2020年9月18日(金)より、投資信託4銘柄を新たに取扱開始
[運用方針]
主として、4つのマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式および債券に分配投資を行います。当初設定時は国内株式31%、国内債券28%、外国株式31%、外国債券10%の資産配分比率を参考にポートフォリオを構築します。資産配分比率は、ターゲットイヤー2035年の10年前(2025年)に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざします。 ターゲットイヤーの10年前からターゲットイヤーに近づくにしたがい、リスク性資産の比率を大きく引き下げ、安定性資産の比率を大きく引き上げる運用をめざします。ターゲットイヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、マザーファンドへの投資を通じた各資産への当該比率を一定とします。
[運用方針]
主として、 4つのマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式および債券に分配投資を行います。当初設定時は国内株式32%、国内債券26%、外国株式32%、外国債券10%の資産配分比率を参考にポートフォリオを構築します。資産配分比率は、ターゲットイヤー2045年の10年前(2035年)に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざします。 ターゲットイヤーの10年前からターゲットイヤーに近づくにしたがい、リスク性資産の比率を大きく引き下げ、安定性資産の比率を大きく引き上げる運用をめざします。ターゲットイヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、マザーファンドへの投資を通じた各資産への当該比率を一定とします。
[運用方針]
主として、4つのマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式および債券に分配投資を行います。当初設定時は国内株式34%、国内債券22%、外国株式34%、外国債券10%の資産配分比率を参考にポートフォリオを構築します。資産配分比率は、ターゲットイヤー2055年の10年前(2045年)に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざします。 ターゲットイヤーの10年前からターゲットイヤーに近づくにしたがい、リスク性資産の比率を大きく引き下げ、安定性資産の比率を大きく引き上げる運用をめざします。ターゲットイヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、マザーファンドへの投資を通じた各資産への当該比率を一定とします。
[運用方針]
主として、4つのマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式および債券に分配投資を行います。当初設定時は国内株式35%、国内債券20%、外国株式35%、外国債券10%の資産配分比率を参考にポートフォリオを構築します。資産配分比率は、ターゲットイヤー2065年の10年前(2055年)に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざします。 ターゲットイヤーの10年前からターゲットイヤーに近づくにしたがい、リスク性資産の比率を大きく引き下げ、安定性資産の比率を大きく引き上げる運用をめざします。ターゲットイヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、マザーファンドへの投資を通じた各資産への当該比率を一定とします。
ファンド名 | 委託会社名 |
---|---|
東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2035(年金コンパス) | 東京海上アセットマネジメント |
東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2045(年金コンパス) | 東京海上アセットマネジメント |
東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2055(年金コンパス) | 東京海上アセットマネジメント |
東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2065(年金コンパス) | 東京海上アセットマネジメント |
2020年9月18日(金) 午前9時頃から注文受付開始
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)および管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。