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このコラムが配信される頃には、2月に入りもう新年気分も抜けたころかと思いますが、新年明けの株式相場は、国内外ともジェットコースターのような上下が繰り返される状況でした。 さて、毎年恒例で、マネー雑誌等の新年号では「今年はこれが儲かる!」といった見出しのものも目に付きましたがみなさんはどれくらいご覧になりましたでしょうか。 ちょっとした検証をしてみましょう。各国の株式指数を使って、「昨年は何が儲かったか」のランキングをグローバルに見てみます。
出所:Bloomberg そして下落したワースト10がこちら。
出所:Bloomberg ベスト10もワースト10も新興国が大半ですが、すでに個人向け投資信託の投資先として馴染の深い国も含まれており、これらの国々の株式を投資信託を通して保有している方も多いのではないしょうか。 さて、これらの国々に関して、一昨年、もしくは昨年当初くらいまで、どんな見通しがなされていたか思い返していただきたいと思います。 例えば、上昇率1位の中国について。中国の高成長に陰りが見え始めたという議論は、一昨年頃から活発です。そして、「理財商品」と呼ばれるリスクの高い高利回り商品が、その投資先企業の債務不履行等により、投資家に資金を返せなくなる事例も出始め、残高の大きい理財商品の満期が近くなる度に世界中の金融市場が緊張するような局面もありました。しかし結局昨年を通してみると、なんと上海総合指数はトップの上昇率となったのです。中国の高成長の陰りや、それに伴う世界経済への悪影響に関しては、現在さらに議論が活発化していますが、とりあえず昨年の投資成果に係る結果論としては、当該指数に連動するような投資商品を保有していれば非常に大きなリターンを得られていたこととなります。 そして下落率1位のロシア。ロシアは1998年の通貨危機後に、原油価格の上昇を主な背景に、急速に経済が回復しました。2003年以降は5年連続で6%を超える高い成長率を達成するなど拡大を続け、世界有数の経済規模を持つまでに躍進しました。一般社会の話題としても、ロシア人の富豪がイギリスのサッカーチームのオーナーとして名を連ねる等、その富は近年急速に存在感を増していました。また国際政治の場でも、プーチン大統領の影響力が増し、影響力が薄れ始めたと指摘される米国のオバマ大統領と対比されるような場面が多々ありました。しかしながら、昨年はウクライナ情勢に関し西側諸国との緊張が始まり、経済制裁により孤立を深め、それを受けて株価や通貨ルーブルも大きく下落したのです。そしてさらに、最近数カ月においては、原油価格の大幅下落により、産油国であるロシア経済はさらに厳しい状況に追い込まれています。 例としてベストとワーストそれぞれ1位に関してのみ挙げましたが、上にあげた多くの国の経済や株価見通しに関して、昨年の今頃に正しく予想できていた人はどれだけいたでしょうか。むしろ正反対のことが言われている事例が多々ありました。 ということで、「今年は何が儲かるか」という予想についての記事は、参考程度にとどめ、「昨年は何が儲かったか」という事実を確認することで、しっかりと長期分散投資することの意義を再認識していただければ幸いです。 投資との付き合い方や用語解説「ちょっととがった長期投資講座」 人気ファンドの基準価額を当日中に確認したい方 今日の話になるほどと思った方へ:色川が直接お話しします 2013年5月30日開催セミナー動画配信 2013年7月18日開催セミナー動画配信 2013年8月29日開催セミナー動画配信 2013年9月26日開催セミナー動画配信 2013年11月7日開催セミナー動画配信 投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 投資信託の取引にかかるリスク 主な投資対象が国内株式 主な投資対象が円建て公社債 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの 投資信託の取引にかかる費用 各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 楽天証券株式会社がウェブページなどで掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。
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