2025年6月18日(水)より、投資信託10銘柄を新たに取扱開始

[運用方針]
日本の取引所に上場している株式(上場予定銘柄を含みます。)に投資します。徹底したボトムアップ・リサーチに基づき、企業規模にとらわれることなく企業価値の向上や市場評価の見直しが期待される銘柄を選別します。

[運用方針]
世界各国(新興国を含みます。)の株式(DR(預託証書)を含みます。)を実質的な主要投資対象とします。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定します。株式の実質組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

[運用方針]
内外の株式および公社債を実質的な主要投資対象とします。内外の株式および公社債を実質的な主要投資対象とし、これらに分散投資するバランス運用を行なうことで、キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指します。ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

[運用方針]
わが国のREIT(不動産投資信託証券)(「J-REIT」といいます。)を実質的な主要投資対象とします。J-REITへの投資にあたっては、個別銘柄の流動性、収益性・成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行ない、高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指して運用します。J-REITの実質組入比率は原則として高位を維持することを基本とします。ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。
| ファンド名 | 委託会社名 |
|---|---|
| アクティブ元年・日本株ファンド | 三井住友DSアセットマネジメント |
| モルガン・スタンレー グローバル・サステイン戦略ファンド(為替ヘッジあり) | 野村アセットマネジメント |
| モルガン・スタンレー グローバル・サステイン戦略ファンド(為替ヘッジなし) | 野村アセットマネジメント |
| バランスセレクト30 | 野村アセットマネジメント |
| バランスセレクト50 | 野村アセットマネジメント |
| バランスセレクト70 | 野村アセットマネジメント |
| J-REITオープン(毎月決算型) | 野村アセットマネジメント |
| のむラップ・ファンド(保守型)年3%目標分配金受取型 | 野村アセットマネジメント |
| のむラップ・ファンド(積極型)年3%目標分配金受取型 | 野村アセットマネジメント |
| のむラップ・ファンド(積極型)年6%目標分配金受取型 | 野村アセットマネジメント |
2025年6月18日(水) 午前9時頃から注文受付開始
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が+(プラス)1を超えるものを「ブル型(レバレッジ型)」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「ベア型(インバース型)」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。