楽天証券からのお知らせ 2015年2月22日
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みんなで学ぼう! 「自分年金」メモ たくさんの人に知って欲しい「自分年金」の大切さ。 将来みんなでhappyな生活を送るために共有したい情報をお届けします。

30年続けるといいことがある!?-時間を分散しながら「自分年金」作り

現在35歳の人が65歳でリタイアするなら、老後の生活費のための「自分年金」作りに使える時間は30年もあります。
そのポイントはズバリ、“時間の分散”ができること。

“時間の分散”のメリットって?

ふだん聞きなれない“時間の分散”。これには2つのメリットがあります。
ひとつは「投信積立は何がいいの?-下がっても慌てなくていい!?」で紹介した毎月の積立投資(投信積立)による時間の分散。複数回に投資タイミングを分けることにより、平均購入単価を下げることが期待できます。
もうひとつは長期で運用することによる時間の分散。運用期間全体の平均でみたときに1年あたりの運用利回りの変動幅を小さくすることが期待できます。

短期と長期で運用利回りの変動幅がどう変わる?

下の図は世界株式の過去の実績に基づいて、ある一定期間(1年間や30年間)を運用したら、どのくらいの運用利回り(年率)になったかを試算しています。

例えば1年間運用した場合、最大の運用利回り(年率)は49%となり、資産が約1.5倍に増えた一方で、最小の運用利回り(年率)は約−28%、つまり資産が3分の2に減ってしまう期間もありました。このように1年間の短期運用の場合、最大と最小の運用利回りの差が大きい、つまり変動幅が大きいことがわかります。では「自分年金」作りのように、もっと長い期間で運用した場合はどうなるでしょう?

運用期間の長さに注目。“時間の分散”による効果がハッキリ!

運用期間が長くなるほど運用利回り(年率)の最大と最小の差が縮小し、変動幅が小さくなっていきます。注目したい点は20年と30年の運用期間の場合、最小の運用利回り(年率)がいずれもプラスだったこと。最小の運用利回り(年率)が3.9%以上という結果に。

“時間の分散”による効果がハッキリ!運用利回り(年率) 運用期間1年:運用利回り 最大49.2%, 最小-28.2% 運用期間10年:運用利回り 最大11.3%, 最小0.7% 運用期間20年:運用利回り 最大10.2%, 最小3.9% 運用期間30年:運用利回り 最大7.7%, 最小4.7%

過去の実績に基づくシミュレーションは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
1977年1月から2014年8月まで。世界株式はMSCI ワールド・インデックス(円ベース、トータル・リターン)、世界債券は1977年1月から1990年1月まではバークレイズ・米国総合インデックス(円ベース)、それ以降はバークレイズ・グローバル総合インデックス(円ベース)。上記は世界株式と世界債券を3:7の割合で合成したインデックスの推移を示しています。投資家は直接インデックスに投資することはできません。インデックスには、有価証券や投資信託への投資に伴うトータル・リターンの低下要因となる売買手数料や運営にかかる費用は含まれていません。
出所:バークレイズ、イボットソン・アソシエイツ・ジャパン、MSCI

これらはいずれも過去の実績による試算であるため、将来も同じような結果になるとは言えないものの、老後の生活費のための「自分年金」は、長い時間をかけてゆっくりと作るもの。だからこそ、このような“時間の分散”による効果を期待してしっかりと続けていくことが大切ですね。

 

アライアンス・バーンスタイン(株)監修

皆様の「自分年金」作りを応援しています。
happy retirement project
URL:http://happy-r-project.jp/

 

自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは?

長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。

対象ファンドについて ターゲット・イヤー型ファンドとは

「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。

最大の特徴は、投資家の退職時期「=ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。

アライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。

ターゲット・イヤー型ファンドの資産配分概念図
年齢別!自分にピッタリの商品選び

 

一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。

「リスク」とは? よく聞く「リスク」という言葉。資産運用で「リスクが高い、低い」とは「運用成果のブレ幅が大きいか小さいか」を意味します。一般的にリスクが大きい「株式中心」の運用は短期的には運用成果が大きく変動する可能性があるため、投資期間を長くすることが大切です。

気になる「年齢とリスク」の関係について詳しくはこちら

  アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040
申込手数料 なし なし なし
実質信託報酬率(税込、年率) 第16期までは1.28%〜1.34%程度
第17期以降は1.01%〜1.15%程度
第26期までは1.28%〜1.37%程度
第27期以降は1.01%〜1.15%程度
第11期までは1.55%〜1.56%程度
第36期までは1.28%〜1.38%程度
第37期以降は1.01%〜1.15%程度
運用方針

日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。
時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。

2014年3月31日の基本資産分配(※)

※上記は2014年3月31日現在の基本資産配分です。
※基本資産配分は、純資産総額に対する実質資産配分(%)です。
小数点第2位以下を四捨五入しているため、
表示されている数値の合計が100%にならない場合があります。

自分年金って何?7分でわかる!自分年金つくり基礎バイブル

未公開株、社債等に関する不審な勧誘にはご注意を!(日本証券業協会からのお知らせ)

昨今、高齢者の方を中心に「未公開株」、「社債」等をかたった詐欺に関する被害が増加しています。

その勧誘の手口は、「上場の予定があり、必ず儲かります」、「高値で買い取ります」「高利回りで、元本も保証します」、「これまでの損を取り返してあげます」などと、言葉巧みに取引を持ちかけるもので、いったんお金を振り込んでしまうと、その後、業者とは連絡がとれなくなってしまうものです。

また、実在する証券会社や行政機関等の名前をかたって勧誘するなどの悪質なケースも多くみられます。

「あなただけが儲かる」うまい話はありません。

未公開株、社債等に関する不審な勧誘を受けた場合には、下記コールセンターまたは、弊社カスタマーサービスセンターまでご相談ください。

日本証券業協会 未公開株通報専用コールセンター
フリーダイヤル:0120-344-999
ご利用可能時間:9:00〜11:30、12:30〜17:00(平日のみ)

 http://www.jsda.or.jp/sonaeru/inv_alerts/alearts01/mikoukai/index.html

楽天証券 カスタマーサービスセンター
フリーダイヤル:0120-885-604
ご利用可能時間:8:00〜18:00(平日のみ)
※携帯・PHS・050で始まるIP電話からは03-6739-3342(通話料有料)

リスクおよび手数料等の説明

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

 主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

 主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「お申込手数料」:ファンドによって異なります。

 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「信託報酬」:ファンドによって異なります。

 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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