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この原稿は、日経平均株価がリーマンショック前高値を更新した直後に書いています。相場好調で皆さんご機嫌でしょうか。 株高や円安で収益が上がるような投資内容のものが大半を占める公募株式投資信託の残高は、2013年末65兆円だったものが2014年末には77兆円と、過去最高水準に成長して来ました。2014年の純流入額(買付により流入した金額と、解約や償還で流出した金額の差)は、6.9兆円にものぼります。 こうした投資信託全体の残高の成長は運用を業とする者として大変喜ばしいことなのですが、実は気になる数字があります。それは買付の金額も大きい一方で、解約の金額もとても大きいのです。 2014年の解約は実に31兆円。なんと2013年末残高の48%に相当します。つまり、大まかに言って、昨年1年間に投資信託の約半分が解約されているのです。 データ出所: 投資信託協会 もちろん、前年末比で残高が増えたのは、解約で流出した金額よりも大きい金額が買付により流入したからですが、売って出て行った人達と、新たに買って入ってきた人達が全く別とは考えづらいものがあります。つまり、相当部分の資金が売って買い直すといった回転売買によるものだと思われます。 各投資家が、自身のリスク管理や相場感に基づいて定期的にポートフォリオの見直し・入れ替えを行うのは大いにいいことです。しかし、それだけだとしたならば、保有する各資産の値上がり・値下がり分の調整や、資産の一部の入れ替えが妥当であり、投資信託保有者全体の解約金額の平均が前年末残高の約半分に相当するというのはあまりにも大きすぎる取引量です。 値上がりしたらまずは利益確定して気分を良くし、しばらくしたらまだ相場が好調なので、似たような内容の投資信託を買い直す、といったことをしていませんか?特に、販売手数料を支払って乗り換えている場合は、かなりの無駄ですし、それが心無い販売会社営業員による誘導でなされていたとしたならば言語道断です。また、短期的な上下に右往左往して売買を繰り返す場合、多くの方は高値で買い、安値で売ることになりがちです。 これを読んでいて思い当たる方は、ぜひご自身のポートフォリオを考え直し、長期に保有し続けられるものを中心に投資されることをお勧めする次第です。 投資との付き合い方や用語解説「ちょっととがった長期投資講座」 人気ファンドの基準価額を当日中に確認したい方 今日の話になるほどと思った方へ:色川が直接お話しします 2013年5月30日開催セミナー動画配信 2013年7月18日開催セミナー動画配信 2013年8月29日開催セミナー動画配信 2013年9月26日開催セミナー動画配信 2013年11月7日開催セミナー動画配信 投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 投資信託の取引にかかるリスク 主な投資対象が国内株式 主な投資対象が円建て公社債 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの 投資信託の取引にかかる費用 各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 楽天証券株式会社がウェブページなどで掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。
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