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前回のこのコラムの冒頭では、10月に世界中で金融市場が大きく荒れたことを話題にしましたが、11月は一転、先進国株式市場を中心に大変に強い相場でした。中でも日本では、10月末に日本銀行による追加金融緩和が発表され、以来日本株は大幅高、そして為替は主要通貨に対して円の急激な独歩安となりました。 こんなに急激に価格が高くなってしまうと、これから投資しようと思っていた方の中には、どうしたらいいか迷っている方も多いのではないでしょうか。 これからまだまだ上昇していくのか、それとも今がピークなのか。最も投資家が知りたいことは、最も誰にも分からないことでもあります。不安に思っていろいろなプロの意見を見ても、「米国主導で景気回復が本格化してきた。これからまだまだ高くなる」といったものもあれば、「あまりにも高くなり過ぎた。今の状況は過去の大暴落直前と似ている」といったものまで、本当に千差万別です。 結局のところ、短期的にどうなるかは分からないけれども、長期的には上昇していく仕組みが備わっていると信じられるものに投資し、持ち続ける、ということが、誰にでもできる成功への道だと考えています。 とはいえ、今から投資して、もしそれが残念ながら高値掴みとなってしまったらどうなるか?参考に過去の極端な例として、暴落時を見てみましょう。先進国株式の代表的な株価指数、MSCIワールド指数を米ドルベース・月次で見て、2008年のリーマンショック前の最高値は2007年10月末です。ここをスタートに、毎月100ドルずつ積み立て投資をしていたらどうなったかを示したのが以下のグラフです。(実際には指数自体には投資できません。指数への連動を目指す投資信託等に投資する場合は当初手数料、信託報酬等がかかりますが、ここでは考慮に入れていません。) 2007年6月末〜2014年10月末、月次データ 赤色の線が累計の投資金額で、毎月定額なので直線です。2014年10月まで積み立てると累計で8,500ドル。そしてそうして保有した資産の評価額の推移が緑色の線です。積立投資を始めたと思ったら、そこが最高値で暴落が始まってしまいましたが、安くなるほど多く買い増していくこととなり、底値からある程度反発すれば利益が乗る状態になります。そして、世界中が暴落の傷から癒えていない2009年11月、暴落前最高値から2年余りで、保有資産の評価額は累計投資額よりも上になるのです。ちなみに指数自体が暴落前高値を超えるのはそこからさらに約3年半後、最高値から見ると約5年半後の2013年5月です。そして2014年10月末時点の保有額評価は約12,765ドル、累計投資額比+50%のリターンとなります。 これが積立投資の力です。資産価格が高い状況を見て、「安い時に決断して買えていたら・・」と悔やむ必要はありません。長期的には上昇していくものへの積立投資であれば、暴落直前の投資開始でも、さほど長い時間をかけずとも利益を得ることができたというのが過去の歴史です。 今回のご参考は、あえて米ドルベースでお見せしています。円換算ベースの場合、2012年まで続いた円高の影響により価格の回復はこれよりもかなり遅くなります。そして、2013年以降は、急激な円安進行により円換算価格が急上昇となります。つまり円の各通貨に対する水準が投資成果の重要な要素となります。長期的に円安がさらに進むと信じられるのであればそうした投資も大いに結構ですし、今回お見せした米ドルベースでの比較的安定的な成果に近いものを目指すならば、為替変動リスクをヘッジした投資信託も選択肢となるでしょう。 早いもので、2014年ももうすぐ終わります。まだ投資を始められていない方は、この年末年始、積立投資をいよいよ開始してみてはいかがでしょうか。 投資との付き合い方や用語解説「ちょっととがった長期投資講座」 人気ファンドの基準価額を当日中に確認したい方 今日の話になるほどと思った方へ:色川が直接お話しします 2013年5月30日開催セミナー動画配信 2013年7月18日開催セミナー動画配信 2013年8月29日開催セミナー動画配信 2013年9月26日開催セミナー動画配信 2013年11月7日開催セミナー動画配信 投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 投資信託の取引にかかるリスク 主な投資対象が国内株式 主な投資対象が円建て公社債 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの 投資信託の取引にかかる費用 各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 楽天証券株式会社がウェブページなどで掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。
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