投資信託新規取扱いのお知らせ(2018年6月22日)

2018年6月22日(金)より、投資信託10銘柄を新たに取扱開始

大和住銀DC海外株式アクティブファンド

[運用方針]

インターナショナル株式マザーファンドへの投資を通じて、海外の株式へ分散投資を行い、リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。MSCIコクサイ・インデックス(円換算)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。また、ベンチマーク構成国の株式以外へ投資を行うこともあります。ティー・ロウ・プライス・インターナショナル・リミテッドの運用ノウハウを活用します。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。運用はファミリーファンド方式で行ないます。

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世界6資産分散ファンド(コアシックス)

[運用方針]

国内および外国(新興国を含みます。)の各株式、国内および外国の各債券を実質的な主要投資対象とします。ファンドにおける各マザーファンドへの投資比率は、原則として毎月、リバランスを行ない、各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行ないます。合成指数の動きに効率的に連動する投資成果を目指すため、有価証券指数先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引を実質的に投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的または為替相場等の変動リスクを減じる目的で、ヘッジ目的外の利用も含め実質的に活用する場合があります。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。原則、毎年9月6日(休業日の場合は翌営業日)に分配を行ないます。

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シュローダー・インカム・ボンド(1年決算型)為替ヘッジなし

[運用方針]

世界(新興国を含む)の債券(投資適格債券やハイ・イールド債券、資産担保証券など)を主要投資対象とします。機動的な資産配分を行うことで、様々な市場環境において高水準のインカムゲインを追求し、市場環境の変化等によるポートフォリオの価格下落リスクを抑制する投資戦略です。運用においては、豊富な経験を有するシュローダー・グループの運用力とグローバル・ネットワークを積極的に活用します。実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。年1回の決算時(原則7月25日。休業日の場合は翌営業日。)に、分配を行います。

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新規銘柄一覧

ファンド名 毎月分配 ノーロード 委託会社名
大和住銀DC海外株式アクティブファンド 大和住銀投信投資顧問
世界インパクト投資ファンド(資産成長型)(Better World) 大和住銀投信投資顧問
世界6資産分散ファンド(コアシックス) 野村アセットマネジメント
野村リアルグロース・オープン 野村アセットマネジメント
ノムラ THE EUROPE Aコース 野村アセットマネジメント
ノムラ THE EUROPE Bコース 野村アセットマネジメント
シュローダー・インカム・ボンド(毎月決算型)為替ヘッジあり シュローダー・インベストメント・マネジメント
シュローダー・インカム・ボンド(毎月決算型)為替ヘッジなし シュローダー・インベストメント・マネジメント
シュローダー・インカム・ボンド(1年決算型)為替ヘッジあり シュローダー・インベストメント・マネジメント
シュローダー・インカム・ボンド(1年決算型)為替ヘッジなし シュローダー・インベストメント・マネジメント

注文開始時間

2018年6月22日(金) 午前9時頃から注文受付開始

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)および管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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