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このコラムが配信されるころは落ち着いているといいのですが、10月は世界中で金融市場が大きく荒れました。資産の種類にもよりますが、多くは2011年の夏以来の大幅な下落となりました。2011年の7月から8月にかけては、欧州発の信用不安がくすぶるなか、大手格付機関が米国債に対する格付を引き下げ、市場が大きく動揺した時期です。 そこで、こんなことを考えた方はいませんか? ここで、単純な条件設定のもとでの仮想的な投資リターン(投資収益率)を見てみましょう。 1999年末〜2013年末。1999年末を100として指数化 まず青色の線は、1999年末を100としてスタートした、2013年末までの14年間の東証株価指数(配当込)の推移です。2011年終盤からアベノミクス相場で急回復しましたが、長期低迷の後遺症で、2013年末でも100より下のままです。 次に緑色の線です。これは毎年、その年の最悪のリターンの日(前日比でもっとも下落率が高かった日)を回避して、その日は単にリターンゼロだったとした場合の推移です。つまり、「もしも最悪の日の前日の引け値で株式を売って、最悪の日の下落を回避し、その最悪の日の引け値で買い戻すということが、年に1回だけ可能だったらどうなっていたか」です。 毎年たった1回、最悪の日のリターンを回避するだけで、長期低迷だったはずの日本株投資は2倍以上の長期リターンとなっています。何しろ1回しか回避できていないので、その間のITバブル崩壊やリーマンショック等の暴落が連日続く時期では大きなマイナスとなっているものの、14年間ではこれだけの違いになります。 「うまく狙って正確に最悪の日だけ避けるなんて無理だけれども、ある程度不安定だと思ったら株式を売ってやりすごせば結構うまくいくのでは?」と思った方、大変いい発想です。しかし、高いリターンは往々にして高値警戒感がある中の上昇継続時や、相場下落直後、市場参加者が疑心暗鬼になっている最中のリバウンド(反発)時に起こります。したがって、相場見通しが不透明だからと避難してしまうと、当然に上昇する機会も逸するのです。 そこで逆のケースのグラフを見てみましょう。年に1回だけ、最良の日を逃してしまったらどうなるかです。 1999年末〜2013年末。1999年末を100として指数化 赤い線がそれです。長期低迷とはいえ、ずっと保有していれば元本近くに戻っていたはずのものが、リターンが高かった日を年に1回取り逃がしただけで、当初の半分以下になってしまっています。もし警戒感が何となく高まっているからと、漫然と資金退避させると、高いリターンも逃がして、このようなことにもなり得るわけです。 そこで結局、このコラムで何度も繰り返していることに帰結します。
もしくは、
対照的な2つの手法ですが、これらに共通するのは事前に相場の上下を予想して当て続けることが主眼ではないことです。 前者では、相場予想をもとにポジションを取るような手法もあり得ます。しかしその場合でも重要なのは、予想は外れ得るものであることを理解して、うまくいかなかった場合の撤退ルールを明確化すること、そしてうまくいった場合、少しの利益で利食いせず、どう利益を伸ばすかの方針も明確にすることです。 後者では、リターンの良し悪しを事前に予測することはせずに持ち続けます。その場合重要なのは、投資対象が、時に大きな下落があったとしても、長期的には上昇し続けると信じられるものであることです。また、投資対象を絞ってしまうと、これまでの日本株のように長期低迷もあり得るので、分散することも重要です。これが誰でもできる、成功への道と考えています。 投資との付き合い方や用語解説「ちょっととがった長期投資講座」 人気ファンドの基準価額を当日中に確認したい方 今日の話になるほどと思った方へ:色川が直接お話しします 2013年5月30日開催セミナー動画配信 2013年7月18日開催セミナー動画配信 2013年8月29日開催セミナー動画配信 2013年9月26日開催セミナー動画配信 2013年11月7日開催セミナー動画配信 投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 投資信託の取引にかかるリスク 主な投資対象が国内株式 主な投資対象が円建て公社債 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの 投資信託の取引にかかる費用 各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
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