投資信託の振替とは?(入庫)

  • 投資信託

一元管理でらくらく!ポイントもザクザク!

他の金融機関(証券会社や銀行など)でお買付けになった投資信託は、簡単なお手続きで、楽天証券のお取引口座に預け替えることができます(楽天証券から他の金融機関へのお振替えも可能)。複数の金融機関で保有なさっている投資信託を当社でまとめて保管すれば、資産の管理が一元化でき、運用状況も把握しやすくなります。

  • 投資信託のお振替えは、証券保管振替機構を通じておこなわれますので、安全で確実にお手続きができます。
  • 当社で取扱っていない投資信託のほか、一部、お振替えができない投資信託がございます。お振替えをご希望の場合は、必ずカスタマーサービスセンターまでお問い合わせください。
  • 楽天銀行からの投資信託の承継にともなう投資信託残高の移管についてはこちらをご確認ください。

楽天証券に投資信託を入庫いただくメリット

投資信託の残高に応じて、ポイントが貯まる「投資信託資産形成ポイント」と「ハッピープログラム」

投資信託資産形成ポイント」と「ハッピープログラム」は、投資信託の残高に応じて楽天スーパーポイントが獲得できる楽天証券ならではのサービスです。
獲得したポイントは、インターネットショッピングモール「楽天市場」や「楽天トラベルなど楽天グループの各サービスでご利用いただくことができます。

投資信託の残高に応じて国内株式手数料が最大30%オフ! 「超割」コース

国内株式手数料コース「超割」は、投資信託を保有の方にうれしい優遇プログラム。投資信託の残高に応じて、国内株式手数料が最大30%割引となります。

ネット証券屈指の取扱い本数でサポート

移管なさった後も、継続的な資産形成を目指すお客様のご要望にお応えするため、ネット証券屈指の取扱い本数を実現いたしました。長期に資産形成をお考えのお客様のアセットアロケーション(資産配分見直し)に柔軟に対応いたします。

たとえば、こんなお客様にもおすすめ!
「分散投資のために、投資対象を増やしたい」
「手数料0円で投資したい」
「毎月分配金がほしい」
「新興国へ投資したい」など

リーズナブルな申込手数料(ネット証券屈指のノーロード取扱い本数)

「長期的な資産形成のために、投資コストをなるべく抑えたい」といったお客様のご意向にお応えするため、ネット証券ならではのリーズナブルな申込手数料でお客様の投資をサポートいたします。

お手続き方法

STEP1振替サービス対応のご確認

移管元の金融機関が投信振替サービスに対応しているかご確認ください。投信振替サービスに対応していない場合、振替入庫は承れません。ご了承ください。

STEP2振替可能ファンドのご確認

ファンドによっては、お振替えの条件やお振替え後の取引に制限がある場合がございます。お振替えをご希望の場合は、必ずカスタマーサービスセンターまでお問い合わせください。

ご連絡をいただいた際に「ファンド名」「口数」「分配金の取扱」「口座区分(特定・一般)」などをお伺いします。あらかじめ、ご確認のうえ、ご連絡ください。

  • 一覧表に記載があった場合でも、振替入庫を承れない場合がございます。詳細については、各項目の「注意事項」をご確認ください。

注意事項

MMF・外貨建MMFはお振替えの対象外とさせていただきます。
移管元の金融機関で口数等の取扱いが当社と異なる場合は、お振替えに制限が生じる場合があります。

STEP3振替依頼書のご請求

現在、投資信託をお取引中の金融機関に、「投信口座振替依頼書」をご請求ください。「投信口座振替依頼書」に必要事項をご記入・ご捺印のうえ、現在お取引中の金融機関にご返送ください。
「投信口座振替依頼書」の振替先(受け方)口座明細欄は、以下のようにご記入ください。

証券会社 楽天証券
部支店名 本店
部支店の所在地 東京都世田谷区玉川1-14-1
部店コード 楽天証券のお取引口座の部店コード
(701・702・703・704・705 お客様の口座開設時期によって異なります)
お客様の
口座番号
楽天証券のお取引口座のお客様コード(6桁の数字)
口座名 お客様のお名前
参加者コード 1205760

注意事項

「投信口座振替依頼書」のご請求方法やご記入方法等は、移管元の金融機関によって異なります。移管元の金融機関にお問い合わせくださいますよう、お願いいたします。
投資信託の名称は正確にご記入ください。決算期間の違いにより名称が変わるものや、為替ヘッジありコース/為替ヘッジなしコースなどの違いにご注意ください。
お預け先の預かり口座区分毎(特定口座、一般口座)に書類をご請求ください。
移管元の金融機関で特定口座にてお預けの場合は、当社で特定口座の開設が必要となります。
特定口座間の移管の場合、口数の一部だけを移管することはできません。

STEP4振替手続きの完了と当社WEB画面にて残高の確認

移管元の金融機関から楽天証券に、お客様の投信振替手続きについて連絡があります。
楽天証券では、委託会社に所要の手続きをおこない、入庫手続きを実施いたします。手続きが完了後、楽天証券のお取引画面に残高が反映されます。「投信口座振替依頼書」を移管元の金融機関にお送りいただいた後は、お客様が楽天証券でお手続きをなさる必要はございません。

注意事項

移管元の金融機関に「投信口座振替依頼書」を提出されてから手続きが完了するまで約1ヵ月かかります。なお、決算日前後や移管元の金融機関の諸事情でそれ以上かかる場合があります。
他社から楽天証券への入庫完了時にメールにて通知いたします。メインメールアドレスのご登録がお済みでない場合は、事前にご登録ください。なお、楽天証券から他社への移管については、通知されません。

その他ご注意事項

移管元の金融機関での登録内容(住所・氏名・生年月日等)と当社での登録内容が一致しない場合は、登録内容を同一に変更してからお手続きをお願いいたします。

なお、お振替えいただくファンドと異なる銘柄の取引をご希望の場合は、当社カスタマーサービスセンターにて承ります。

移管のお手続き中に分配金が支払われた場合、移管元の金融機関の口座に分配金が支払われる場合があります。
同一ファンドでも移管元の金融機関と当社でのお買付け単位が異なる場合があります。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。