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NISAで買うならどんな商品?(投資信託編)

  • NISA

毎月数万円ずつ投資信託を積み立てて、「自分年金」作りを始める投資初心者の方が増えています。少額投資を応援することを目的に導入されるNISAは、「自分年金」作りにぴったりの制度といえます。

ファンドの種類

インデックス型ファンド

インデックスファンドとは、たとえば日経平均のような、指数(インデックス)に連動するファンド。一般的に、運用にかかる費用が低く、投資家が支払わなければならない、手数料や信託報酬も低い。

 活用例

インデックス型ファンドとは、市場平均(ベンチマーク)と同じような動きをするよう運用する投資信託です。たとえば、「日経225ファンド」という名前のものであれば、ファンドに組み入れる銘柄は、日経平均株価に採用されている225銘柄とほぼ同じものになります。 運用方針が明確でわかりやすく、運用コストも比較的安いので、積立投資先として人気があります。

 おすすめファンド

楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト 篠田尚子

国内債券よりも値動きのある資産にチャレンジしてみたい方、自分で複数のファンドを組み合わせるのではなく1本で完結させたい方に適しています。

ファンド名 ファンドアナリストからの一言アドバイス
<購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド 日経平均株価に連動した投資成果を目指すファンド。原則として日経平均株価に採用されている銘柄の中から、200銘柄以上に等株数投資します。
<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド 日本を除く世界主要先進国の代表的な株価指数であるMSCI コクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動した投資成果を目指すファンド。
<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国債券インデックスファンド 日本を除く世界主要先進国の代表的な国債の指数であるシティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動する投資成果を目指すファンド。

2017年8月現在

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
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