成長市場である米国株式にETFを使ってお得に投資!"新"米国株ETFを徹底解説!

成長市場である米国株式にETFを使ってお得に投資!”新”米国株ETFを徹底解説!

米国株に興味ある方、必見!MAXISシリーズETFから、低コストな3ファンドが新規上場!

2021年2月25日(木)に、三菱UFJ国際投信より「MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(為替ヘッジあり)(2630)」「MAXISナスダック100上場投信(2631)」「MAXISナスダック100上場投信(為替ヘッジあり)(2632)」の3ファンドが東京証券取引所に新規上場!

MAXISシリーズにおいて、既に上場している「MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(2558)」と合わせ、米国の代表的な2指数(S&P500、NASDAQ100)の為替ヘッジあり/なし版ETFが揃いました。
S&P500関連の2ファンド(2558/2630)、NASDAQ100関連の2ファンド(2631/2632)は、投資家の皆様に低コストで投資いただけるようになっております。成長が著しい米国株への投資をご希望の方は、必見です!

また手数料0円ETFプログラム対象銘柄で、売買手数料(現物取引・信用取引)は無料です。ぜひ、中長期での資産形成の投資先としてご活用ください。

要約すると
  • 米国株式は、長期的に堅調なパフォーマンス
  • 米国株式に投資できるMAXISシリーズETFが新たに3ファンド登場!
    (※新規上場銘柄はこちら
  • すべてのMAXISシリーズETF銘柄、楽天証券なら売買手数料0円!

米国株式への投資を考える

過去5年間の米国株式のパフォーマンス(円換算)はTOPIX(国内株式)を上回る!

S&P500指数・ナスダック100指数(円換算ベース)とTOPIX等のパフォーマンス

(期間2016年1月末~2021年1月末)

(出所)Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

  • 2016年1月末を100として指数化。上記は指数(配当込)を使用しており、ETFの運用実績を示すものではありません。
  • TOPIX以外の株価指数は米ドルベースの指数を使用しており、三菱UFJ国際投信が円換算しています。S&P500指数・円ヘッジ、ナスダック100指数・円ヘッジは三菱UFJ国際投信が円ヘッジした数値を使用しています。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

S&P500指数とナスダック100指数とは?

米国株式市場の代表的な指数としては、株式市場全体を表すS&P500指数、NASDAQ市場に上場している銘柄で構成されるナスダック総合指数があります。
S&P500は全業種の大型株で構成され、米国株式市場の時価総額の約8割をカバーしています。
ナスダック100指数は、ナスダック市場に上場している金融を除く銘柄のうち流動性が高く時価総額が大きい100銘柄程度で構成される指数で、相対的にハイテク銘柄の比重が高くなっています。

S&P500指数とナスダック100指数

(2021年1月末現在)

(出所)Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成、S&PおよびNASDAQが公表しているデータ・業種分類と一致しない場合があります。

  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

MAXISシリーズで米国株式に低コストで投資!

MAXISシリーズの米国株式ラインナップ

2021年2月25日に新規上場(★マークのファンド)がラインナップに加わり、全4銘柄!
どのファンドも信託報酬率が低く、低コストな運用が可能です。

  • *信託報酬の総額は、以下により計算される①と②の合計額です。

①日々の純資産総額に対して、年率0.0858%(税抜 年率0.078%)以内をかけた額

②有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55%(税抜50%)以内の額

  • *信託報酬の総額は、以下により計算される①と②の合計額です。

①日々の純資産総額に対して、年率0.22%(税抜 年率0.20%)以内をかけた額

②有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55%(税抜50%)以内の額

為替変動リスクを軽減!「為替ヘッジ付ファンド」を活用

S&P500やナスダック100などの外貨建資産へ投資すると、どうしても為替変動の影響を受けてしまいます。そこで、なるべく為替変動リスクは取りたくないという方は「為替ヘッジ付ファンド」がオススメです。「為替ヘッジ」には、為替変動の影響を受けにくくする効果があります。

point 為替変動リスクを低減

外貨建資産への投資には、為替の変動がつきもの。外貨建資産へ投資する場合、投資成果は下記が影響します。
①資産そのものの損益(外貨建)
②為替による損益(外貨建⇒円建)
そのため、この為替変動リスクをできるだけ抑えたい方は「為替ヘッジ」をつけることで低減できます。

為替ヘッジの有無による投資成果のイメージ

<為替ヘッジしない場合>
資産そのものの値動きに加え、為替の変動も考慮しなくてはいけません。為替が円高/円安に動いた場合、得られる損益(リターン)が変わるため、全体の期待リターン(投資成果)の変動幅が大きくなります。

<為替ヘッジする場合>
為替の変動の影響が低減され、為替ヘッジなしの場合と比べ、安定したリターンが期待できます。

  • 上記はイメージです
  • リターンはプラスにもマイナスにもなる可能性があります。

point 為替ヘッジコストについて

為替ヘッジありのファンドの場合、為替ヘッジするためにコストがかかります。これを為替ヘッジコストといいます。為替ヘッジをする場合は将来の為替を予約しますが、その際に、対象通貨の金利差分の為替ヘッジコストが発生します。「円の短期金利」が「ヘッジ対象通貨の短期金利」より低い場合は、対象通貨と円の短期金利差が為替ヘッジコストになります。

  • 為替ヘッジコストは、通貨に対する需給によっても影響を受けます。為替市場の状況によっては金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。

為替ヘッジコストの違いによる投資成果の変化

為替ヘッジコストは低ければ低いほど、享受できる投資成果は大きくなります。

  • 上記はイメージです
  • 例えば、為替ヘッジを行う為替予約取引市場で外貨売り円買い需要が高まった場合、金利差相当分を大きく上回るヘッジコストが必要となることもあります。

関連ページ

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

ご質問は
ありませんか?