投資信託資産形成ポイント

  • 投資信託

資産形成ポイントで12,000ポイントが貯まります

楽天証券で保有するメリット

投資信託の長期保有で、ポイントがたまる!

当社で投資信託を50万円以上保有のお客様に、毎月ポイント獲得のチャンス! 資産形成しながら、年間最大12,000ポイントが貯まります!

この機会に、他社(証券会社や銀行など)で投資信託を保有いただいている方も、ぜひ楽天証券での一元管理をご検討ください。

貯まったポイントが楽天市場でも使える!

楽天証券では、「楽天証券ポイントコース」と「楽天スーパーポイントコース」2つのコースから、受取るポイントコースをお選びいただけます。

「楽天スーパーポイント」は、日本最大級のショッピングモール「楽天市場」や「楽天ブックス」、「楽天トラベル」でお買物ができるポイントです。

投資信託で資産形成しながら、貯まったポイントでお買物ができる、楽天証券独自のサービスをぜひご活用ください!

業界屈指の取扱本数からえらべる!

「分散投資のために、投資対象を増やしたい」「手数料0円で投資したい」、「毎月分配金がほしい」、「新興国へ投資したい」「他社(証券会社や銀行など)から移管したい」など、様々なお客様のお声にお応えするため、業界屈指の取扱い本数を実現いたしました。

取扱い本数を増やすことで、お客様の取引機会を増やし、利便性の向上を図りました。

長期に資産形成をお考えのお客様のアセットアロケーション(資産配分見直し)に柔軟に対応いたします。

投資信託資産形成ポイント還元サービス概要

サービス対象者 楽天証券で投資信託を保有いただいている方全員
サービス内容 投資信託(外貨建てMMF、楽ラップ専用ファンド、ブルベアファンドを除く)を月初時点で50万円以上保有いただいている方を対象に、月末時点の残高(50万円以上)に応じてポイントを付与いたします。ただし、iDeCoで保有している残高は除きます。
ポイント獲得条件 条件1:毎月月初時点で、投資信託残高を50万円以上保有いただいていること
条件2:毎月月末時点で、投資信託残高を50万円以上保有いただいていること
付与サイクル 毎月
付与タイミング 翌月末
ポイント獲得に必要な残高
(毎月末時点)
50万円以上~200万円未満:50ポイント
200万円以上~400万円未満:100ポイント
400万円以上~600万円未満:150ポイント
600万円以上~800万円未満:200ポイント
800万円以上~1000万円未満:300ポイント
1000万円以上~2000万円未満:500ポイント
2000万円以上:1000ポイント
対象外銘柄 下記のファンドが対象外となります。

ファンド名称 委託会社
楽天日本株トリプル・ブル 楽天投信投資顧問
楽天日本株トリプル・ベアⅣ
楽天日本株4.3倍ブル
楽天日本新興市場株ダブル・ブル
日本債券ベアファンド(5倍型) T&Dアセットマネジメント
ロボット戦略 世界分散ファンド(資産の番人)
日本トレンド・セレクト<リバース・トレンド・オープン> 日興アセットマネジメント
日本トレンド・セレクト<ハイパー・ウェイブ>
SBI 日本株3.7ベアⅢ SBIアセットマネジメント
SBI 日本株4.3ブル
iFreeレバレッジ S&P500 大和投資信託
iFreeレバレッジ NASDAQ100
2019年8月1日時点
注意事項
  • 保有する全ての投資信託を解約(買取請求)した場合は対象となりません。予めご了承ください。
  • 当サービスの投資信託資産残高とは、投資信託(対象外銘柄を除く)の評価合計額となります。
  • 投資信託資産残高は、保有いただいている株式投信の「保有口数×基準価額」を指します。月末時点の残高は、ウェブページログイン後「口座管理」→「資産の推移」でご確認いただけます。
  • 投資信託資産形成ポイント還元サービスにおける「投資信託資産残高」とは、約定日ベースで算出する残高のことをいいます。
  • 楽天銀行「ハッピープログラム」において、投資信託資産残高に応じてポイントを受取っていらっしゃる場合、当「資産形成ポイント」の付与対象外となりますのでご注意ください。
  • 法人口座のお客様は、本ポイントサービスの対象外となります。
  • 未成年口座のお客様の中で、2015年9月11日までの未成年口座の開設時のキャンペーンで、現金3,000円を獲得された方は本サービスの対象外となります。
    (成人になった月から本ポイントサービスの対象となります。)

ポイントサービスのイメージ

Aさんの場合

Bさんの場合

よくあるご質問

複数銘柄を保有している場合、どの銘柄の資産残高が対象となりますか?
複数銘柄を保有している場合は、すべての銘柄を合算した投資信託資産残高を対象とさせていただきます。
7/1時点で投資信託資産残高は100万円でしたが、一部解約し、7/31時点では50万円になりました。ポイント付与の対象となりますか?
はい、ポイント付与の対象となります。7/31時点の投資信託資産残高は50万円ですので、「50万円以上200万円未満」の50ポイントを付与させていただきます。
付与されたポイントはどこで確認できますか?
弊社ウェブページログイン後「設定・変更」→「ポイント」→「ポイント履歴」とお進みください。なお、ポイント付与の時期は、ログイン後ウェブページ「お知らせ」もしくは、メールにて告知いたします。
投資信託の月末時点の残高はどこで確認できますか?
弊社ウェブページログイン後の「口座管理」にてご確認いただけます。
  1. ログイン後「口座管理」をクリックしてください。

  2. 「資産の推移」をクリックしてください。

  3. 「資産残高の推移」の「株式投信[円]」に表示されている金額が、「株式投信の保有口数×基準価額」となり、資産形成ポイント還元サービスの対象金額となります。
    • 当月の評価は前営業日の基準価額を使用しています。(銘柄によっては2営業日前の基準価額になります。)
    • 前月以前の評価は、最終営業日の基準価額を使用しています。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。