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NISAで買うならどんな商品?(投資信託編)

  • NISA

NISA口座であれば、株式と投資信託の値上がりに伴う売却益にかかる税金が非課税となります。
利益追求型の投資戦略の方に大きなメリットがあるといえます。

ファンドの種類

積極運用型

将来の成長が見込める新興国に投資するファンド、積極的な運用を行うアクティブファンドなど利益追求型の商品が選択として考えられます。

 活用例

例えば、120万円分の株式を購入。160万円に値上がりした場合。
売却益にかかる税金は、課税口座なら約8万円。 (売却益40万円×税率20.315%)

ワンポイント

NISA口座の120万円の枠は、売却したとしても、再利用することはできません。つまり、頻繁に売買することを目的とした投資に向いているとは言えません。すぐに年間120万円の枠を使い切ってしまうためです。したがって、中長期での保有を前提とした商品を選ぶと良いでしょう。

また、NISA口座では、値下がりした場合でも、他の課税口座(特定/一般)との損益通算ができないのでご注意ください。

 おすすめファンド

楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト 篠田尚子

値動きのある資産に投資を行いNISA口座で非課税メリットを最大限に享受したい方、既に安定運用タイプのファンドを保有している方に適しています。

ファンド名 ファンドアナリストからの一言アドバイス
三井住友・DC新興国株式インデックスファンド 新興国株式型投信は歴史が浅いこともあり、当ファンドはまだ確定拠出年金向けファンドならではのコスト効率の良さが十分に運用成績に反映されていませんが、中長期的に結果として表れることが期待されます。
フィデリティ・アジア株・ファンド 新興国の中でもアジアに特化したアクティブ型で、積極的にリターンを追求するタイプといえます。運用成績は設定来でベンチマークを上回り、類似ファンドに対しても中長期に渡って相対的に良好な成績を残しています。
エマージング・ソブリン・オープン(毎月決算型)為替ヘッジあり 新興国債券は信用力が低い分、先進国債券よりも利回りが高いのが特徴です。投資初心者の方であれば、まずは当ファンドのように為替変動リスクを低減させた為替ヘッジ付きのタイプを選ぶと良いでしょう。

2017年8月現在

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

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