野村のETFなら米国株式投資が国内最低水準コスト(信託報酬率)で!

野村のETFなら米国株式投資が国内最低水準コスト(信託報酬率)で!

野村アセットマネジメントが運用する国内ETFシリーズ「NEXT FUNDS」より、2銘柄の信託報酬率の引き下げが行われました。
NASDAQ-100 ETF(1545)
NYダウ30種 ETF(1546)
これにより、S&P500 ETFも含め、米国3大指数に連動するETFの信託報酬率がいずれも国内最低水準となります。(2021年10月28日時点)

要約すると

  • 国内最低水準コスト(信託報酬率)のNEXT FUNDSの米国株式シリーズ
  • 米国株式の3つの魅力
  • 米国株3大指数の比較

NEXT FUNDSの米国株式シリーズ

米国株に投資出来るETFとして、NEXT FUNDSの米国株式シリーズでは米国株式の3大指数であるS&P500、 NASDAQ-100、NYダウ30種に連動するETFを含む5銘柄の信託報酬率をいずれも国内最低水準コストでご用意しております。

表は横にスクロールします

名称(略称) 連動対象指数 信託報酬率 決算日
2633 NEXT FUNDS
S&P500指数(為替ヘッジなし)
連動型上場投信
S&P500指数
(円換算)
年0.077%
(税抜年0.07%)
毎年3月および9月の10日(年2回)
2634 NEXT FUNDS
S&P500指数(為替ヘッジあり)
連動型上場投信
S&P500指数
(TTM、円建て、円ヘッジ)
年0.077%
(税抜年0.07%)
毎年3月および9月の10日(年2回)
2635 NEXT FUNDS
S&P500ESG指数
連動型上場投信
S&P500ESG指数
(円換算)
年0.143%
(税抜年0.13%)
毎年3月および9月の10日(年2回)
1545 NEXT FUNDS
NASDAQ-100®
連動型上場投信
NASDAQ-100指数
(円換算)
年0.22%
(税抜年0.20%)
毎年8月10日
(年1回)
1546 NEXT FUNDS
ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価
連動型上場投信
ダウ・ジョーンズ工業株
30種平均株価(円換算)
年0.33%
(税抜年0.30%)
毎年8月10日
(年1回)

米国株式の3つの魅力

1. 米国株式の早い成長性

米国株式市場(S&P500株価指数)は、過去約30年間で平均すると年率8.4%程度のペースで上昇してきました(配当は含まない)。同期間の米国経済(名目GDP:国内総生産)は、平均すると年率4.3%程度で成長しており、株式市場は経済の概ね2倍のペースという早いスピードで上昇してきたことが分かります。こうした米国株式市場の長期的な上昇トレンドに米国企業の強さが感じられます。

米国のGDPと米国株式(S&P500)の推移

期間:名目GDP 1990年~2021年、年次、米ドルベース(一部、IMF予想を含む)
S&P500株価指数 1990年~2021年(各年末値、2021年は9月末)
(出所)IMFとBloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

2. 世界で稼ぐ米国企業

S&P500株価指数の時価ウェイト上位銘柄(バークシャー・ハサウェイを除く)の米国以外での売上高比率を見ると、20社平均は40%を超えています。特に製造業企業、ハイテク企業、生活必需品企業は米国以外での売上高が高い水準となっているのが分かります。このような世界各地で事業を展開している米国企業に投資することで、世界経済の成長を享受することが期待できます。

S&P500時価ウェイト上位銘柄の米国以外での売上高比率

決算期:2020年度決算
時点:2021年3月30日時点でのS&P500株価指数の時価ウェイト上位銘柄の米国以外での売上比率(明確な地域別売上高データが無いバークシャー・ハサウェイ社を除く上位20社)※印は、カナダなどを含む米州以外の売上高比率
(出所)Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

3. 米国の人口増加

日本の人口は少子高齢化により減少トレンドとなっていますが、米国の人口は今後も2100年まで伸び続けていくと推測されています。人口の増加は新たな消費と労働を生み出すため、経済を支える重要な要素になります。米国企業は国内における経済成長の余地がまだまだあるといえ、米国株式の更なる上昇が期待されています。

日米の人口推移予測

期間:1990年~2100年、2020年以降は中位予測値
(出所)国際連合 World Population Prospects 2019を基に野村アセットマネジメント作成

米国3大指数比較

各指数の特徴(2021年9月末時点)

特徴

米国の主要産業を代表する500銘柄により構成されている。
米国株式市場の時価総額の約80%をカバー。

業種構成

上位構成銘柄

アップル
マイクロソフト
アマゾン・ドット・コム
フェイスブック
アルファベット

関連ETF

S&P 500(為替ヘッジなし)ETF(2633)
S&P 500(為替ヘッジあり)ETF(2634)

特徴

米国の優良企業30銘柄のパフォーマンスを測定することを目指す、株価加重指数。
輸送及び公共事業以外のすべての業種を網羅。

業種構成

上位構成銘柄

ユナイテッドヘルス・グループ
ゴールドマン・サックス・グループ
ザ・ホーム・デポ
マイクロソフト
セールスフォース・ドット・コム

関連ETF

NYダウ30種ETF(1546)

特徴

米国のナスダック市場に上場する金融セクター以外の銘柄のうち、流動性が高く時価総額の大きい上位100銘柄で構成。

業種構成

上位構成銘柄

アップル
マイクロソフト
アマゾン・ドット・コム
テスラ
アルファベット

関連ETF

NASDAQ-100 ETF(1545)

(出所)S&P, Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成


次の2つの表では、過去10年のデータを使って3指数を比較しています。
NASDAQ-100指数はリスク・リターンともに高く、NYダウ指数はリターン/リスクが低く、S&P500指数は中リスク・中リターンとなっています。

各指数の推移(米ドルベース、2011年9月末~2021年9月末、月次)

出所)S&P Dow Jones Indices LLC, Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

各指数の年率換算リターンとリスク(米ドルベース、2011年9月~2021年9月))

各指数ともにトータルリターン指数を使用。月次リターンを用いて算出。リスクは月間変化率の標準偏差を年率換算。
出所)S&P Dow Jones Indices LLC, Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

成長著しい米国株式への投資にぜひNEXT FUNDSの米国株式シリーズをご検討いただければ幸いです。

売買手数料0円、貸株金利も受け取れる

NEXT FUNDS米国株式シリーズは0円ETF対象銘柄なので、売買手数料0円でお取引可能です。また、貸株サービスを利用すると、貸株金利を受け取ることができ、保有期間中のコストを削減することができます。
NEXTFUNDSの手数料0円ETFを詳しく知りたい方は、こちらをご覧ください。

楽天証券の貸株サービスと0円ETF対象

表は横にスクロールします

貸株金利 0円ETF対象
NASDAQ-100 ETF
(1545)
0.10%
NYダウ30種ETF
(1546)
0.10%
NF・米国株式S&P500ヘッジ無ETF
(2633)
0.10%
NF・米国株式S&P500ヘッジ有ETF
(2634)
0.10%
NF・米国株式S&PESG ETF
(2635)
0.10%

ご注意

売買手数料0円、貸株金利も受け取れる

QETFに組み入られている銘柄は、どこで確認できますか。

A

運用会社の商品ページ等に掲載されている月次レポート等で確認できます。

QETFの分配金について教えてください。

A

ETFは税法により、決算期間中に発生した利子や配当などの収益から信託報酬やその他費用を控除した全額を分配するよう定められています。ETFの分配金を受け取るためには、ETFの決算日(権利確定日)にETFの受益者になっている必要があります。そのためには、決算日の2営業日前の権利付最終日までに、ETFを保有していなくてはなりません。分配金の支払いは、ETFの決算日である分配金支払基準日から約40日後となっています。

Q同じ対象指数のETFが複数ありますが、どんな違いがありますか。

A

ETFを運用している運用会社が違います。銘柄によって資産規模や信託報酬率、流動性が異なります。

QETFはどのような種類がありますか。

A

ETFには、国内株式指数に連動する商品以外にも、外国株式や債券、REIT、コモディティ等様々な種類があります。また国内株式であっても、規模別、テーマ別、業種別等、 特定の対象に投資することもできます。

ETFの投資リスク・ETFに関わる費用

ETFの投資リスク

ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。
また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ETFのリスクは上記に限定されません。
信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

ETFに関わる費用

市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます

  • 売買手数料(お申込み時にご負担いただきます)
    ETFの市場売買には、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)
  • 運用管理費用(信託報酬):保有期間中、期間に応じてかかります。
    信託報酬の総額は、次の(1)により計算した額に、(2)により計算した額を加えて得た額とします。
    信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。
    • (1)信託財産の純資産総額に年1.045%
      • (税抜年0.95%)以内で委託者が定める率を乗じて得た額。
      • 複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。
    • (2)信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%
      • (税抜50%)以内の額。
      • 複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。
  • その他の費用(保有期間中に、その都度かかります)
    ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用(外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます)、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用(受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます)およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。
    詳しくは投資信託説明書(交付目論見書) の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
使用した指数等の著作権等について

S&P 500 指数およびS&P 500 ESG指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが野村アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。 当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500 指数およびS&P 500 ESG指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
「NASDAQ-100指数」について:当ファンドは、The NASDAQ OMX Group, Inc.(「ナスダックOMXグループ・インク」。以下「ナスダックOMX」といいます。)およびその関連会社(以下、ナスダックOMXと併せて「許諾者ら」と総称します。)によって、支援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。許諾者らは、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開示の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。許諾者らは、当ファンドの保有者または公衆一般のいかなる者に対しても、一般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や、NASDAQ-100 Index®の一般的な株式市況への追随可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証も行ないません。許諾者らと野村アセットマネジメント株式会社との関係は、NASDAQ®、OMX®、NASDAQ OMX®、NASDAQ-100®およびNASDAQ-100 Index®の登録商標ならびに許諾者らの一定の商号について使用を許諾すること、ならびに、野村アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックOMXが決定、構築および算出を行なうNASDAQ-100 Index®の使用を許諾することに限られます。ナスダックOMXは、NASDAQ-100 Index®の決定、構築および計算に関し、野村アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。許諾者らは、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。 許諾者らは、NASDAQ-100 Index®とそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。許諾者らは、NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用により、野村アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。許諾者らは、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつNASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、許諾者らは、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても何らの責任も負いません。
「Dow Jones Industrial AverageSM(ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価)」について:「Dow Jones Industrial AverageSM」はDow Jones Indexes の製作物であり、かつ、CME Group Index Services LLC(「CME」)に使用許諾された商標であり、その使用については許諾契約が締結されています。「Dow Jones(R)」、「Dow Jones Industrial AverageSM」および「Dow Jones Indexes」は、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(「Dow Jones」)の商標であり、CME に対して使用が許諾されており、野村アセットマネジメント株式会社による一定の目的のための使用が再許諾されています。当ファンドは、Dow Jones もしくはCME またはそれらの関連会社により支援、推奨、販売または販売促進されていません。Dow Jones およびCME ならびにそれらの関連会社は、当ファンドの保有者もしくは公衆一般のいかなる者に対しても、明示的か黙示的かを問わず、当ファンドへの投資についてそれが望ましいかどうかについては、いかなる表明または保証も行ないません。Dow Jones およびCME ならびにそれらの関連会社と野村アセットマネジメント株式会社との間の関係は、Dow Jones およびDow Jones Industrial AverageSM の一定の商標および商号の使用を許諾することに限られ、Dow Jones Industrial AverageSM は、野村アセットマネジメント株式会社または当ファンドと関係なく、CME により決定され、構成され、かつ、算出されるものです。Dow Jones およびCME は、Dow Jones Industrial AverageSM の決定、構成または算出に関し、野村アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。Dow Jones およびCME ならびにそれらの関連会社は、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。Dow Jones およびCME ならびにそれらの関連会社は、当ファンドの管理、販売または取引に関する義務または責任を負いません。ただし上記にかかわらず、CME Group Inc. およびその関連会社は、野村アセットマネジメント株式会社が現在発行している当ファンドとは関係していないが、当ファンドに類似し、または当ファンドと競合し得る金融商品を、独自に発行または支援する場合があります。さらに、CME Group Inc. およびその関連会社は、Dow Jones Industrial AverageSM に連動する金融商品を取引する場合があります。その取引の結果、Dow Jones Industrial AverageSM および当ファンドの価値が影響を受ける可能性があります。Dow Jones およびCME ならびにそれらの関連会社は、Dow Jones Industrial AverageSM またはそれに含まれるデータの正確性・完全性を保証しておらず、またDow Jones およびCME ならびにその関連会社は、Dow Jones Industrial AverageSM に係るいかなる誤差、脱漏または中断についても何ら責任を負いません。Dow Jones およびCME ならびにその関連会社は、Dow Jones Industrial AverageSM またはそれらに含まれるデータの利用により、野村アセットマネジメント、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。Dow Jones およびCME ならびにそれらの関連会社は、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつDow Jones Industrial AverageSM またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、Dow Jones もしくはCME またはそれらの関連会社は、いかなる逸失利益または間接的、懲罰的、特別もしくは派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。CME と野村アセットマネジメント株式会社と間の契約または取決めにより、CME に対して使用許諾をする者以外の第三者で利益を得る者はおりません。
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