投資信託新規取扱いのお知らせ(2015年3月6日)

2015年3月6日(金)より、投資信託6銘柄を新たに取扱います。

篠田尚子による新規銘柄紹介

新光アジア・オセアニアREITオープン(毎月決算型成長型)

当ファンドは、オーストラリアを中心としたアジア地域のリート(不動産投資信託)に投資しています。アジアのリート市場の魅力は、諸外国と比較して高い配当利回りにあります。この高水準の利回りを享受すべく、当ファンドはシンガポールや香港といった地域に分散投資しているだけでなく、商業施設、オフィス、住宅関連と、リートの業種も分散させることで、安定した収益の確保を目指しています。

篠田 尚子 (しのだ しょうこ)
楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト

慶應義塾大学卒。銀行にて個人向け資産運用相談業務、投信評価会社にて投資信託の評価・データ分析・市場調査等のアナリスト業務に従事した後、現職。新聞やマネー誌等各種メディアで投資信託についての多くのコメントを手掛けるほか、投資教育にも積極的に取り組んでいる。

吉井崇裕による新規銘柄紹介

世界好配当アドバンスト・インフラ株式ファンド(通貨選択型) 豪ドルブラジルレアル南アフリカランドコース

当ファンドは世界のインフラ関連企業が発行する株式に投資します。インフラ関連企業とは、電気、ガス、上下水道、通信、道路など、社会基盤となる資産を所有、または運営事業で収益を獲得する企業のこと。インフラ関連株式には、企業業績が安定している、株式やREITの市場平均と比較して配当利回りが高い、今後世界的にインフラ需要の拡大が見込まれるなどの魅力があり、こうした背景が株価上昇につながると期待されています。なお、当ファンドは通貨選択型のため、株式の発行通貨と対象通貨の金利差分がプレミアム(上乗せ利回り)となる一方で、対象通貨の為替変動の影響を受けます。

世界好配当アドバンスト・インフラ株式ファンド(通貨選択型) 円コース

当ファンドは世界のインフラ関連企業が発行する株式に投資します。インフラ関連企業とは、電気、ガス、上下水道、通信、道路など、社会基盤となる資産を所有、または運営事業で収益を獲得する企業のこと。インフラ関連株式には、企業業績が安定している、株式やREITの市場平均と比較して配当利回りが高い、今後世界的にインフラ需要の拡大が見込まれるなどの魅力があり、こうした背景が株価上昇につながると期待されています。なお、当ファンドは通貨選択型のため、株式の発行通貨と日本円との金利差分がコストとなる一方で、為替変動の影響は抑えられています。

吉井 崇裕 (よしい たかひろ)
楽天証券経済研究所 ファンド・アナリスト
AFP、ファイナンシャル・プランニング技能士

<略歴>
モーニングスター、三菱アセット・ブレインズでは、ファンド・アナリスト、朝日ライフアセットマネジメントでは、販売および、運用関連業務に従事し、投資信託業界での販売・運用・評価分析という幅広い経験から業界の裏事情まで熟知。定量・定性の両面から投資信託を評価できるファンド・アナリスト。

新規取扱い銘柄一覧

ファンド名 毎月分配 ノーロード 委託会社名
新光アジア・オセアニアREITオープン(毎月決算型) - 新光投信
新光アジア・オセアニアREITオープン(成長型) - - 新光投信
世界好配当アドバンスト・インフラ株式ファンド(通貨選択型)円コース - 新光投信
世界好配当アドバンスト・インフラ株式ファンド(通貨選択型)豪ドルコース - 新光投信
世界好配当アドバンスト・インフラ株式ファンド(通貨選択型)ブラジルレアルコース - 新光投信
世界好配当アドバンスト・インフラ株式ファンド(通貨選択型)南アフリカランドコース - 新光投信

注文開始時間

2015年3月6日(金) 午前9時10分頃から注文開始

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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