日興アセットアジアのシンガポールETFで資産運用を始めませんか

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時差に悩みながらも(?)米国上場のETFを上手に取り入れている方も多いようですが、そんな方に是非知っていただきたいのが「シンガポール上場ETF」です。日本とシンガポールの時差はわずか1時間。取引時間が昼夜逆転する米国市場とは異なり、日中にトレードができるのが大きな魅力です。
楽天証券では日興アセットマネジメントアジアリミテッドのシンガポール証券取引所上場の5本のETFを取り扱っています。

日興AMシンガポールSTI ETF (Nikko AM Singapore STI ETF)
主要投資対象 シンガポール証券取引所に上場する時価総額上位30 銘柄
ベンチマーク FTSE Straits Times Index (STI) Total Return
総経費率※1 年率 0.30% (上限 年率0.30%)
ファクトシート sti_etf_JP_fs.pdf
ABF シンガポール・ボンド・インデックス・ファンド (ABF Singapore Bond Index Fund)
主要投資対象 AAA格のシンガポール国債および政府機関債
ベンチマーク iBoxx ABF Singapore Bond Total Return Index
総経費率※1 年率 0.24%
ファクトシート abf2_JP_fs.pdf
日興AMシンガポール・ドル建て投資適格社債ETF (Nikko AM SGD Investment Grade Corporate Bond ETF)
主要投資対象 シンガポールドル建ての投資適格社債
ベンチマーク iBoxx SGD Non-Sovereigns Large Cap Investment Grade
総経費率※1 年率 0.25% (上限 年率0.30%)
ファクトシート sgd_ig_corp_bd_etf_JP_fs.pdf
日興AM-ICBCSG 中国債券ETF (NikkoAM-ICBCSG China Bond ETF)
主要投資対象 人民元建ての中国国債および政策銀行債
ベンチマーク ChinaBond ICBC 1-10 Year Treasury and Policy Bank Bond Index
総経費率※1 0.30% (上限 年率0.30%)
ファクトシート chinabond_etf_JP_fs.pdf
日興AMストレイツトレーディングMSCI中国電気自動車フューチャーモビリティETF (NikkoAM-StraitsTrading MSCI China Electric Vehicles and Future Mobility ETF)
主要投資対象 エネルギー貯蔵技術 (EV を含む)、自動運転車、シェアードモビリティ、新交通手段から大きな収益を得ることが期待される中国企業
ベンチマーク MSCI China All Shares IMI Future Mobility Top 50 Index
総経費率※1 年率 0.70% (上限 年率0.70%)
ファクトシート EVFM_JP_FS.pdf
  • 1 総経費率とは委託会社報酬や受託会社報酬に加えて、その他の諸経費を全て含めた費用です。

目次

シンガポールってどんな国?

東京23区とほぼ同じ面積に約550万人が住むシンガポール(※2)は、1965年の建国以来、高い経済成長を成し遂げ、今やアジア(ASEAN+3)で国民1人あたりのGDPが最も高い国になりました。シンガポールは優秀な人材の宝庫であり、アジアのイノベーションハブとして引き続き高い成長が続くと考えられます。

国民1人あたりGDP(米ドル建て)でアジア(ASEAN+3)首位

国民1人あたりGDP(米ドル建て)でアジア(ASEAN+3)首位

出所:World Bank Group, World Development Indicators 2021年時点

  • 2 Department of Statistics Singapore as at end June 2022

インフレヘッジにシンガポールドル

シンガポールドルは、主要貿易相手国の通貨バスケット対比で管理されており、シンガポール金融通貨庁(MAS)が消費者物価指数などを考慮しながら、変動幅が一定の範囲に収まるよう運営しているため、相対的に安定的な通貨とされています。
多くの国では金利を動かすことで物価をコントロールしますが、シンガポールは為替で物価をコントロールします。具体的には為替レートの為替バンドの幅や傾きを調整、またはバンド自体を上下動させることで、物価をコントロールしています。例えばインフレ局面ではシンガポールドルを強くすることで、輸入価格を下げ、また輸出を減らし、インフレ圧力を弱めるといった政策をとっています。逆説的に言うと、インフレ局面ではシンガポールドルは強くなるので、インフレヘッジになるとも言えます。
下のグラフはシンガポールの主要貿易相手国の通貨バスケットに対する名目実行為替レートを示しており、シンガポールドルが年々強くなってきていることを示しています。

シンガポールドル名目実効為替レート(S$NEER)

シンガポールドル名目実効為替レート(S$NEER)

出所:Standard Chartered Bank, Bloomberg, 2022年8月

  • グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。

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総合口座をお持ちでない方

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

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