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投資信託のメリットとデメリット

事前に知っておきたいメリットとデメリット。
強みと弱みをキチンと把握して、投信信託デビューに備えよう

少額から投資が始められる

投資信託は、10,000円から投資が可能です。
投信積立の場合だと、月々1,000円からとさらに少額からの取引が可能です。

株式投資などは、購入に企業の株価に合わせてある程度まとまったお金を必要とします。
たとえば、A株式会社の株は1株500円、売買単位は1,000株とします。
A株式会社の株を購入するには、最低50万円必要となります。

運用のプロ(ファンドマネージャー)が運用

個人では多くの時間と知識が必要となる金融取引ですが、投資信託は、運用のプロであるファンドマネージャーが各ファンドの運用方針に従って投資判断から取引までを投資家に代わってを行ってくれます。
投資家は、定期的に発行されるレポートにて運用状況が把握できます。

分散投資でリスクを軽減できる

1つの銘柄だけに投資していた場合、企業倒産や株価が値下がりすると、そこでの影響をそのままに受けてしまい大きな損失を負う可能性があります。 そこで、投資信託によって複数の銘柄に資金を分けて投資をすることで値下がりなどの様々なリスクを、分散、軽減することができます。

個人では投資しにくい国や地域、資産に投資できる

投資信託は、国内外の株価指数、株式、不動産、債券など、組み込む資産は多種多様です。
また、個人投資家には困難な発展途上国の株式や債券などを投資対象とした商品が多くあります。

金の卵MEMO

「卵は一つのカゴに盛るな!」

「これは資産運用に関することわざの1つ。
全ての卵を1つのカゴに盛っていた場合、そのカゴを落とせば全ての卵が割れてしまいますが、いくつかのカゴに分けて卵を盛っていれば、カゴの1つを落としても全ての卵を割ってしまうことは避けられる、という教え。
つまり、資産運用で大切なのは、「投資先や投資時期などを分散させること」なのです。

「卵は一つのカゴに盛るな!」の図

コストがかかる

まず、コストがかかる。
投資信託は、運用のプロに任せて“投資”を行うため運用する人等に対して費用を払う必要が出てきます。

  • 費用には、「販売買付手数料」、「信託報酬」、「信託財産留保額」があります
    買付手数料:投資信託を購入する際に必要な手数料
    信託報酬:投資信託の運用にかかる費用
    信託財産留保額:投資信託を信託期間の途中で換金する際の証券売却にかかるコスト

元本保証がない

次に、元本保証がない。
銀行預金と比べると分かりやすいですが、銀行預金は預けた金額分は必ず引き出せます(元本保証がある)。
投資信託は、運用実績が上がらず購入時よりも値下がりした場合、購入額よりも売却額が下回る可能性があります(元本保証がない)。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「お申込手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「信託報酬」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
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当該実績は、過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。


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