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金融機関の選び方

  • NISA

なぜ金融機関選びが大事なのか

NISA口座は複数の金融機関で開設することはできません。一人につき1口座のみ開設することができます。このため、最初にどの金融機関でNISA口座を開設するかは、大変重要な選択となるのです。

金融機関選びのポイント

金融機関選びから入る前に、まずは、ご自身の投資の目的や、投資に当たって重要視するポイントを考えてみましょう。そのうえで、それに合った金融機関を選ぶことが大前提になります。

一般的な金融機関選びのポイントを挙げますので、ご自身の投資ニーズと照らし合わせて、マッチした金融機関を探してみてください。

[ポイント1]取扱い商品のラインアップの幅広さ

NISAは制度上、国内株式、外国株式、投資信託、REITやETFが取引対象となります。
しかしながら、この中のどれを取引可能とするかは、各社にゆだねられています。

例えば、銀行でもNISA口座を開設することはできますが、株式取引ができなかったり、証券会社でも投資信託のラインアップは十分にあっても積立への対応がなかったり。

NISA口座で取引したい商品の取り扱いがあるか調べたうえで、NISA口座開設をすることが大原則ですが、まだ具体的な商品までイメージできていない方は、商品ラインアップが豊富な金融機関を選択するのも手です。

[ポイント2]販売手数料などのコスト


イメージ 某債券ファンド(毎月分配型)の買付手数料

NISA口座における運用利回りを最大化するためには、節税効果のみならず、投資のコストにも敏感になりたいものです。

ここでいうコストとは、株式投資でいう取引手数料、投資信託でいう買付手数料。
まず、株式手数料は一般的に支店があるような証券会社よりもネット証券のほうが安いケースが多いです。
また、特に注意が必要なのは投資信託の買付手数料。
同一の投資信託でも金融機関によっては、手数料率は大きく異なるのでよく比較検討なさってみてください。

[ポイント3]引っ越しても大丈夫か

地銀や地場証券などの金融機関でNISA口座を開設後、支店がない他県へ引っ越しをする、といったケースでも金融機関の変更は認められません。
転勤、引っ越し、転職の可能性がある方は、居住地に左右されないで取引が可能な金融機関(ネット取引が可能)を選びましょう。

金融機関別 NISAサービス早見表

前述の「金融機関選びのポイント」にあてはめて、4種類の金融機関を比較してみましょう。

金融機関 商品ラインアップ 取引コストの安さ 居住地対応 コメント
ネット証券 NISA専用オペレーターがいる証券会社も
大手証券会社 支店でのアドバイスが受けられるメリットもある
メガバンク
  • 支店でのアドバイスが受けられる
  • メインバンクと口座を共通化できる
地方銀行
  • 支店でのアドバイスが受けられる
  • メインバンクと口座を共通化できる

「商品ラインアップ」「取引コストの安さ」「居住地に左右されない」といった、NISA口座のもっとも重要な選択基準に当てはめるとネット証券に軍配があがります。

しかしながら、上記の選択基準以外にも窓口や担当営業からアドバイスを受けられること、銀行との入出金の利便性が高いこと、取引ツールの使いやすさや投資情報の量と質など、NISA口座を開設する金融機関の選択方法は多岐に渡ります。
また、上記の表はあくまでも一般論をまとめたものであって、個々の金融機関によってサービス内容は大きく異なりますので、ご検討の金融機関をよく比較検討なさってください。

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