2018年8月24日(金)より、投資信託12銘柄を新たに取扱開始

[運用方針]
主に、長期にわたり優れた利益成長が期待でき、本来の企業価値に対して現在の株価が割安であると判断する、米国を中心とした企業の株式に投資します。原則として対円での為替ヘッジは行いません。個別企業の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行い、15〜20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築します。原則として、年2回の決算時に、利子・配当等収益・売買益を中心に収益分配を行います。

[運用方針]
世界のさまざまな債券を組み合わせ、ポートフォリオの組入資産の平均利回りを約3%に維持することをめざします。平均利回りの維持をめざしながら、ポートフォリオの価格変動リスクが最小となるよう、債券の組み合わせを原則として四半期ごとに調整します。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。原則として、年2回の決算時に、利子・配当等収益・売買益を中心に収益分配を行います。

[運用方針]
主として日本を含む世界各国の投資適格債券に投資します。外貨建資産に対して、為替ヘッジは行いません。JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス(グローバル)をベンチマークとし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざします。原則として、年2回の決算時に、利子等収益・売買益を中心に収益分配を行います。
| ファンド名 | 毎月分配 | ノーロード | 委託会社名 |
|---|---|---|---|
| GS 米国成長株集中投資ファンド 年2回決算コース | ‐ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| GS フォーカス・イールド・ボンド 毎月決算コース(ターゲット・ボンド) | ○ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| GS フォーカス・イールド・ボンド 年2回決算コース(ターゲット・ボンド) | ‐ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| GS エマージング通貨債券ファンド(米ドル売り円買い) | ○ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| GS エマージング通貨債券ファンド 年2回決算コース | ‐ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| ゴールドマン・サックス・世界債券オープン Aコース(限定為替ヘッジ) | ‐ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| ゴールドマン・サックス・世界債券オープン Bコース(為替ヘッジなし) | ‐ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| ゴールドマン・サックス・世界債券オープン Cコース(毎月分配型、限定為替ヘッジ) | ○ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| ゴールドマン・サックス・世界債券オープン Dコース(毎月分配型、為替ヘッジなし) | ○ | ○ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| GS ビッグデータ・ストラテジー(欧州株)Aコース(為替ヘッジあり) | ‐ | ‐ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| GS ビッグデータ・ストラテジー(欧州株)Bコース(為替ヘッジなし) | ‐ | ‐ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
| GS ビッグデータ・ストラテジー(エマージング株) | ‐ | ‐ | ゴールドマンサックス・アセットマネジメント |
2018年8月24日(金) 午前9時頃から注文受付開始
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が+(プラス)1を超えるものを「ブル型(レバレッジ型)」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「ベア型(インバース型)」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。