投資信託新規取扱いのお知らせ(2015年5月29日)

2015年5月29日(金)より、投資信託5銘柄を新たに取扱います。

吉井崇裕による新規銘柄紹介

インデックスファンドMLP(1年決算型)

MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)とは、パイプラインや貯蔵施設などエネルギー・インフラへの投資を通じて、そこから得られる輸送料や使用料を収益源とする共同投資事業体のことです。その仕組みがREITに似ていることから、「エネルギー版REIT」と呼ばれています。MLPの魅力は、配当利回りとその伸び率が高いことにあり、新しい資産クラスとして注目されています。当ファンドは、MLPに投資するほか、MLPに連動するETNおよびETFに投資することで、市場を代表する指数であるS&P MLP指数(円換算ベース)に連動する投資成果を目指します。当ファンドはインデックスファンドということもあり、類似ファンドと比較して信託報酬率が低いことがメリットです。1年決算型のため、長期投資で複利効果を享受したい投資家に向いています。

吉井 崇裕 (よしい たかひろ)
楽天証券経済研究所 ファンド・アナリスト
AFP、ファイナンシャル・プランニング技能士

<略歴>
モーニングスター、三菱アセット・ブレインズでは、ファンド・アナリスト、朝日ライフアセットマネジメントでは、販売および、運用関連業務に従事し、投資信託業界での販売・運用・評価分析という幅広い経験から業界の裏事情まで熟知。定量・定性の両面から投資信託を評価できるファンド・アナリスト。

篠田尚子による新規銘柄紹介

アジア・ヘルスケア株式ファンド

日本を除くアジアの医薬品・ヘルスケア関連企業が発行する株式に投資を行うファンド。具体的には、人口が多く、ヘルスケア分野の拡大余地が大きい中国やインドの株式がポートフォリオの中心となっています。ファンドを運用する日興アセットマネジメントによれば、中国においては医薬品販売、病院運営、医療保険などの分野で改革がみられる一方、インドにおいてはヘルスケア分野の改革に遅れが目立っているとのことです。経済成長に伴う高齢化の進行や、中間層の拡大による高品質な医療サービスの需要増など、市場を後押しする要素が多い中で当ファンドの注目度も高まっています。

篠田 尚子 (しのだ しょうこ)
楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト

慶應義塾大学卒。銀行にて個人向け資産運用相談業務、投信評価会社にて投資信託の評価・データ分析・市場調査等のアナリスト業務に従事した後、現職。新聞やマネー誌等各種メディアで投資信託についての多くのコメントを手掛けるほか、投資教育にも積極的に取り組んでいる。

新規取扱い銘柄一覧

ファンド名 毎月分配 ノーロード 委託会社名
世界標準債券ファンド(1年決算型)(ニューサミット(1年決算型)) - - 日興アセットマネジメント
インデックスファンドMLP(1年決算型) - - 日興アセットマネジメント
アジア・ヘルスケア株式ファンド - - 日興アセットマネジメント
日興ピムコ・ハイインカム・ソブリン・ファンド毎月分配型(インドルピーコース) - 日興アセットマネジメント
日興ピムコ・ハイインカム・ソブリン・ファンド毎月分配型(インドネシアルピアコース) - 日興アセットマネジメント

注文開始時間

2015年5月29日(金) 午前9時頃から注文開始

文字サイズ

楽天カード新規入会&投信積立をクレジット決済でポイントプレゼント! 積立手数料(消費税込み)を全額ポイントバック!あなたの好きな銘柄を長期で積み立て!

総合口座をお持ちでない方

口座開設

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。