知っておきたい!投資信託にまつわる費用について

  • 投資信託

「投資信託を買ってみたいけれど、手数料ってどのくらいかかるの?」
「投資信託を保有しているけれど、どのぐらいの費用がかかっているのか把握していない。」
費用は投資の成果に少なからず影響を与えます。よくわからないからと放っておくのではなく、よく理解してよりよい投資生活にしませんか。

ここでは、実在の投資信託を例に、どんな費用がどのくらいかかっているのかをご紹介します。

購入時手数料

投資家が投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料です。

10万円で日興ジャパンオープンを購入する場合
手数料 一律:2.20%(税込)

平成21年8月17日(月)より、「投資信託の償還乗換優遇」を廃止いたしました。

「投資信託の償還乗換優遇」は、従来、投資信託を長期で保有いただいたお客様が投資信託で継続して運用なさる際のコスト負担を軽減することを目的に行ってきた制度でございますが、現在、楽天証券では、手数料0円でお買付可能な銘柄を多数ご用意しているため、「投資信託の償還乗換優遇」を廃止させていただきました。

手数料の2.20%は、結局いくらなの?

購入金額とは、商品の購入に使われる金額と手数料の合計のこと。
受渡代金(10万円)=実際の買付金額(97,800円)+手数料(2,200円)

※ただし、「手数料:なし」の銘柄は、手数料がかかりません。
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。

信託報酬

受益者がファンドの運用や管理にかかる諸費用として信託財産の中から負担する費用のこと。

10万円の楽天資産形成ファンド(愛称:楽天525)を保有している場合
信託報酬は0.55%(税込)です。

信託報酬って、いつ誰に払うの?

保有期間中に委託会社、販売会社、受託会社に投資信託の残高から自動的に支払われます。

ここから自動的に支払われる

委託会社、受託会社については、各銘柄の目論見書の表紙に記載しています。
委託会社、販売会社、受託会社がよくわからない・・・という方はこちら

楽天資産形成ファンドを1年間保有したとすると、1年間で支払う信託報酬は、
10万円 x 0.55%=550円
と計算します。
ただし、投資信託の基準価額は毎日変化し、投資家の保有する投信残高も毎日変化します。
信託報酬も実際には、毎日(土日祝やファンド休業日も含む)計算されます。

実質信託報酬

信託報酬の他に、ファンドが投資対象とする投資信託証券にかかる信託報酬を加味した信託報酬。
主に、ファンド・オブ・ファンズの場合に信託報酬に加えて費用が発生します。実際の投資信託の組入れ状況によって、実質的な信託報酬は変動するため、概算値にて表示しています。

10万円のイーストスプリング・グローイング・アジア株式オープンを保有している場合
実質信託報酬は1.97925%程度(税込)です。

主に、ファンド・オブ・ファンズ(投資家が購入する投資信託(ファンドA)の投資対象が投資信託(ファンドB、C、D)等)の場合に発生する費用。ファンドB、C、Dへの組入れ投資状況により費用が変動するので、概算値を記載しています。

信託報酬支払いイメージ

実質信託報酬って、信託報酬とは別に必要なの?

信託報酬(1.4630%)に加えて実質信託報酬が必要なのではなく、最終的に支払う概算値を実質信託報酬として表示しています。

イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープンを1年間保有したとすると、1年間で支払う実質的な信託報酬の概算は、
10万円 x 1.97925% = 1,979円
と計算します。

信託財産留保額

投資信託を償還以外のタイミングで解約する場合に徴収される金額で、信託財産留保金ともいいます。ファンドによっては徴収しないものもあります。

10万円のアジア3資産ファンド 分配コース(愛称:アジアンスイーツ)を保有している場合信託財産留保額は0.3%です。

投資信託を解約した場合、投資対象の「アジア公配当株マザーファンド」「アジア債権マザーファンド」「アジアREITマザーファンド」の売却に費用が必要。そこを投資信託を保有し続ける受益者のために解約者が負担するのが信託財産留保額。

信託財産留保額はどうやって払うの?

信託財産留保額は、解約代金から自動的に差し引かれます。

アジア3資産ファンド 分配コースの信託財産留保額は、
10万円 x 0.3%=300円
と計算され、実際の受渡代金は
10万円 - 300円=99,700円となります。

税金

投資信託の取引で生じる利益は次の3種類が考えられます。
1.分配金(普通分配金)
2.分配金(元本払戻金(特別分配金))
3. 換金による利益(解約・償還)

期中分配金 換金
  普通分配金 元本払戻金
(特別分配金)
解約請求(償還を含む)
税率 20.315% 非課税 20.315%
繰越控除 -   確定申告により以後3年間繰越控除が可能
確定申告 不要
(ただし、配当控除の適用を受ける場合は、確定申告が必要)
非課税 必要
(ただし、源泉徴収あり特定口座でのお取引の場合は不要)
  • 特定口座(源泉徴収あり)でのお取引によって受領する分配金は、特定口座(源泉徴収あり)で受け入れることとなり、受け取った分配金は特定口座内で自動的に上場株式等の譲渡損失と損益が通算されます。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。