上場高配当（1698）は、投資対象指数である『東証配当フォーカス100指数』を構成する約100銘柄に投資します。当指数は、日本株約90銘柄、Jリート約10銘柄で構成されています。指数のルールにあわせて、毎年1月と7月に投資対象の銘柄を入れ替えます。

投資対象である日本株の配当金ならびにJリートの分配金が出た翌月に、分配金を出します。Jリートが組み込まれていることにより、各決算月で受け取る分配金の金額のブレを抑制しています。上場高配当の決算日は年4回で、1月、4月、7月、10月の各8日です。

• ETFの分配金を受け取りたい場合は、日本株のルールと同様に、原則としてETFの決算日の2営業日前までに保有すれば、決算日の40日後以内にETFの分配金を受け取ることができます。

上場高配当は、日本初^＊1の配当利回りに着目した指数に連動するETFとして2010年5月14日に上場し、15年以上運用を続けています。
分配金額の年間累積金額は、相対的に安定しながら増加傾向にあります。
また、分配金だけでなく基準価額の推移にも期待でき、中長期的な保有にも資するETFです。ETFの分配金利回りは、2025年6月末時点で3.40％^＊2です。

＊1アモーヴァ・アセットマネジメント調べ
＊2分配金利回りは、 税引き前であり、2024年7月1日～2025年6月30日に支払われた分配金の合計を2025年6月30日の基準価額で除したものを使用しています。

「上場高配当」の基準価額（右軸）と分配金実績（左軸）の推移
（期間：2010年5月14日（上場日）～2025年7月10日）

＊分配金額は税引き前の1口当たりの金額です。
＊分配金利回りおよび分配金額は過去のものであり、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものでも、将来得られる期待利回りを示すものでもありません。運用状況によっては、配当金額が変わる場合または配当金が支払われない場合がございます。
＊基準価額は信託報酬後の1口当たり基準価額を表示しています。基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
＊グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

組入銘柄TOP10

ETF組入銘柄の上位10銘柄の一覧（2025年6月末時点）です。高配当企業は成熟した安定企業が多い傾向にあります。

• 個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。
  各ETFの全組入銘柄情報は、アモーヴァ・アセットのETFサイトにてご確認いただけます。

「上場日経高配当50（399A）」は、日経平均株価から予想配当利回りと流動性の高さから選んだ日本企業50社に投資ができる高配当ETFです。日本の企業の決算に合わせた、年2回決算のETFです。連動対象指数である「日経平均高配当株50指数」は、年1回（毎年6月）の定期見直しがあります。指数配当利回りは4.49％（2025年6月末時点）です。

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ETFに連動する指数の組入銘柄の上位10銘柄の一覧（2025年6月末）です。
一銘柄当たりの組み入れ上限が5%に設定されているため、
高配当を特徴としながらも一銘柄当たりの影響を抑えた分散投資が手軽にできます。

• 個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。

各ETFの全組入銘柄情報は、アモーヴァ・アセットのETFサイトにてご確認いただけます。

上場高配当、上場日経高配当50は、楽天証券でスポット買いや、かぶツミ^®※で積立投資ができます。NISA成長投資枠でもご投資いただけます。

• かぶツミ^®はスマートフォンサイト専用のサービスです。

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指数の著作権などについて

東証配当フォーカス100 指数の指数値および東証配当フォーカス100 指数に係る標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証配当フォーカス100 指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証配当フォーカス100 指数に係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証配当フォーカス100 指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、東証配当フォーカス100 指数の指数値の算出もしくは公表の停止または東証配当フォーカス100 指数に係る標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。ＪＰＸは、東証配当フォーカス100 指数の指数値および東証配当フォーカス100 指数に係る標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の東証配当フォーカス100 指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。ＪＰＸは、東証配当フォーカス100 指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、ＪＰＸは、東証配当フォーカス100 指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。　当ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではありません。ＪＰＸは、当ファンドの購入者または公衆に対し、当ファンドの説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。ＪＰＸは、アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社または当ファンドの購入者のニーズを東証配当フォーカス100 指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。以上の項目に限らず、ＪＰＸは当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

「日経平均高配当株50指数」（以下「日経高配当株50」という。）は、株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は日経高配当株50自体及び日経高配当株50を算出する手法、さらには、日経高配当株50の構成銘柄の基礎となる「日経平均株価」に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経高配当株50を対象とする「上場インデックスファンド日経平均高配当株50」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「上場インデックスファンド日経平均高配当株50」の取引に関して、日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価の計算方法、その他日経高配当株50の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。