報酬額(年0.216%(税抜0.20%)) + 成功報酬額(一計算期間における合計額は最大でもハイ・ウォーターマークの1.08%(税抜1.00%))
ハイ・ウォーターマークを下回っている場合 基本報酬額のみ(年0.216%(税抜0.20%))

 

投資対象とする投資信託証券

当ファンドの信託報酬のほかに、当ファンドが投資対象とする投資信託証券にも信託報酬等が別途かかります。これらは投資対象ファンドにより異なり、また当ファンドへの全体のインパクトは各投資対象ファンドへの配分で変わるため前もって提示することができません。運用開始当初に関しては年0.24%程度を想定していますが、この率を上回る可能性があります。

その他の費用・手数料

(1)投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、投資信託財産にかかる監査報酬、当該監査報酬にかかる消費税等に相当する金額、受託者の立替えた立替金の利息、法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用ならびに当該費用にかかる消費税等に相当する金額、およびその他投資信託財産の運営にかかる費用ならびに当該費用にかかる消費税等に相当する金額(以下「諸経費」といいます。)は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支弁します。ただし、委託者は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該諸経費の一部もしくは全てを負担する場合があります。

(2)上記の投資信託財産にかかる監査報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、当該監査報酬にかかる消費税等相当額とともに投資信託財産中から支弁します。

※その他の費用等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

※上記の手数料・費用等の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間や運用状況により変動するものであり、表示することができません。

基準価額の変動要因

ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益及び損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。

価格変動リスク
取引所に上場されている投資信託証券は、上場株式と同様に市場で取引が行われ、価格が決定されます。ファンドはこうした上場投資信託証券にも投資しますので、市場価格の変動の影響を受けます。
株価変動リスク
株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には株式やその派生商品を投資対象とする場合がありますが、その場合はこれらの影響を受けます。
金利変動リスク
債券(公社債等)は、市場金利の水準の動向により価格が変動します。ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には債券やその派生商品を投資対象とする場合があるため、その場合にはこれらの影響を受けます。
信用リスク
投資信託証券への投資を通じて、実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が下落すると、基準価額の下落要因となります。高利回り社債や新興国債等の格付けの低い債券については、格付けの高い債券に比べ、価格が大きく変動する可能性や債務不履行が生じるリスクが高いと想定されます。
為替変動リスク
ファンドは投資信託証券への投資を通じて実質的に保有する外貨建資産について、部分的に為替ヘッジを行いますが、完全にはヘッジしませんので、為替変動の影響を受けます。また、投資信託証券への投資を通じて、各国通貨やそれら為替レートの派生商品を投資対象とする場合がありますが、その場合は投資対象としている為替レートの変動は基準価額の変動要因となります。
新興国リスク
エマージング・マーケット(新興国市場)の株式や債券に投資する場合には、特有のリスク(政治・社会的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等)が想定されるため、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
ボラティリティ変動リスク
投資信託証券への投資を通じて、実質的に各国の株式・債券等資産価格のボラティリティに連動する金融商品を投資対象とする場合があります。そうした金融商品は一般に当該資産を原資産とするオプション市場におけるインプライド・ボラティリティ ※を参照しますが、当該資産の変動やそれに対する市場参加者の思惑によって大きく変動することがあり、それを参照する金融商品の変動が基準価額にも大きな影響を与える場合があります※インプライド・ボラティリティとは、オプション価格から逆算される、市場参加者が想定する資産価格のボラティリティをいいます。

※基準価格の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

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