貯めた3,000万円、老後に取り崩していくと？ - 現在シングル35歳のAさん（女性）の場合

65歳で退職、その時までに公的年金以外に必要となる老後の生活費を毎月の積立投資でコツコツと準備しようと考えている現在シングルのAさん（35歳、女性）。

「自分年金」作りのスタートラインに立ったAさんには、今とても気になっていることがあります。
それは65歳から公的年金を受け取りながら、それだけでは不足すると思われる老後の生活費を貯めたお金から毎月取り崩した場合、どれくらい長持ちさせられるか。

たまには外食したいし、趣味の旅行も楽しみたい…これがAさんが思い描いているゆとりある老後です。

長い老後 - 退職後30年以上も続く？

日本は世界有数の長寿国。女性の平均寿命は86.61歳* と2年連続で世界一。
しかも2050年には65歳の女性のうち2人に1人が92歳まで生きる予測も。退職後の生活が30年以上も続くことが珍しくない時代が訪れることになります。

Aさんが生涯をシングルで過ごした場合、公的年金の金額は月額約14万円。豊かな老後を送るのに必要と考えられる金額は月額25万円。不足する金額は毎月約11万円** です。30年分とすると3,960万円に***。

貯めた3,000万円…底をついてしまうかも！？

今回は老後のシミュレーションとして、65歳から3,000万円を取り崩す場合を試算してみました。

下の図のピンクの線は、まったく運用せず（金利ゼロ）に取り崩す場合。87歳あたりで底をついてしまいます。運用せずに95歳まで手元にお金を残すには、退職時点で約3,960万円が必要です。

緑の線は、運用利回り1％で運用しながら取り崩す場合で、運用しない場合より約3年長持ちしますが、それでも90歳になると底をつく事態に。その後は月額14万円程度の公的年金で生活することになります。

青の線は、運用利回り3％で運用しながら取り崩した場合。95歳の時点でも約944万円が残りました。これなら退職後の生活が30年以上続いても、Aさんが思い描く理想の老後生活が送れそうです。

このように貯めたお金を老後も運用する（＝お金に働いてもらう）ことを前提にすれば、まったく運用しない場合と比較して、退職時までに貯めておく金額が少なくて済むことになります。

上記は例示目的のシミュレーションであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

まだ遠い将来の老後。でも貯めたお金を取り崩しながら生活するシーンもイメージしておきたいもの。
そうすることで、お金を少しでも長持ちさせる方法を今から身に付けることができそうですね。

一般世帯や共働き世帯の老後の生活費として必要な金額は老後の生活費はどれくらいなの？をご覧ください。

* 厚生労働省「平成25年 簡易生命表」
** 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」（平成25年度）および厚生労働省「平成22年賃金構造基本統計調査」の年収に基づき、アライアンス・バーンスタイン株式会社が試算。シングル女性が豊かな生活を送る場合の生活費を、夫婦二人が豊かな生活に必要な資金（35.4万円）の7割（約25万円）とし、退職後に給付される公的年金を月額約14万円としています。22歳から65歳まで43年間、正社員で働いた場合。
上記のモデルケースは、あくまで簡易的な計算式にもとづく試算です。ご自身のより精緻な年金受給額については、日本年金機構ホームページや年金事務所にてご確認ください。また、国の年金制度は将来変更される可能性があります。なお、税金や取引にかかる手数料等は一切考慮しないものと仮定します。
*** 毎月11万円の不足×12ヶ月×30年

アライアンス・バーンスタイン（株）監修

皆様の「自分年金」作りを応援しています。

URL:http://happy-r-project.jp/

自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは？

長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。

「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。 最大の特徴は、投資家の退職時期「＝ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。 アライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。

一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。

申込手数料	なし	なし	なし
実質信託報酬率（税込、年率）	第16期までは1.28％〜1.34％程度 第17期以降は1.01％〜1.15％程度	第26期までは1.28％〜1.37％程度 第27期以降は1.01％〜1.15％程度	第11期までは1.55％〜1.56％程度 第36期までは1.28％〜1.38％程度 第37期以降は1.01％〜1.15％程度
運用方針	日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。 時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。 ※上記は2014年3月31日現在の基本資産配分です。 ※基本資産配分は、純資産総額に対する実質資産配分（％）です。 小数点第2位以下を四捨五入しているため、 表示されている数値の合計が100%にならない場合があります。

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料（最大税込4.32％）および運営管理費用（信託報酬等）の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「お申込手数料」：ファンドによって異なります。

保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「信託報酬」：ファンドによって異なります。

ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

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