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2025年9月1日
高配当株投資をお考えの方にご活用いただきたいETFが、「上場インデックスファンド日本高配当（東証配当フォーカス100）（愛称：上場高配当）」と、「上場インデックスファンド日経平均高配当株50（愛称：上場日経高配当50）」＜NISA成長投資枠対象＞です。
どちらも銘柄選定は不要！ご自身で銘柄をアップデートする必要がないので、手軽に始めて長期にわたって分配金を受け取るのはいかがでしょうか。どちらも1口単位ではじめられます。
上場高配当（1698）は、投資対象指数である『東証配当フォーカス100指数』を構成する約100銘柄に投資します。当指数は、日本株約90銘柄、Jリート約10銘柄で構成されています。指数のルールにあわせて、毎年1月と7月に投資対象の銘柄を入れ替えます。
投資対象である日本株の配当金ならびにJリートの分配金が出た翌月に、分配金を出します。Jリートが組み込まれていることにより、各決算月で受け取る分配金の金額のブレを抑制しています。上場高配当の決算日は年4回で、1月、4月、7月、10月の各8日です。
上場高配当は、日本初＊1の配当利回りに着目した指数に連動するETFとして2010年5月15日に上場し、15年以上運用を続けています。
分配金額の年間累積金額は、相対的に安定しながら増加傾向にあります。
また、分配金だけでなく基準価額の推移にも期待でき、中長期的な保有にも資するETFです。
ETFの分配金利回りは、2025年6月末時点で3.40％＊2です。
＊1アモーヴァ・アセットマネジメント調べ
＊2分配金利回りは、 税引き前であり、2024年7月1日～2025年6月30日に支払われた分配金の合計を2025年6月30日の基準価額で除したものを使用しています。
「上場高配当」の基準価額（右軸）と分配金実績（左軸）の推移
（期間：2010年5月14日（上場日）～2025年7月10日）
＊分配金額は税引き前の1口当たりの金額です。
＊分配金利回りおよび分配金額は過去のものであり、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものでも、将来得られる期待利回りを示すものでもありません。運用状況によっては、配当金額が変わる場合または配当金が支払われない場合がございます。
＊基準価額は信託報酬後の1口当たり基準価額を表示しています。基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
＊グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
組入銘柄TOP10
ETF組入銘柄の上位10銘柄の一覧（2025年6月末時点）です。高配当企業は成熟した安定企業が多い傾向にあります。
| 順位 | 組入上位銘柄 | 比率 |
|---|---|---|
| 1 | 日本たばこ産業 | 7.80％ |
| 2 | キヤノン | 6.46％ |
| 3 | 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ | 6.23％ |
| 4 | ブリヂストン | 5.22％ |
| 5 | アサヒグループホールディングス | 4.21％ |
| 6 | 三井住友フィナンシャルグループ | 3.81％ |
| 7 | 三菱商事 | 2.89％ |
| 8 | ＩＮＰＥＸ | 2.74％ |
| 9 | みずほフィナンシャルグループ | 2.66％ |
| 10 | キリンホールディングス | 2.59％ |
「上場日経高配当50（399A）」は、日経平均株価から予想配当利回りと流動性の高さから選んだ日本企業50社に投資ができる高配当ETFです。日本の企業の決算に合わせた、年2回決算のETFです。連動対象指数である「日経平均高配当株50指数」は、年1回（毎年6月）の定期見直しがあります。指数配当利回りは4.49％（2025年6月末時点）です。
ETFに連動する指数の組入銘柄の上位10銘柄の一覧（2025年6月末）です。
一銘柄当たりの組み入れ上限が5%に設定されているため、
高配当を特徴としながらも一銘柄当たりの影響を抑えた分散投資が手軽にできます。
| 順位 | 組入上位銘柄 | 比率 |
|---|---|---|
| 1 | 武田薬品工業 | 4.11％ |
| 2 | 川崎汽船 | 4.06％ |
| 3 | 本田技研工業 | 3.91％ |
| 4 | 日本郵船 | 3.79％ |
| 5 | 日本たばこ産業 | 3.62％ |
| 6 | アステラス製薬 | 3.43％ |
| 7 | 野村ホールディングス | 3.34％ |
| 8 | ＩＮＰＥＸ | 3.31％ |
| 9 | 三菱商事 | 3.18％ |
| 10 | みずほフィナンシャルグループ | 3.12％ |
各ETFの全組入銘柄情報は、アモーヴァ・アセットのETFサイトにてご確認いただけます。
上場高配当、上場日経高配当50は、楽天証券でスポット買いや、かぶツミ®※で積立投資ができます。NISA成長投資枠でもご投資いただけます。
指数の著作権などについて
東証配当フォーカス100 指数の指数値および東証配当フォーカス100 指数に係る標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証配当フォーカス100 指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証配当フォーカス100 指数に係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証配当フォーカス100 指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、東証配当フォーカス100 指数の指数値の算出もしくは公表の停止または東証配当フォーカス100 指数に係る標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。ＪＰＸは、東証配当フォーカス100 指数の指数値および東証配当フォーカス100 指数に係る標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の東証配当フォーカス100 指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。ＪＰＸは、東証配当フォーカス100 指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、ＪＰＸは、東証配当フォーカス100 指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。 当ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではありません。ＪＰＸは、当ファンドの購入者または公衆に対し、当ファンドの説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。ＪＰＸは、アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社または当ファンドの購入者のニーズを東証配当フォーカス100 指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。以上の項目に限らず、ＪＰＸは当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。
「日経平均高配当株50指数」（以下「日経高配当株50」という。）は、株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は日経高配当株50自体及び日経高配当株50を算出する手法、さらには、日経高配当株50の構成銘柄の基礎となる「日経平均株価」に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経高配当株50を対象とする「上場インデックスファンド日経平均高配当株50」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「上場インデックスファンド日経平均高配当株50」の取引に関して、日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価の計算方法、その他日経高配当株50の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
※「らくらく信用取引口座」の場合、委託保証金率を100％（レバレッジ1倍）としており、信用取引の新規建注文は自己資金の範囲内に制限しています。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。なお、信用取引と記載のある箇所については、「信用取引口座」「らくらく信用取引口座」両方を指します。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
（貸株サービスのみ）
（貸株サービス・信用貸株共通）