昨今、環境や社会問題、ガバナンスへの取り組みを評価して投資先を選ぶ「ESG投資」が広がっています。NEXT FUNDSシリーズでは、国内外合わせ4銘柄のESG投資ETFをラインナップしています。
2021年7月16日、NEXT FUNDSより新たに、「MSCIジャパンカントリーESGリーダーズ指数」を連動対象とする銘柄が上場しました。
これにより、NEXT FUNDSのESG投資シリーズは4銘柄となり、国内外の様々なESG投資が可能となっています。
エリア | 銘柄 コード |
名称 | 連動対象指数 | 信託報酬率 | 決算日 | ESG分類 |
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国内 | NEW 2643 |
NEXT FUNDS MSCIジャパンカントリー ESGリーダーズ指数 連動型上場投信 |
MSCIジャパンカントリー ESGリーダーズ指数 |
年0.132% (税抜年0.12%) |
毎年 4月20日、 10月20日 (年2回) |
○ネガティブ・スクリーニング ○ポジティブ・スクリーニング ○ESG統合 |
2518 | NEXT FUNDS MSCI日本株女性活躍指数 (セレクト)連動型上場投信 |
MSCI日本株女性活躍指数(セレクト) | 年0.165% (税抜年0.15%) |
毎年 4月20日、 10月20日 (年2回) |
○ポジティブ・スクリーニング ○ESG統合 ○インパクト投資 |
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1480 | NEXT FUNDS 野村企業価値分配指数 連動型上場投信 |
野村企業価値分配 指数 |
年0.253% (税抜年0.23%) |
毎年 4月20日、 10月20日 (年2回) |
○ポジティブ・スクリーニング ○ESG統合 ○インパクト投資 |
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米国 | 2635 | NEXT FUNDS S&P500ESG指数 連動型上場投信 |
S&P500ESG指数 (円換算) |
年0.143% (税抜年0.13%) |
毎年 3月10日、 9月10日 (年2回) |
○ネガティブ・スクリーニング ○ポジティブ・スクリーニング ○ESG統合 |
本ESG投資は、従来の財務状況だけでなく、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)要素も考慮した投資のことを指し、持続可能な開発目標(SDGs)と合わせて注目されています。E(環境)は地球温暖化対策、水資源保護等、S(社会)は労働環境改善、女性活躍推進等、G(ガバナンス)は法令順守や情報開示等が挙げられます。
(出所)各種資料を基に野村アセットマネジメント作成
ESG投資は、2006年に当時の国連事務総長のアナン氏が「責任投資原則」(PRI=Principles for Responsible Investment)を提唱したことがきっかけで、認識され始めました。
責任投資原則(PRI)は、機関投資家が、環境、社会、ガバナンスの観点を投資プロセスに取り入れることが求められるもので、2008年のリーマン・ショック後の資本市場において短期的な利益を目指す投資スタイルへの反省や批判が高まり、世界の機関投資家が署名するようになりました。
署名機関数は、2020年時点で3,038機関にまで増加しており、日本では、2020年末時点で、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)も含む87機関が署名しています。
ESG課題に取り組む企業は、社会的課題も解決していくことで社会貢献と同時に収益の確保も見込まれ、有望な投資先として期待されています。
【図表1】PRIの署名機関数(2006年~2020年、年次)
(出所)PRIウェブサイトより野村アセットマネジメント作成
ETFの専門調査機関ETFGIによると、ESG関連銘柄に投資する世界のETP(ETF以外の商品を含む上場取引型金融商品)は図表2のように推移し、2020年12月末には純資産残高は1,870億ドルとなり、1年間で3倍、5年間では15倍にも膨れ上がっています。
【図表2】世界のESG関連ETPの純資産総額と商品数推移(2010年末~2020年末、年次)
(出所)ETFGIより野村アセットマネジメント作成
世界持続的投資連合(GSIA)が2年に1回発表している報告書によると、2018年の世界のESG投資額は30兆6,830億ドルにものぼっています。欧米中心に拡大するESG投資ですが、2016年から2018年の日本の成長率は300%以上と、世界で最も伸びており、今後の拡大が期待されます。
投資手法別では、ESGの観点から投資対象を排除する「ネガティブスクリーニング」や、財務情報に加えESG情報を評価して投資銘柄を選ぶ「ESGインテグレーション」、投資家と企業がESG課題について対話し共に改善を目指す「企業エンゲージメント」等が主に用いられています。
【図表3】ESG投資残高の推移(2014年~2018年)
(出所)Global Sustainable Investment Associationのデータより野村アセットマネジメント作成
【図表4】ESG投資手法別の成長(2016年~2018年)
(出所)Global Sustainable Investment Associationのデータより野村アセットマネジメント作成
なお、GSIAが定義するESG投資手法は、世界的な分類基準として利用されています。ESG投資を検討するにあたり、どのような手法が用いられているかを確認する際の参考にするとよいでしょう。
ネガティブ/ 排他的スクリーニング |
特定のESG基準に基づいて、特定のセクター、企業、慣行をファンドやポートフォリオから除外すること。 |
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ESGインテグレーション (ESG要因の統合) |
投資を行うマネージャーが、環境、社会、ガバナンスの要素を、財務分析に体系的かつ明示的に組み込むこと。 |
企業エンゲージメント、 株主行動 |
企業活動に影響を与えるために株主の力を利用すること。直接的なエンゲージメント(経営陣や取締役会とのコミュニケーション)、株主提案の提出や共同提出、包括的なESGガイドラインに沿った委任状投票などがある。 |
ポジティブ/ベストインクラス ・スクリーニング |
業界の同業他社と比較してポジティブなESGパフォーマンスを示すセクター、企業、プロジェクトを選択して投資すること。 |
規範に基づくスクリーニング | OECD、ILO、UN、UNICEFなどの国際的な基準に基づくビジネスプラクティスの最低基準に対する投資のスクリーニング。 |
サステナビリティ・テーマ投資 | 持続可能性に特に関連するテーマや資産への投資(クリーンエネルギー、グリーンテクノロジー、持続可能な農業など)。 |
インパクト/コミュニティ投資 | 社会的または環境的な問題の解決を目的とした投資。十分なサービスを受けられていない個人やコミュニティに資金を提供するコミュニティ投資、社会的または環境的に明確な目的を持つ企業に提供される融資を含む。 |
(出所)Global Sustainable Investment Associationのデータより野村アセットマネジメント作成
NEXT FUNDSのESG投資シリーズは0円ETF対象銘柄なので、売買手数料0円でお取引可能です。また、貸株サービスを利用すると、貸株金利を受け取ることができ、保有期間中のコストを削減することができます。
NEXTFUNDSの手数料0円ETFを詳しく知りたい方は、こちらをご覧ください。
貸株金利 | 0円ETF対象 | |
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NF・日本株ESGリーダーズETF (2643) |
0.10% | ○ |
NF日本株女性活躍 ETF (2518) |
0.10% | ○ |
NF企業価値 ETF (1480) |
0.10% | ○ |
NF S&P500ESG ETF (2635) |
0.10% | ○ |
ご注意
ETFの投資リスク
ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。
また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
ETFに関わる費用
市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)
〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)
〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
(貸株サービスのみ)
(貸株サービス・信用貸株共通)