いつの間にか物価は上がっている - チーズが0.8個しか買えなくなった？

過去10年でどれくらい値上がりしたの？

夕食の買い出しに立ち寄るスーパーの見慣れた売り場。そこに並ぶ料理やお菓子作りに使うマーガリンやバター、おつまみのチーズ、ちょっとしたおやつのチョコレート。

これらの値段の変化を知っていますか？

実はこれら食料品の値段は、過去10年で20-30％も値上がりしています。1箱（あるいは1個）の量を減らして、実質的に値上げしている場合があるため、値札に変化がない場合には気づかないことがあるかもしれません。

この他に食パンやパスタは約5％の値上がり。つまり、以前は1斤（あるいは1袋）を買えたお金で、今は0.95斤（あるいは0.95袋）しか買えないことになります。

2003年に1単位を買える金額で、2013年に同じものをどのくらい買えるかを示したイメージ図です。
出所：総務省統計局、国際連合食糧農業機関（FAO）

こんどは世界の食料品価格を見てみると？

長期にわたり日本はデフレ（物価が持続的に下落していく状態）でした。このため、変化に気づく機会が少なかったかもしれませんが、世界の食料品価格（下の図：赤い折れ線）に目を向けると過去10年で大きな値上がりが見られました。これには景気拡大・人口増加・生活水準の向上・天候・新興国の個人消費の伸びなどさまざまな要因が関わっています。

総務省統計局「品目別価格」（2013年）、国際連合食糧農業機関（FAO）のデータをもとにアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成。
2003年を100として指数化し、小数点第1位を四捨五入。
出所：総務省統計局、国際連合食糧農業機関（FAO）

「自分年金」の準備にも影響するかも？

一方、日本はデフレからの脱却などを目指す“アベノミクス”* がニュースの見出しに。
日本銀行がデフレ脱却のために、物価上昇率を2年で2％にすることを目指していることを聞いたことがある人も多いのでは？

この政策が成功した場合には、日本でも物価上昇を一層意識する必要があり、公的年金以外の老後生活費（「自分年金」）の準備にも大きな影響を与えることになりそうです。

* 2012年12月に発足した第2次安倍政権で安倍首相が打ち出した経済政策

アライアンス・バーンスタイン（株）監修

皆様の「自分年金」作りを応援しています。

URL:http://happy-r-project.jp/

自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは？

長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。

「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。 最大の特徴は、投資家の退職時期「＝ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。 アライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。

一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。

申込手数料	なし	なし	なし
実質信託報酬率（税込、年率）	第16期までは1.28％〜1.34％程度 第17期以降は1.01％〜1.15％程度	第26期までは1.28％〜1.37％程度 第27期以降は1.01％〜1.15％程度	第11期までは1.55％〜1.56％程度 第36期までは1.28％〜1.38％程度 第37期以降は1.01％〜1.15％程度
運用方針	日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。 時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。 ※上記は2014年3月31日現在の基本資産配分です。 ※基本資産配分は、純資産総額に対する実質資産配分（％）です。 小数点第2位以下を四捨五入しているため、 表示されている数値の合計が100%にならない場合があります。

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料（最大税込4.32％）および運営管理費用（信託報酬等）の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「お申込手数料」：ファンドによって異なります。

保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「信託報酬」：ファンドによって異なります。

ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

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