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日経225オプション投資戦略
2009年1月8日収録「オプション取引の基本と日経先物プロファイル分析」の勉強会動画をご覧になりたい方はこちら
基本的な取引手法
オプション（権利）の種類は4つあります。
- 1.コール（買う権利）の買い
- 2.コール（買う権利）の売り
- 3.プット（売る権利）の買い
- 4.プット（売る権利）の売り
コールもプットも買い手は権利を行使するか権利を放棄するかを自由に選択できますが、売り手は買い手の意思に従わなければなりません。
また、オプション取引には他にも多様な戦略がありますが、いずれも上記の4つの基本型の取引手法を組み合わせたものです。
| 損益分岐点 | 利益 | 損失 | ||
|---|---|---|---|---|
| コール | 買 | 権利行使価格 + 権利の価格 | 無限 | プレミアム |
| 売 | 権利行使価格 + 権利の価格 | プレミアム | 無限 | |
| プット | 買 | 権利行使価格 - 権利の価格 | 無限 | プレミアム |
| 売 | 権利行使価格 - 権利の価格 | プレミアム | 無限 | |
具体例：コール（買う権利）
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円
買い手と売り手の関係は・・・？
2008年4月11日（SQ日）に日経平均株価指数を12,000円で買う権利の売買です。
仮に、その権利の価格が500円で売買が成立したと仮定すると、買い手は、500円×1,000倍の500,000円を売り手に支払います。
反対に売り手は、500円×1,000倍の500,000円を買い手から受取ります。
その後、SQ日までお互いに途中で反対売買せずに、SQ値が仮に13,000円となった場合は買い手は、12,000円で買う権利を行使することができるので、差額の（13,000円－12,000円）×1,000倍＝1,000,000円を売り手から受取ることができます。
反対に売り手は、買い手の権利行使に応じなければならないので、（13,000円－12,000円）×1,000倍＝1,000,000円を買い手に支払うことになります。
最終的に、買い手は最初に支払った50万円との差し引きで＋50万円の利益。
売り手は最初に50万円受取っているので、差し引き－50万円の損失になります。
この例で、仮にSQ値が12,000円以下となった場合には、買い手は権利を行使しても利益を得ることができないため、権利放棄することになります。その場合、買い手は最初に支払った分の－50万円が損失となり、反対に売り手は最初に受取った＋50万円が利益となります。
1.コール（買う権利）の買い
日経平均株価指数が上昇すると予想した場合の戦略です。日経平均株価指数が上昇すれば上昇した分だけの利益が発生し、下落しても当初のプレミアム分（当初支払ったオプションの代金＝50万円）の損失ですみます。
POINT
- 日経平均株価指数が先行き上昇する可能性が高いと思われるとき。
- 日経平均株価指数が上昇すれば上昇するほど、利益は増大します。
- 日経平均株価指数が下落した場合の損失は「当初支払ったオプション代金」に限定されます。
- 上記の例
- コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格500円で買い
2.コール（買う権利）の売り
日経平均株価指数が下落すると予想した場合の戦略です。(1)『コールの買い』とは逆に、「買う権利」を売っているため、当初受取った50万円が最大の利益になりますが、見込みが外れて日経平均株価指数が上昇すると、損失は上昇分だけ発生します。
POINT
- 日経平均株価指数が先行き上昇する可能性が低いと思われるときの戦略。
- 日経平均株価指数が下落した場合の利益は「当初受取ったオプション代金」に限定される。
- 日経平均株価指数が上昇すれば上昇するほど、損失は増大する。
- 上記の例
- コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格500円で売り
- ※手数料および手数料にかかる消費税は加味しておりません。
具体例：プット（売る権利）
プット 2008年4月限 権利行使価格 12,000円
買い手と売り手の関係は・・・？
2008年4月11日（SQ日）に日経平均株価指数を12,000円で売る権利の売買です。
仮に、その権利の価格が500円で売買が成立したと仮定すると、買い手は、500円×1,000倍の500,000円を売り手に支払います。
反対に売り手は、500円×1,000倍の500,000円を買い手から受取ります。
その後、SQ日までお互いに途中で反対売買せずに、SQ値が仮に11,000円となった場合は買い手は、12,000円で売る権利を行使することができるので、差額の（12,000円－11,000円）×1,000倍＝1,000,000円を売り手から受取ることができます。
反対に売り手は、買い手の権利行使に応じなければならないので、（12,000円－11,000円）×1,000倍＝1,000,000円を買い手に支払うことになります。最終的に、買い手は最初に支払った50万円との差し引きで＋50万円の利益。売り手は最初に50万円受取っているので、差し引き－50 万円の損失になります。
この例で、仮にSQ値が12,000円以上となった場合には、買い手は権利を行使しても利益を得ることができないため、権利放棄することになります。その場合、買い手は最初に支払った分の－50万円が損失となり、反対に売り手は最初に受取った＋50万円が利益となります。
3.プット（売る権利）の買い
日経平均株価指数が下がると予想した場合の戦略です。日経平均株価指数が下落すればするほど利益が大きくなります。逆に日経平均株価指数が上昇しても、当初のプレミアム分（当初支払ったオプションの代金＝50万円）で損失は限定されます。
POINT
- 日経平均株価指数が先行き下落する可能性が高いと思われるときの戦略。
- 日経平均株価指数が下落すれば下落するほど、利益は増大する。
- 日経平均株価指数が上昇した場合の損失は「当初支払ったオプション代金」に限定される。
- 上記の例
- プット 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格500円で買い
4.プット（売る権利）の売り
日経平均株価指数が上昇すると予想した場合の戦略です。「売る権利」を売っているため、見込みが外れて日経平均株価指数が下落すると大きな損失を出すこともあります。特に、予想が外れて相場が急落した場合は、大損害を被ることになります。1987年米国のブラック・マンデーでは、このポジションを保有していた投資家が大きな損害を被ったことは有名な話です。
POINT
- 日経平均株価指数が先行き下落する可能性が低いと思われるときの戦略。
- 日経平均株価指数が上昇した場合の利益は「当初受取ったオプション代金」に限定される。
- 日経平均株価指数が下落すれば下落するほど、損失は増大する。
- 上記の例
- プット 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格500円で売り
- ※手数料および手数料にかかる消費税は加味しておりません。
応用的な戦略
5. ストラドルの買い（ロング・ストラドル）
ストラドルの買い（ロング・ストラドル）は、同じ行使価格（12,500円）のコールとプットを組み合わせて同じ量だけ買うポジションで、日経平均株価指数はどちらに動くかわかりませんが、とにかく大きく動きそうだと予想するときにとる戦略です。例えば重要な経済指標の発表や選挙前とか、その結果次第で相場の方向が大きく変わる可能性が高い場合に使われることもあります。見込みが当たると大きな利益を出すことができます。逆に見込みが外れて日経平均株価指数が動かなかった場合でも、2つのプレミアム分（当初支払ったオプションの代金の合計＝最大で87万円）の損失に限定されます。
POINT
- 日経平均株価指数が権利行使価格の近辺にあって、先行き上下どちらかの方向へ大きく変動する可能性が高いと思われるときの戦略。
- 日経平均株価指数が損益分岐点を超えて上昇または下落した場合に利益となり、日経平均株価指数が大きく変動すればするほど、利益は増大する。
- 日経平均株価指数が権利行使価格にとどまった時に損失は最大となるが、最大損失は「当初支払ったオプション代金の合計」に限定される。
- 上記の例
- コール 2008年4月限 権利行使価格 12,500円 価格405円で買い
プット 2008年4月限 権利行使価格 12,500円 価格465円で買い
6.ストラドルの売り（ショート・ストラドル）
ストラドルの売り（ショート・ストラドル）は、同じ行使価格（12,500円）のコールとプットを組み合わせて同じ数量だけ売るポジションで、日経平均株価指数は動きそうにないと読む場合にとる戦略です。
見込みが当たって日経平均株価指数が小動きに終始すれば、当初得た2つのプレミアム分（当初受取ったオプションの代金＝最大で87万円）の利益がでます。一方、見込みが外れて、どちらかの方向に日経平均株価指数が大きく動くと、その分損失が膨らむことになります。
POINT
- 日経平均株価指数が権利行使価格の近辺にあって、先行きほぼ横ばいに推移する可能性が高いと思われるときの戦略。
- 日経平均株価指数が2つの損益分岐点の間に納まった場合に利益となり、日経平均株価指数が権利行使価格にとどまった時に利益は最大となる。
- 日経平均株価指数が損益分岐点を超えて大きく変動すればするほど、損失は増大する。
- 上記の例
- コール 2008年4月限 権利行使価格 12,500円 価格405円で売り
プット 2008年4月限 権利行使価格 12,500円 価格465円で売り
7.ストラングルの買い（ロング・ストラングル）
日経平均株価指数が大きく変動すると予想した場合の戦略です。異なった行使価格のコールとプットを買う戦略で、日経平均株価指数が2つの行使価格（12,000円～13,000円）から外れて大きく動くと利益が出ます。逆に日経平均株価指数が動かず2つの行使価格の間に入っても、損失は2つのポジションにより算出されたオプションの代金＝47万円に限定されます。
ストラングルはストラドルと似ていますが、行使価格が異なったオプションの組み合わせのため、ストラングルの方がコストは安いのですが、日経平均株価指数は大きく動く必要があります。
POINT
- 日経平均株価指数が権利行使価格の近辺にあって、先行き上下どちらかの方向へ大きく変動する可能性が高いと思われるときの戦略。
- 日経平均株価指数が損益分岐点を超えて上昇または下落した場合に利益となり、日経平均株価指数が大きく変動すればするほど、利益は増大する。
- 日経平均株価指数が2つの損益分岐点の間に納まった場合は、損失が生じるが、最大損失は「当初支払ったオプション代金の合計」に限定される。
- 上記の例
- コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格720円で買い
プット
2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格750円で買い
8.ストラングルの売り（ショート・ストラングル）
日経平均株価指数が小動きになると予想した場合の戦略です。
行使価格の異なったコールとプットを売る戦略で、日経平均株価指数が2つの行使価格間（12,000円～13,000円）に入ると利益が出ます。逆に日経平均株価指数が大きく変動すると損失は限りなくなります。
ストラングルの売りは、ストラドルの売りに比べて手に入るプレミアム（2つのポジションにより算出されたオプションの代金＝47万円）は少ないですが、行使価格が異なるため、日経平均株価指数が大きく動かない限り損失を出すことも少なくなります。
POINT
- 日経平均株価指数が権利行使価格の近辺にあって、先行きほぼ横ばいに推移する可能性が高いと思われるときの戦略。
- 日経平均株価指数が2つの損益分岐点の間に納まった場合に利益となり、日経平均株価指数が2つの権利行使価格の間にとどまった時に利益は最大となる。最大利益は「当初受取ったオプション代金の合計」に限定される。
- 日経平均株価指数が損益分岐点を超えて大きく変動すればするほど、損失は増大する。
- 上記の例
- コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格720円で売り
プット 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格750円で売り
9.合成先物の買い
日経平均株価指数の先行きについて強気の場合の投資戦略です。
同じ行使価格、同じ限月のコールの買いとプットの売りを合わせて合成先物を作ると、あたかも先物の買いポジションを持ったかのようになります。先物の買いと同じで、先行き強気の場合に用いられます。
同じ限月物で組み合わせればよいため、先物取引にはない限月物の先物をオプションを用いて作ることが可能となります。例えば日本における株価指数先物は 3、6、9、12限月の3ヵ月物が中心ですが、オプションを用いると1ヵ月物の先物を作ることが可能になります。（下図の例は2008年4月限の合成先物）
POINT
- 日経平均株価指数の先行きについて強気の場合の投資戦略。
- 先物取引の買付と同じようなポジションが合成される。
- 日経平均株価指数が上昇すれば上昇するほど、利益は増大する。
- 日経平均株価指数が下落すれば下落するほど、損失は増大する。
- 上記の例
- コール 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格190円で買い
プット 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格720円で売り
⇒日経平均株価指数を12,470円で買付を行ったのと同様のポジションの合成になります。
10.合成先物の売り
日経平均株価指数の先行きについて弱気の場合の投資戦略です。
同じ行使価格、同じ限月のコールの売りとプットの買いを組み合わせると、先物の売りと同じポジションを作り出すことができます。先物の売りと同じ先行き弱気の場合に用いられます。
同じ限月物で組み合わせればよいため、先物取引にはない限月物の先物をオプションを用いて作ることが可能となります。例えば日本における株価指数先物は 3、6、9、12限月の3ヵ月物が中心ですが、オプションを用いると1ヵ月物の先物を作ることが可能になります。（下図の例は2008年4月限の合成先物）
POINT
- 日経平均株価指数の先行きについて弱気の場合の投資戦略。
- 先物取引の売付と同じようなポジションが合成される。
- 日経平均株価指数が下落すれば下落するほど、利益は増大する。
- 日経平均株価指数が上昇すれば上昇するほど、損失は増大する。
- 上記の例
- コール 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格190円で売り
プット 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格720円で買い
⇒日経平均株価指数を12,470円で売付を行ったのと同様のポジションの合成になります。
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先物・オプション取引のリスクと費用について
先物・オプション取引にかかるリスク
先物・オプションの価格は、対象とする株価指数や商品市場の相場の変動等により上下しますので、これにより損失が生じるおそれがあります。また、先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引をおこなうことができ、大きな損失が発生する可能性があります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座で指数先物取引以外の先物取引又はオプション取引（商品先物取引、オプション取引）を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、指数先物取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象の先物取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。オプション取引はオプションを行使できる期間には制限があります。また、オプションの市場価格は、現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。価格の変動率は現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。
オプション取引における買方特有のリスク
オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。
オプション取引における売方特有のリスク
売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、売方は、オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れまたは預託しなければなりません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座でオプション取引以外の先物取引（指数先物取引、商品先物取引）を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、オプション取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象のオプション取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。売方は、権利行使の割当てを受けた際には必ずこれに応じる義務があり、権利行使価格と最終清算指数(SQ値)の差額を支払う必要があります。
先物取引にかかる費用
1枚あたり以下の取引手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225先物取引 275円（税込）／枚
日経225ミニ先物取引 38.5円（税込）／枚（1円未満切捨）
日経225マイクロ先物取引 11円（税込）／枚
東証グロース市場250指数先物取引 41.8円（税込）／枚（1円未満切捨）
金先物・白金先物・銀先物・パラジウム先物・ゴム先物・とうもろこし先物・大豆先物・小豆先物取引 275円（税込）／枚
金ミニ先物・白金ミニ先物・金スポット・白金スポット取引 77円（税込）／枚
オプション取引にかかる費用
日経225オプション取引は1取引あたり、日経225ミニオプションは1枚あたり以下の手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225オプション取引 売買代金の0.198％（税込）最低手数料198円（税込）（1円未満切捨）
日経225ミニオプション取引 19.8円（税込）／枚（１円未満切捨）
委託証拠金等について
先物・オプション取引をおこなうには、委託証拠金の差し入れが必要です。必要委託証拠金はVaR方式(特定のポジションを一定期間保有すると仮定した場合において、将来の価格変動により一定の確率の範囲内で予想される損失をカバーする額を計算する方法)によって計算され、「(取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目)-ネット・オプション価値総額+先物両建て証拠金」となります。
※先物両建て証拠金＝銘柄ごとの両建て枚数×両建てにかかる限月の中で最も高い１枚あたりの取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目
※先物両建て証拠金は、価格の変動に損益が連動しない建玉（両建玉）を保有している場合であっても、上記算出式に基づく証拠金額が必要です。
※両建て取引は経済合理性に欠くおそれがあり、費用も二重にかかることをご理解のうえで、お取引ください。
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