複利効果とは- リターンがリターンを生む？

利息の計算方法には、「単利」「複利」の2種類あり、その結果には違いがあります。単利は、当初の元本に対してのみ利息が付く計算方法であるのに対し、複利は、期間中に受け取る利息を元本に上乗せし、それを新たな元本として利息を計算する方法です。

雪の玉をコロコロと転がすと、その雪の玉に雪がどんどんついていき、次第に大きくなっていきますよね。複利はそのようなイメージです。

下の図で、100万円を元本として、年率3％の金利で5年間運用した場合に、単利と複利でどれくらいの差が出るかを試算してみました。

上記はあくまでシミュレーションであり、特定の投資信託の将来の結果等を示唆・保証するものではありません。

青色の単利の場合は、100万円の元本に対して年率3％の金利がつきますので、1年後は103万円、2年後は106万円と毎年3万円ずつ元本が増え、5年後には115万円となります。

一方で緑色の複利の場合、1年後は単利と同様に103万円ですが、2年後は103万円に対して年率3％の金利がつき、106万900円となります。5年後には、約115万9000円に増え、単利と比較すると、約9000円多くなります。これが複利の効果、つまりリターンがリターンを生んでいるわけです。

このように複利での運用は、単利よりも元本を増やすことができる点が特徴です。期間が長くなるほどその効果が大きくなるといえるでしょう。

では、「自分年金」作りにおいて、投資信託 * を利用する場合の複利効果や利点を考えてみましょう。
投資信託は、運用によって得た利益を再投資していく仕組みです。つまり、保有する株式や債券等を適切なタイミングで売却することで得た利益を含む資金で、新たな株式や債券等に投資し運用します。このように投資を通じて得た収益が再投資されることによって複利効果を期待できる点が、「自分年金」作りで投資信託を利用する利点の一つです **。

* 投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。

** 投資信託は、運用によって得た利益等（収益分配金）を受益者へ分配する仕組みが‘あり、決算時に高頻度で支払うタイプ（毎月分配型の投資信託など）と、低頻度で支払うタイプ（資産成長重視型の投資信託など）に大別できます。日本で人気がある毎月分配型の投資信託は、分配金の支払いが低頻度の投資信託と比較すると再投資(複利)の効果は小さくなります。

アライアンス・バーンスタイン（株）監修

皆様の「自分年金」作りを応援しています。

URL:http://happy-r-project.jp/

自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは？

長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。

「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。 最大の特徴は、投資家の退職時期「＝ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。 アライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。

一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。

申込手数料	なし	なし	なし
実質信託報酬率（税込、年率）	第16期までは1.28％〜1.34％程度 第17期以降は1.01％〜1.15％程度	第26期までは1.28％〜1.37％程度 第27期以降は1.01％〜1.15％程度	第11期までは1.55％〜1.56％程度 第36期までは1.28％〜1.38％程度 第37期以降は1.01％〜1.15％程度
運用方針	日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。 時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。 ※上記は2014年3月31日現在の基本資産配分です。 ※基本資産配分は、純資産総額に対する実質資産配分（％）です。 小数点第2位以下を四捨五入しているため、 表示されている数値の合計が100%にならない場合があります。

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料（最大税込4.32％）および運営管理費用（信託報酬等）の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「お申込手数料」：ファンドによって異なります。

保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「信託報酬」：ファンドによって異なります。

ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

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