知っておきたい!投資信託にまつわる費用について

  • 投資信託

「投資信託を買ってみたいけれど、手数料ってどのくらいかかるの?」
「投資信託を保有しているけれど、どのぐらいの費用がかかっているのか把握していない。」
費用は投資の成果に少なからず影響を与えます。よくわからないからと放っておくのではなく、よく理解してよりよい投資生活にしませんか。

ここでは、実在の投資信託を例に、どんな費用がどのくらいかかっているのかをご紹介します。

購入時手数料

投資家が投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料です。

10万円で楽天日本株トリプル・ブルを購入する場合
手数料 3000万円未満:2.00%(税込2.16%)
            3000万円以上:1.00%(税込1.08%)
今回は、10万円の買付なので、「3000万円未満:2.00%(税込2.16%)」が適用されます。

平成21年8月17日(月)より、「投資信託の償還乗換優遇」を廃止いたしました。

「投資信託の償還乗換優遇」は、従来、投資信託を長期で保有いただいたお客様が投資信託で継続して運用なさる際のコスト負担を軽減することを目的に行ってきた制度でございますが、現在、楽天証券では、手数料0円でお買付可能な銘柄を多数ご用意しているため、「投資信託の償還乗換優遇」を廃止させていただきました。

画面サンプル

手数料の2.16%は、結局いくらなの?

購入金額とは、商品の購入に使われる金額と手数料の合計のこと。
受渡代金(10万円)=実際の買付金額(97,840円)+手数料(2,160円)

※ただし、「手数料:なし」の銘柄は、手数料がかかりません。
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。

信託報酬

受益者がファンドの運用や管理にかかる諸費用として信託財産の中から負担する費用のこと。

10万円の楽天資産形成ファンド(愛称:楽天525)を保有している場合
信託報酬は0.5%(税込0.54%)です。

画面サンプル

信託報酬って、いつ誰に払うの?

保有期間中に委託会社、販売会社、受託会社に投資信託の残高から自動的に支払われます。

ここから自動的に支払われる

委託会社、受託会社については、各銘柄の目論見書の表紙に記載しています。
委託会社、販売会社、受託会社がよくわからない・・・という方はこちら

楽天資産形成ファンドを1年間保有したとすると、1年間で支払う信託報酬は、
10万円 x 0.54%=540円
と計算します。
ただし、投資信託の基準価額は毎日変化し、投資家の保有する投信残高も毎日変化します。
信託報酬も実際には、毎日(土日祝やファンド休業日も含む)計算されます。

実質信託報酬

信託報酬の他に、ファンドが投資対象とする投資信託証券にかかる信託報酬を加味した信託報酬。
主に、ファンド・オブ・ファンズの場合に信託報酬に加えて費用が発生します。実際の投資信託の組入れ状況によって、実質的な信託報酬は変動するため、概算値にて表示しています。

10万円のイーストスプリング・グローイング・アジア株式オープンを保有している場合
実質信託報酬は1.97265%程度(税込)です。

画面サンプル

主に、ファンド・オブ・ファンズ(投資家が購入する投資信託(ファンドA)の投資対象が投資信託(ファンドB、C、D)等)の場合に発生する費用。ファンドB、C、Dへの組入れ投資状況により費用が変動するので、概算値を記載しています。

信託報酬支払いイメージ

実質信託報酬って、信託報酬とは別に必要なの?

信託報酬(1.4364%)に加えて実質信託報酬が必要なのではなく、最終的に支払う概算値を実質信託報酬として表示しています。

イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープンを1年間保有したとすると、1年間で支払う実質的な信託報酬の概算は、
10万円 x 1.97265% = 1,972円
と計算します。

信託財産留保額

投資信託を償還以外のタイミングで解約する場合に徴収される金額で、信託財産留保金ともいいます。ファンドによっては徴収しないものもあります。

10万円のアジア3資産ファンド 分配コース(愛称:アジアンスイーツ)を保有している場合信託財産留保額は0.3%です。

投資信託を解約した場合、投資対象の「アジア公配当株マザーファンド」「アジア債権マザーファンド」「アジアREITマザーファンド」の売却に費用が必要。そこを投資信託を保有し続ける受益者のために解約者が負担するのが信託財産留保額。

信託財産留保額はどうやって払うの?

信託財産留保額は、解約代金から自動的に差し引かれます。

アジア3資産ファンド 分配コースの信託財産留保額は、
10万円 x 0.3%=300円
と計算され、実際の受渡代金は
10万円 - 300円=99,700円となります。

税金

投資信託の取引で生じる利益は次の3種類が考えられます。
1.分配金(普通分配金)
2.分配金(元本払戻金(特別分配金))
3. 換金による利益(解約・償還)

期中分配金 換金
  普通分配金 元本払戻金
(特別分配金)
解約請求(償還を含む)
税率 20.315% 非課税 20.315%
繰越控除 -   確定申告により以後3年間繰越控除が可能
確定申告 不要
(ただし、配当控除の適用を受ける場合は、確定申告が必要)
非課税 必要
(ただし、源泉徴収あり特定口座でのお取引の場合は不要)
  • 特定口座(源泉徴収あり)でのお取引によって受領する分配金は、特定口座(源泉徴収あり)で受け入れることとなり、受け取った分配金は特定口座内で自動的に上場株式等の譲渡損失と損益が通算されます。

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