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株価検索の使い方

企業情報の見方

株式の場合

決算 本決算期(事業年度の末日)。「月」を表示の場合は月末、それ以外は月日を表記。
設立 原則として、登記上の設立年月を表記。
上場 戦後、証券取引所再開後に最初に情報した市場の上場年月を表記。
特色 業容、業界での地位、資本系列、沿革などの特色を記載。
連結事業 直近本決算期の部門別売上構成比率。カッコ内は各部門の売上高営業利益率。
業績コード 証券コード協議会に準じています。
業種名 証券コード協議会の33業種に分類しています。
解説記事 今期または来期の業績の見通しを述べた「業績欄」。
最近のTOPIXなどが書かれた「材料欄」。
本社 実質上の本社所在地。
電話番号 実質上の本社電話番号。
従業員 カッコ内の年月時点の従業員数で、原則として直近の決算期末(中間期を含む)。
証券 [上]は、上場市場名で、地名は各証券取引所(金融商品取引所)。
銀行 主要取引銀行で掲載順序は会社回答に準拠。
URL インターネットに会社案内等を掲示している場合、代表的なホームページアドレスを記載。
株式 発行済株式数と1売買単位当たりの株式数。
東経業種別時価総額順位 東洋経済業種分類による業種名。順位は【株式】欄掲載の時価総額の同一業種内順位をさす。

ETF/ETNの場合

種別 東洋経済のカテゴリー分類による種別。
管理会社 銘柄を管理する管理会社名。
上場日 銘柄が上場した年月日。
特色 対象指標等の特徴を掲載。
分配金実績(円) 直近分配金の支払実績。
直近支払基準日 直近分配金の支払基準日。
支払基準日 分配金が支払われる基準となる年月日。
純資産残高(百万円) 原則、直近4月末の純資産残高を掲載。
信託報酬(税抜、%) 保有期間に応じて必要になる費用。
月間売買代金(百万円) 四季報更新月の前々月の月間売買代金。

REITの場合

決算期 投資法人の決算期。
設立 投資法人の設立年月。
特色 主な投資対象やメインスポンサー等の特徴に加え、直近の保有資産状況等を記載。
発行者 投資証券の発行者名。
住所 投資法人の住所。
電話番号 投資法人の電話番号。
証券 [公]は公開年月。[上]は上場取引所名。[幹]は幹事証券会社。[名]は投資主名簿等管理人。
URL 代表的なWEBサイトのアドレスを掲載。
発行済口数 投資法人のカッコ内の月末発行済投資口数で、単位は1口(未満切り捨て)。
優待 [優待]という表記のある会社は、投資主優待制度があることを示す。

業績・財務の見方

業績

実績数字は会社発表の決算速報の「決算短信」ベース、会社予想数字は「決算短信」等の適時開示情報資料ベースです。 会社四季報編集部による予想数字は会社四季報編集部の判断によるものですので、会社予想数字と異なる場合があります。 単位は原則として100万円、1株当たりの数値は円です。 データは四季報制作時点ぎりぎりの決算発表まで収録していますが、制作進行スケジュールと各社の決算発表日の兼ね合いで、同じ決算期あるいは同じ決算発表日のデータであっても会社によって収録されていない場合があります。

REITの場合は、実績数字は会社発表の決算速報の「決算短信」ベース、会社予想数字は「決算短信」等の適時開示情報資料ベースです。また1口配には、1口当り利益超過分配金を含む。

<年月欄の記号について>
・・・連結決算(日本基準)ベース
・・・連結決算(米国SEC基準)ベース
・・・連結決算(国際会計基準<IFRS>)ベース
・・・単独決算ベース
上記の表記がある年月で右側に「予」の表記があるものは、『会社四季報編集部』の予想の数字です。
・・・第2四半期決算(中間決算)
・・・第1・第3四半期決算の場合
・・・会社発表の業績予想数字。会社が適時開示情報において「業績予想」を修正した場合はその数字を掲載しています。
・・・その期に分割があったことを示す

各決算期で連結決算ベースを優先し、当該決算期で連結決算ベースの数値がない場合は単独決算ベースの数値を掲載しています。連結決算(米国SEC基準)ベースの場合でも合併や事業再編等による実績数値の遡及修正はしていません。

配当

本決算期末・第2四半期決算期末(中間決算期末)・第1・3四半期決算期末等配当基準年月ごとの1株あたり配当金を掲載。(記念配当、特別配当等を含む。)本決算期末配当以外は実績・予想とも有額の場合のみ掲載。

REITの場合に表示される、予想配当利回りについては、四季報更新時の前月末の終値を基に算出しております。

財務

株式の場合

ROE 株主持分比率。当期純利益を期末株主持分で除した比率。
ROA 総資産利益率。当期利益を総資産で除した比率。
調整1株益 新株予約権・種類株式等を発行している会社等で、潜在株式がすべて行使されたと仮定したときの1株当たり利益で、本決算ベース。
最高純益 業績欄掲載の直近本決算実績の連結・単独に対応した本決算ベースでの過去最高の当期利益。
設備投資 (額)は、原則工事ベースで自社の有形および無形固定資産に対する投資の合計額。
減価償却 (費)は、原則有形固定資産および無形固定資産の年間償却実施額の合計。
研究開発 (費)は、研究・開発・試験のための人件費、原材料費、設備装置購入費、その他の経費が含まれる。

REITの場合

総資産 総資産を表記。
純資産 純資産額(1口当り純資産、純資産比率)を表記、カッコ内は時点。

資本異動の見方

資本異動

増資(新株発行)、減資、合併、株式交換、株式分割等による発行株式数の推移を、異動年月、増資内容と併せて表示。

・・・額面割当有償増資または有償割当増資
・・・株式分割、無割=無償割当(種類株や新株予約権を割り当てる場合を含みます)
・・・公募(時価発行増資、発行済み株式数が増加しない売り出しは含みません)
・・・中間時価発行
三者・・・第三者割当増資(下に「OA」とついているものはオーバーアロットメントによる売り出しに伴うものであり、完了前のものに関しては増資株数が表示されているものより少なくなる場合もあります)
消却・・・自己株式の消却(消却を複数回実施している場合でも直近の消却のみ表示しています)
・・・優先株の発行(同時に複数種類発行した場合、払込価格が同じならば一つにまとめて表示しています。「*」は発行残高がないことを示します)
縁故・・・縁故募集
・・・株式配当
・・・無償(1991年の旧商法改正で従来の株式分割、無償交付、株式配当は1本化され、すべて株式分割の表記になっていますが、1991年3月31日までに決議された無償交付、1991年3月期までの株式配当については従来通りの「無」、「株」と表記してあります。会社により、1991年4月以降に「無」がある場合は、3月以前に決議、または上場前に行われたものです)
予約権・・・会社が予約権を一斉取得してこれと引換に普通株を交付した場合
交換・・・株式交換
完全子会社・・・株式交換または株式移転による完全子会社化
会社分割・・・株券の交付を伴う吸収または新設分割もしくは人的分割
連動株・・・子会社連動株式の発行
・・・私募。