MAXISシリーズの東証新規上場ETF!
"新"中国株ETFを徹底解説!

“新”中国株ETFのご紹介

2019/6/25(火)に、三菱UFJ国際投信より、上海証券取引所に上場する中国A株(人民元建て)を投資対象とする「MAXIS HuaAn中国株式(上海180A株)上場投信(銘柄コード:2530)」が東京証券取引所に新たに上場。当ETFを活用することで、中国の上海証券取引所に上場するA株のうち、時価総額および流動性の高い企業、すなわち、中国の主たる企業180社に投資することが可能となります。
また手数料0円ETFプログラム対象銘柄で、売買手数料(現物取引・信用取引)は無料です。 ぜひ、中長期での資産形成の投資先としてご活用ください。

要約すると
  • 年初来、中国株は約32%上昇。中国株式市場の3つの注目点をご紹介。
  • 銘柄コード2530 「MAXIS HuaAn中国株式(上海180A株)上場投信」が、
    2019年6月25日に新規上場。
  • MAXISシリーズ全てのETF銘柄、楽天証券なら売買手数料0円!

[動画で解説]"新"中国株ETFのご紹介

年初来、中国株は約32%上昇

昨年2018年は、米中貿易摩擦などを背景とした中国経済の減速懸念などから中国株式市場は約マイナス27%と大幅下落しました。
しかし、2019年に入ると、貿易摩擦解消に向けた交渉進展に対する期待感などから急反発し、年初から4月末までで約32%プラスとなっています。

中国株式市場の長期推移 (2002年6月末~2019年4月末)

中国株式市場の長期推移(2002年6月末~2019年4月末)

足元の中国株式市場の推移  (2017年12月末~2019年4月末)

足元の中国株式市場の推移(2017年12月末~2019年4月末)

出所:

Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

  • 上海180A株、S&P500は三菱UFJ国際投信が円換算した値を使用。

中国株式市場の3つの注目点をご紹介

2019年年初来のパフォーマンスは堅調な中国株ですが、三菱UFJ国際投信が考える中国株式市場の3つの注目点についてご説明します。

①相対的に低い中国株のPER

2012年以降の中国株のPER(株価収益率)は、日本株と比較すると低い水準となっています。

中国株と日本株のPER(株価収益率)比較 (2012年1月末~2019年4月末)

中国株と日本株のPER(株価収益率)*比較(2012年1月末~2019年4月末)

出所:

Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

  • PER(株価収益率)=株価÷EPS(1株当たり利益)

②期待される資金流入

2019年2月、MSCIが新興国および全世界の主要株式指数における、中国A株の組入比率の段階的な引き上げスケジュールを発表しました。

MSCIが算出・公表する指数は、世界の多くの機関投資家がベンチマークとして使用しています。 ここでは一例として新興国株式指数をあげていますが、中国A株の比率が、1.5%⇒2.1%⇒3.3%と段階的に引き上がることで、世界の投資家による中国A株市場への資金流入が期待されます。

MSCI新興国株式指数の国・地域別等構成比率の推移 (2019年1月22日時点の予定)

MSCI新興国株式指数の国・地域別等構成比率の推移(2019年1月22日時点の予定)

出所:

MSCIの資料「FURTHER WEIGHT INCREASE OF CHINA A SHARES IN MSCI INDEXES(2019/2)」を基に三菱UFJ国際投信作成

③相対的に高い経済成長率

新興国は世界全体の経済成長を牽引していますが、中国はBRICSの中でも、インドに次いで高いGDP成長率となっています。

地域別・国別の実質GDP成長率(前年比)(2012年~2024年、2019年以降はIMFによる予測値)

地域別・国別の実質GDP成長率(前年比)(2012年~2024年、2019年以降はIMFによる予測値)

出所:

IMF(国際通貨基金) 「IMF World Economic Outlook」(2019年4月)のデータを基に三菱UFJ国際投信作成

「MAXIS HuaAn中国株式(上海180A株)上場投信
(銘柄コード:2530)」が、2019年6月25日に新規上場

2019年6月25日に東京証券取引所に上場するMAXIS HuaAn中国株式(上海180A株)上場投信(銘柄コード:2530)は、「SSE 180 インデックス(円換算ベース)」の値動きに連動する投資成果をめざします。

連動する指数の特徴・パフォーマンス

SSE 180 インデックスとは、上海証券取引所に上場するA株(人民元建て株式)のうち、時価総額および流動性の高い180銘柄で構成される時価総額加重平均型株価指数です。すなわち、中国の主たる企業180社で構成されています。

SSE 180 インデックス(円換算ベース)の推移と暦年別騰落率 (2008年12月30日~2019年4月26日)

SSE 180 インデックス(円換算ベース)の推移と暦年別騰落率(2008年12月30日~2019年4月26日)

2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019
騰落率 78.1
%
-22.8
%
-23.0
%
22.4
%
16.3
%
75.6
%
-1.5
%
-19.4
%
23.9
%
-26.9
%
32.4
%
  • 暦年別騰落率の2019年は4月26日までのデータ

出所:

Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

連動指標の主要構成銘柄

SSE 180 インデックスの2019年4月30日現在の上位10銘柄および業種別構成比率は下記のようになっています。

中国の主たる企業180社で構成されている指数ですが、約半数が金融で、上位銘柄には銀行が多く、保険会社や証券会社もあります。

SSE 180 インデックスの上位10銘柄と業種別構成比率 (2019年4月30日現在)

銘柄 業種 比率
中国平安保険 金融 10.98%
貴州芽台酒 生活必需品 5.76%
招商銀行 金融 4.18%
興業銀行 金融 2.92%
内蒙古伊利実業集団 生活必需品 2.22%
中信證券 金融 2.14%
江蘇恒瑞医薬 ヘルスケア 2.05%
交通銀行 金融 2.03%
中国民生銀行 金融 1.87%
中国農業銀行 金融 1.7%

出所:

中証指数有限公司

SSE 180 インデックスの上位10銘柄と業種別構成比率(2019年4月30日現在)

出所:

中証指数有限公司、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

MAXIS HuaAn中国株式(上海180A株)上場投信(銘柄コード:2530)概要

銘柄コード 2530
銘柄名 MAXIS HuaAn中国株式(上海180A株)上場投信
連動を目指す指数 SSE 180 インデックス
売買単位 1口
上場市場 東京証券取引所
信託報酬 年率0.798% (税抜:年率0.78%)程度
決算日 6月8日および12月8日(年2回)
注文
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
マーケット情報
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース

MAXISシリーズ全てのETF銘柄、楽天証券なら売買手数料0円!

MAXISシリーズは、日経平均株価(日経225)や東証株価指数(TOPIX)などの代表的な株価指数連動型のETFはもちろん、Jリートを投資対象とするETFを3本用意しているなどの特徴がございます。そして今般、上記でご説明した中国株を投資対象とした新ファンドが加わりました。楽天証券なら、MAXISシリーズ全てのETF銘柄の売買代金はすべて0円です。

対象銘柄一覧はこちら

対象銘柄(一部抜粋)

コード 名称 売買単位 マーケット情報
1346
MAXIS 日経225上場投信
日経225への連動を目指します。東証一部全銘柄のうち、日本を代表する225銘柄で構成されています。
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
1348
MAXIS トピックス上場投信
TOPIXへの連動を目指します。TOPIXに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資。
10口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
1492
MAXIS JPX 日経中小型株指数上場投信
東京証券取引所の第一部、第二部、マザーズ、JASDAQを主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則200銘柄を選定し算出された株価指数「JPX日経中小型株指数」との連動を目指します。
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
1550
MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信
MSCI-KOKUSAI インデックスへの連動を目指します。同指数は、外国株投資の代表的なベンチマークとして、日本の年金基金、機関投資家を中心に広く利用されています。
10口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済

注意事項

  • 当該ETFの約定代金は、いちにち定額コースの約定代金として計算されません。
  • カスタマーサービスのオペレーター取り次ぎによるお取引の手数料は、適用外となります。
  • 弊社の金融商品仲介業者(IFA)とご契約のお客様は、手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお尋ねください。
  • 注文の時点では手数料を含んだ代金を仮拘束します。約定日の夕方メンテナンス後に拘束を解除し、余力にお戻しします。
  • 特定口座(源泉徴収あり)で売却した場合、売却日は手数料含んだ平均取得価額で、損益、仮譲渡益税を計算し仮拘束します。
    翌朝(概ね6時頃)、手数料を除いて損益、譲渡益税を計算しますが、売却日に売却資金での買付、マネーブリッジの自動入出金(スイープ)を利用している場合、不足金が発生することがあります。
    不足金が発生した場合、受渡日までに入金が必要になります。
  • 対象銘柄は、変更する場合がございます。売買手数料無料化も、廃止となる場合がございます。
  • ETF/ETNの投資にあたっては、投資されるETF/ETNによっては基準価額との乖離リスク、早期償還リスク、発行体の信用リスクなど商品特有のリスクがございます。また、複雑な商品設計のETF/ETNについてもご留意ください。
    商品内容をご理解いただいた上でお取引してください。
    詳しくは、ETF/ETNのリスクをご確認ください。

文字サイズ

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。