JavaScriptが無効の為、一部のコンテンツをご利用いただけません。JavaScriptの設定を有効にしてからご利用いただきますようお願いいたします。（設定方法）

現在地: ホーム > 債券 > 外国債券 > バークレイズ・バンク・ピーエルシー円建社債（既発債）

バークレイズ・バンク・ピーエルシー円建社債（既発債）

バークレイズ・バンク・ピーエルシー既発債券

好評につき完売しました。

日本円で払込み、日本円で利払い、日本円で償還金をお支払いする円建社債です
（※ユーロ建ではありません）

既発債とは？

弊社がこれまで扱ってきた新発債と異なり、既に発行済みの債券です。既発債の取引の場合は新発債と異なり、お買付時にお客様は経過利子相当額の払込が必要になります。

既発債とは

バークレイズ・バンク・ピーエルシー円建社債の特徴

円建	円で払込み、円で利金・償還金が支払われるので、為替相場（円高・円安）の影響は受けません。※ユーロ建てではありません。
運用	バークレイズ・バンク・ピーエルシー円建社債は2017年2月8日償還です。入学資金、結婚資金、老後の資金など将来、必ず必要になる資金の運用におすすめです。

ユーロ円債ってなに？

はじめて「ユーロ円債」という言葉を聞いた方でも理解できるよう、商品の特徴からリスクとリターンについて、さらには取引の方法についてを簡単に解説！

バークレイズ・バンク・ピーエルシー円建社債（既発債）の販売条件

発行体	バークレイズ・バンク・ピーエルシー（Barclays Bank PLC)
格付け※	A+(S&P）、A2(Moody's)
起債通貨	円
額面	100,000円
利率（税引前）※	年 1.15％
利払日	毎年 2月8日、8月8日（年2回）
償還日	2017年2月8日（水）
残存期間
受渡日	約定日の3営業日後
販売単位	100,000円以上、100,000円単位での販売

※ 本債券は既発債券であり、ご購入に際しては経過利子相当額の払込みが必要になります。
※ S＆P及びムーディーズは、金融商品取引法に基づく信用格付業者としての登録は行っておりません。
「無登録格付に関する説明書」をご覧ください。
※ 格付けは予告なく変更される場合があります。
※ 個人のお客さまの場合、利金には一律20％の源泉分離課税がかかります。但し、2013年1月1日から2037年12月31日までは復興特別所得税の対象となるため、20.315％（国税15.315％、地方税5％）の税率となります。

バークレイズ・バンク・ピーエルシー（Barclays Bank PLC)とは

バークレイズ・バンク・ピーエルシー（以下、バークレイズ・バンク）は、英国ロンドンを本拠地とする300年以上の歴史を誇る銀行です。

バークレイズ・バンクは総合金融機関として、リテール・商業銀行、投資銀行、プライベートバンク、クレジットカード、その他の金融サービスを世界中で提供しており、グループ全体として、全世界50ヵ国以上の拠点に約150,000人の従業員を有しています。（2010年12月時点）

日本におけるバークレイズ・グループ　はこちら

バークレイズ・バンク・ピーエルシーの格付け
スタンダード＆プアーズ（S＆P)	A+
ムーディーズ（Moody's）	A2

※ S＆P及びムーディーズは、金融商品取引法に基づく信用格付業者としての登録は行っておりません。
「無登録格付に関する説明書」をご覧ください。
※ 格付けは予告なく変更される場合があります

本債券のリスクについて

価格変動リスク	外国債券は流通市場における需給関係や金利動向・経済情勢などの影響をうけ、価格が変動いたします。したがって、途中売却時はそのときの市場価格によって損失が発生する場合があります。
信用リスク（デフォルトリスク）	債券を発行する発行体が破綻や破産するなど、債務返済不能状態に陥った場合、元本や利子の支払いが滞ったり、不能となったりすることがあります。
カントリーリスク	外国債券では、発行体が所属する国や地域、または取引が行われる通貨を発行している国や地域の政治・経済・社会情勢に大きな影響を受けます。

バークレイズ・バンク・ピーエルシー債の販売にあたっては、銘柄概要を開示しております。投資にあたっては必ず閲覧し、内容についてご理解・ご承諾のうえ、お客様のご自身の判断で投資していただくようお願いいたします。

外国債券のリスクと費用について

外国債券の取引にかかるリスク

債券は、債券の価格が市場の金利水準の変化に対応して変動するため、償還前に換金すると損失が生じるおそれがあります。また、債券を発行する組織（発行体）が債務返済不能状態に陥った場合、元本や利子の支払いが滞ったり、不能となったりすることがあります。外国債券（外貨建て債券）は為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じたり、債券を発行する組織（発行体）が所属する国や地域、取引がおこなわれる通貨を発行している国や地域の政治・経済・社会情勢に大きな影響を受けたりするおそれがあります。